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マネックスで実践!長期分散投資 プロローグ.投資をはじめる前に知っておきたいこと

最近スーパーで買い物をしていると、チョコレート、パン、牛乳、ヨーグルトなど、モノの値段が上がっていることを実感するね。

そうね。モノの値段だけじゃなくて、電気料金やガス料金、アミューズメントパークの入場料など、私たちの生活に関わるサービスの値段も上がっているの。
この物価上昇(インフレ)の傾向は今後も続くと予想されているわ。

デフレからインフレへ

デフレ脱却と経済成長をめざす「アベノミクス」政策。
安倍政権と日本銀行は「インフレ率2%」を目標として掲げ、金融政策を実行しています。

※ 上図はイメージです。デフレおよびインフレの経済に関する説明は一般論であり、実際にはこれと異なる場合があります。

(出所)日興アセットマネジメント「ご参考資料」

インフレになるとどうなる?

インフレになり、物やサービスの値段が上がってくると、お金の価値は目減りしていきます。同じ金額で買える物やサービスの量が減ってしまうので、生活への影響は少なくありません。
物価が上昇する分、お金も増やしていく必要がありますが、いまの金利の水準では、「預貯金」だけでお金を大きく増やすことは難しい環境となっています。

マネックス証券作成

預貯金は元本が保証された優れた金融商品だけど、今の金利水準では大きく増やせないし、インフレにはめっぽう弱いの。

インフレの環境では、資産が現金や預貯金だけだと、かえってリスクが高いってことか。なるほど。

逆にインフレに強い資産ってあるのかな?

一般的には、株式や不動産(REIT)への投資が、インフレ局面で強みを発揮しやすい、といわれているわ。

資産の一部に株式や不動産を組み入れておくと、現金の価値の目減りをカバーする効果が期待できるわね。(※)

※もっと詳しく知りたい方は、2.インフレ転換期は、長期分散投資が効く!

なるほど。でも株式や不動産への投資って、まとまった資金が必要なんだよね。そもそも投資に回すお金がないかも・・・・。

確かに、個別株や不動産に直接投資をしようとすると、ある程度の資金が必要になるけど、「投資信託」を通じて、株式や不動産に投資する方法もあって、その場合は最低1,000円からでも投資ができるの。(※)

まとまった資金がなくても、「ほどよい投資」で、無理せず資産形成を実践する方法として「コア・サテライト」という考え方を紹介するわ。

※もっと詳しく知りたい方は、3.長期分散投資を実践する具体的な商品とは?

コア・サテライトって?

コア・サテライトの考え方って?

コア(=じっくり育てる)、サテライト(=しっかり増やす)の運用を基本として、無理をせず、今の生活を犠牲にしない程度に資産運用をしましょう、という考え方です。

コア=じっくり育てる
サテライト=しっかり増やす

~今まで、なんとなく貯金にしているお金を見直してみましょう~

  • 1. 全資産から、【毎月の生活資金】や【万が一に備えたお金】を除いた資金(図の斜線の部分)を、将来を見据えた資産運用に回すお金にしましょう。
  • 2. 資産運用に回すお金はコア(=じっくり育てる)とサテライト(=しっかり増やす)に分けます。
  • 3. コア(=じっくり育てる)は無理せずじっくり育てるお金として、複数の資産に分散されたバランス型の投資信託などを中心に、インフレに負けない程度のリターンを目指す金融商品へ投資をします。
  • 4. サテライト(=しっかり増やす)はややリスクを取りつつもリターンを追求するような金融商品、例えば外貨建ての投資信託やテーマ型、新興国へ投資する投資信託などへ投資をします。

全体として、現在の生活を犠牲にすることなく、将来に備えた資産運用を可能にする、バランスのとれた資産配分を実現できます。なんとなく貯金しているだけでは得られない効果が期待できます。

※ 上記算式はあくまで一般的なケースを示すための一例であり、実際には個々のライフプランによって異なります。

※ 日興アセットマネジメント「ご参考資料」をもとにマネックス証券が作成

「いざ投資を始めよう!」と考えたときにやってはいけないこと、それはリスクが高い商品に資産の多くの部分をつぎ込んでしまうことです。
多くの資産をリスクの高い金融商品で運用すると、仮に損が出てしまった場合、お金だけでなく心の受けるダメージも大きいのではないでしょうか。

せっかく資産運用の一歩を踏み出したのに、これはすごくもったいないことなのです。

大事なのはご自身の資産の配分と商品の選び方であり、「長期分散投資」を実践していくことです。「コア・サテライト」の考え方を基本に、自分に合った投資を一緒に実践していきましょう。

(2015年9月更新)

長期分散投資コンテンツは、作成時点の法令等の情報を元に作成しており、今後の改正等により内容が変更となる可能性があります。

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国内外上場有価証券取引に関する重要事項(手数料等税抜)

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
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<その他>

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