不透明な金融環境が続く中で、投資対象としての「金」が注目されています。 「金」の最大の特徴は金そのものに価値があるということ。

さらに、「金」は過去の実績をみると、世界の株式や国債など他の資産との相関が低く(値動きが似ていない)、ポートフォリオに組み入れることで、分散投資効果が期待される資産です。

「金」関連の投資に興味のある方へ、マネックス証券で購入いただける金関連の商品をご紹介します。

最新の金先物価格(ニューヨーク商品取引所(COMEX))の動向は、「マーケット情報」の「ワールドサマリー」内、「コモディティ」の欄でご確認いただけます。

マーケット情報

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マネックス証券でお取扱いのある金関連の商品

(2016年11月現在)

金価格の値上がりを予想される方は・・・

投資信託 少額からの投資が可能!毎月の積立ができるファンドも。

ファンド名
(運用会社名)
申込手数料(税込)
信託報酬(年率・税込)
ファンドの特色

ピクテ・ゴールド
(ピクテ投信投資顧問)

一律 1.62% 実質的に金に投資します。また、世界主要国の公社債に投資し、利金等収益の確保を目指します。

ファンドの詳細

純資産総額に対して実質最大1.5172%程度

三菱UFJ純金ファンド
(ピクテ投信投資顧問)

1.08% わが国の取引所における金価格の値動きをとらえることをめざします。

ファンドの詳細

純資産総額に対して実質上限年率0.972%

MHAM金先物ファンド
(アセットマネジメントONE)

1.08% わが国の取引所における金価格の値動きをとらえることをめざします。

ファンドの詳細

純資産総額に対して年1.242%以内

国内ETF 国内株式と同じように投資したい方に。信用取引を活用してレバレッジをかけることも

[ 1326 ] SPDRゴールド・シェア(東証)※ 信用取引対象外銘柄

  • 世界最大級の金ETFで、マネックス証券でも最も多く取引されている金ETFです。
  • 金現物の裏づけ資産があります。
  • ロンドンの金価格に連動する投資成果を目指して運用される金ETFです。
  • 信用取引により最大3.3倍のレバレッジをかけた取引が可能です。
  • 運用会社が国内で実際に金を保管している金ETFです。
  • 信用取引により最大3.3倍のレバレッジをかけた取引が可能です。
  • 国内の金商品先物取引の価格に連動する投資成果を目指して運用される金ETFです。
  • 信用取引により最大3.3倍のレバレッジをかけた取引が可能です。

海外ETF ドル建てでの投資が可能!

[ GLD ] SPDR GOLD SHARES(SPDR ゴールド・シェア)

世界最大級の金ETFです。金現物取引価格の世界標準である「ロンドン午後金値決め(London PM Fix)に連動する投資成果を目指して運用される金ETFです。

[ IAU ] iSHARES GOLD TRUST(アイシェアーズ・ゴールド・トラスト)

金地金価格の日々の変動におおむね対応することを目標としています。常に当該時点でトラストが保有する金の価格からトラストの費用および負債を控除した値を反映させることを目指して運用される金ETFです。

上記の海外ETF・米国株を取引するには、マネックス証券の「米国株」口座へログインしてください。

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金に関連する企業へ投資したい方は・・・

投資信託

ファンド名
(運用会社名)
申込手数料(税込)
信託報酬(年率・税込)
ファンドの特色

ブラックロック・ゴールド・ファンド
(ブラックロック・ジャパン)

一律 1.08% 南アフリカ、オーストラリア、カナダ、アメリカ等の金鉱企業の株式を中心にその他鉱業株式を主要投資対象とします。

ファンドの詳細

純資産総額に対して  2.16%

米国株

[ ABX ] Barrick Gold Co.(バリックゴールド)

国際的な金産出会社。カナダをはじめ米国、南米、オーストラリア、アフリカで鉱山の運営と開発プロジェクトを展開しています。

[ NEM ] Newmont Mining Corporation(ニューモント・マイニング)

鉱山の利権買収、探査、開発を手掛ける持株会社で、米国、オーストラリア、ペルー、メキシコなどで金の生産を行っています。金の生産会社として唯一、S&P500に採用されています。

上記の海外ETF・米国株を取引するには、マネックス証券の「米国株」口座へログインしてください。

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毎月分配型ファンドについての注意事項 毎月分配型投資信託の収益分配金に関するご説明

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5%(税込3.78%)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.60%(税込 2.6824%)(概算)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

<手数料等(税抜)>

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.1%、指値で約定金額の0.15%を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります(NISA口座ではご選択いただけません)。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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