米国経済指標の読み方(1)

世界最大級の運用資産規模を誇る投資信託会社、バンガードがお届けする運用コラム。世界経済を大局的にとらえ、正しい運用のあり方を示唆します。(現在は更新しておりません)

米国経済指標の読み方(1)

米国経済に関する多くの統計レポートが毎月発表されています。金融の専門家達はこれらの統計あるいは指標を、経済と金融マーケットの今後を予想するための手がかりとして利用します。 調整局面に入って3年目の米国株式市場や停滞ムードが蔓延する現在の米国経済下において、メディアがトップ記事としてこれらの統計、指数を取り上げることも多くなっています。

そこで、投資家の長期投資プランにとって重要であると思われる主な米国統計レポートについて、これから2回に分けてここでご説明したいと思います。今回は代表的な統計・指標について、その概要をご説明いたしましょう。

● 消費者信頼感指数
経済に対する消費者の信用度を測定し、全米産業審議会(コンファレンス・ボード)によって毎月発表されます。

● 消費者物価指数(CPI)
食料品、衣料品の商品価格や家賃、運賃、医療費などのサービス料金を測定し、労働統計局によって毎月発表されます。インフレの指標として広く知られています。

● 国内総生産(GDP)
経済の生産性を測定し、四半期毎に修正されます。GDPの主要な構成要素は個人消費、企業の設備投資、国や地方自治体の支出そして実質輸出(輸出-輸入)です。

● 米国供給管理協会製造業景気指数
新規受注額、生産高、納入業者出荷指数、在庫指数、雇用状況などの5つの項目に基づいて測定され、毎月発表されます。

● 米国生産者物価指数(PPI)
卸値の変化を測定し、労働統計事務局によって毎月発表されます。

● 失業率
積極的に求職活動をしているが、就業できない労働力の割合を測定します。これは、新卒者や失業して新しい職を探している人口も含みます。失業率は米国労務省によって毎月集計されています。

その他の一般的な経済指標として、消費者信用残高、消費者支出額、耐久消費財発注額、住宅着工件数、失業手当申請件数、製造業在庫指数、新築・中古住宅販売件数、個人所得、小売売上高などが定期的に発表されています。

次回はこれら統計の見方のコツ、留意点について述べてみたいと思います。
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