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マネックスで実践!長期分散投資 プロローグ.投資をはじめる前に知っておきたいこと

最近スーパーで買い物をしていると、チョコレート、パン、牛乳、ヨーグルトなど、モノの値段が上がっていることを実感するね。

そうね。モノの値段だけじゃなくて、電気料金やガス料金、アミューズメントパークの入場料など、私たちの生活に関わるサービスの値段も上がっているの。
この物価上昇(インフレ)の傾向は今後も続くと予想されているわ。

デフレからインフレへ

デフレ脱却と経済成長をめざす「アベノミクス」政策。
安倍政権と日本銀行は「インフレ率2%」を目標として掲げ、金融政策を実行しています。

※ 上図はイメージです。デフレおよびインフレの経済に関する説明は一般論であり、実際にはこれと異なる場合があります。

(出所)日興アセットマネジメント「ご参考資料」

インフレになるとどうなる?

インフレになり、物やサービスの値段が上がってくると、お金の価値は目減りしていきます。同じ金額で買える物やサービスの量が減ってしまうので、生活への影響は少なくありません。
物価が上昇する分、お金も増やしていく必要がありますが、いまの金利の水準では、「預貯金」だけでお金を大きく増やすことは難しい環境となっています。

マネックス証券作成

預貯金は元本が保証された優れた金融商品だけど、今の金利水準では大きく増やせないし、インフレにはめっぽう弱いの。

インフレの環境では、資産が現金や預貯金だけだと、かえってリスクが高いってことか。なるほど。

逆にインフレに強い資産ってあるのかな?

一般的には、株式や不動産(REIT)への投資が、インフレ局面で強みを発揮しやすい、といわれているわ。

資産の一部に株式や不動産を組み入れておくと、現金の価値の目減りをカバーする効果が期待できるわね。(※)

※もっと詳しく知りたい方は、2.インフレ転換期は、長期分散投資が効く!

なるほど。でも株式や不動産への投資って、まとまった資金が必要なんだよね。そもそも投資に回すお金がないかも・・・・。

確かに、個別株や不動産に直接投資をしようとすると、ある程度の資金が必要になるけど、「投資信託」を通じて、株式や不動産に投資する方法もあって、その場合は最低1,000円からでも投資ができるの。(※)

まとまった資金がなくても、「ほどよい投資」で、無理せず資産形成を実践する方法として「コア・サテライト」という考え方を紹介するわ。

※もっと詳しく知りたい方は、3.長期分散投資を実践する具体的な商品とは?

コア・サテライトって?

コア・サテライトの考え方って?

コア(=じっくり育てる)、サテライト(=しっかり増やす)の運用を基本として、無理をせず、今の生活を犠牲にしない程度に資産運用をしましょう、という考え方です。

コア=じっくり育てる
サテライト=しっかり増やす

~今まで、なんとなく貯金にしているお金を見直してみましょう~

  • 1. 全資産から、【毎月の生活資金】や【万が一に備えたお金】を除いた資金(図の斜線の部分)を、将来を見据えた資産運用に回すお金にしましょう。
  • 2. 資産運用に回すお金はコア(=じっくり育てる)とサテライト(=しっかり増やす)に分けます。
  • 3. コア(=じっくり育てる)は無理せずじっくり育てるお金として、複数の資産に分散されたバランス型の投資信託などを中心に、インフレに負けない程度のリターンを目指す金融商品へ投資をします。
  • 4. サテライト(=しっかり増やす)はややリスクを取りつつもリターンを追求するような金融商品、例えば外貨建ての投資信託やテーマ型、新興国へ投資する投資信託などへ投資をします。

全体として、現在の生活を犠牲にすることなく、将来に備えた資産運用を可能にする、バランスのとれた資産配分を実現できます。なんとなく貯金しているだけでは得られない効果が期待できます。

※ 上記算式はあくまで一般的なケースを示すための一例であり、実際には個々のライフプランによって異なります。

※ 日興アセットマネジメント「ご参考資料」をもとにマネックス証券が作成

「いざ投資を始めよう!」と考えたときにやってはいけないこと、それはリスクが高い商品に資産の多くの部分をつぎ込んでしまうことです。
多くの資産をリスクの高い金融商品で運用すると、仮に損が出てしまった場合、お金だけでなく心の受けるダメージも大きいのではないでしょうか。

せっかく資産運用の一歩を踏み出したのに、これはすごくもったいないことなのです。

大事なのはご自身の資産の配分と商品の選び方であり、「長期分散投資」を実践していくことです。「コア・サテライト」の考え方を基本に、自分に合った投資を一緒に実践していきましょう。

(2015年9月更新)

長期分散投資コンテンツは、作成時点の法令等の情報を元に作成しており、今後の改正等により内容が変更となる可能性があります。

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国内外上場有価証券取引に関する重要事項(手数料等税抜)

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5%(税込3.78%)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.60%(税込 2.6824%)(概算)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

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