マネックス証券
PayPay×マネックス証券
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キャンペーン期間 2019年11月1日(金)~2019年12月31日(火)
キャンペーン内容 それぞれの条件を満たしたお客様にPayPayギフトカードをプレゼントいたします。
※PayPayギフトカードは16桁のシリアルナンバーです。郵送されるものではないのでご注意ください。
※PayPayギフトカードのプレゼント条件については、それぞれ期間が異なりますのでご注意ください。
ギフトカードプレゼントの
対象者及び条件

証券総合取引口座をお持ちでない方

①新規に証券総合取引口座の開設で:もれなく200円相当のPayPayギフトカードをプレゼント!

  • キャンペーン期間中に新規に証券総合取引口座のお申込み(※申込フォームのキャンペーンコード欄に「paypay2019」を入力)をされ、2020年1月31日(金)までに口座開設が完了した方が対象です。

[口座開設申込みフォームのキャンペーンコード欄]
口座開設申込みフォームのキャンペーンコード欄
口座開設申込みフォームのキャンペーンコード欄
※キャンペーンコードを入力しないで口座開設をした場合、本キャンペーンが適用されないのでご注意ください。
※過去に口座開設をされたお客様は対象外となります。

②10,000円以上ご入金で:もれなく200円相当のPayPayギフトカードをプレゼント!

    ・本キャンペーンにて新規に口座開設を完了された方で、2020年1月31日(金)までに10,000円以上ご入金された方がプレゼントの対象です。
    マネックス証券への入金方法

    ③日本株(現物)or 投資信託のお取引で:抽選で100名様に2,000円相当のPayPayギフトカードをプレゼント!

    • 本キャンペーンにて新規に口座開設を完了された方で、2020年2月28日(金)までに日本株(現物)取引(約定ベース)を1回以上、又は投資信託で100円以上お買付した方が抽選の対象です。

    「FX PLUS」口座をお持ちでない方

    ④「FX PLUS」口座の新規開設で:もれなく200円相当のPayPayギフトカードをプレゼント!

    • 2019年11月1日(金)~2020年1月31日(金)の間に「FX PLUS」口座開設が完了した方が対象です。
    ※既に証券総合取引口座をお持ちの方も対象です。
プレゼント時期および方法

プレゼント時期

上記①、②、④の対象者:2020年2月下旬頃
上記③の対象者:2020年3月下旬頃

プレゼント方法

マネックス証券口座のログイン後画面、MYPAGEトップに表示される"お客様へのご連絡[メッセージボード]"へ、 PayPayギフトカードの取得方法を掲載いたします。
※PayPayギフトカードは16桁のシリアルナンバーです。ギフトカードによる詳しいチャージ方法はこちら
※PayPayアプリをダウンロードしていない方がPayPayギフトカードを受け取るためには、該当アプリをダウンロードしていただく必要がございます。
ご注意事項

本キャンペーンの対象とならないお客様について

法人のお客様
日本株取引ツール「トレードステーション」の利用契約をされたお客様
過去に当社の証券総合取引口座を解約されたことがあるお客様
ソニー銀行仲介口座開設者限定プログラムの対象となるお客様
上記のほか、当社が不適切と判断したお客様

その他

口座開設申込書類の不備などにより、口座開設までに時間がかかる場合がありますので、お手続きはお早めにお済ませください。
他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本キャンペーンの対象外となることがあります。
PayPayギフトカードプレゼント時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。
本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承下さい。

本キャンペーンに関するお問合せ先

フリーダイヤル 0120-430-283
平日 8時~17時 2019年11月1日(金)~ 2020年3月31日(火)まで
(年末年始:2019年12月31日(火)~ 2020年1月5日(日)を除く)
※PayPayボーナスプレゼント時にお知らせする「お問い合わせ番号」をご用意の上、お問合せください。PayPayギフトカード番号ではお問合せを受け付けることができない可能性があります。
PayPayギフトカード
に関するご留意事項
  • 「PayPayギフトカード」はPayPay残高に付与できるシリアルナンバーの形でのお渡しとなります。付与されるPayPay残高はPayPayボーナスとして使用できます。
    引き換えにはPayPayアカウントが必要です。登録には電話番号、もしくは電話番号とYahoo! JAPANのIDの両方が必要となります。
  • ボーナスの譲渡および金融機関口座への出金はできません。PayPayボーナスのご利用に関しては、こちらのページをご確認ください。
  • PayPayアプリをダウンロードしていない方がPayPayギフトカードを受け取るためには、該当アプリをダウンロードしていただく必要がございます。
  • キャンペーンへは、PayPayアプリのバージョンおよびOSのバージョンを最新の状態にした上でご参加ください。バージョンが古い場合は正しく動作しない可能性がございます。
  • 本キャンペーンのギフトカード番号は、1PayPayアカウントあたり4枚までご利用いただけます。
  • 5枚以上のギフトカード番号を保有されていても、利用できるギフトカード番号は最大4枚までとなります。
  • PayPayギフトカードは16桁のシリアルナンバーです。郵送されるものではないのでご注意ください。
  • 今回付与されるPayPay残高は、「PayPayボーナス」となり、譲渡および金融機関口座への出金はできません。
  • PayPayギフトカードには有効期限があり、引き換え期限は2020年7月31日(金)23:59となります。有効期限を過ぎた場合、記載のギフトカード番号はご利用いただけませんので、ご注意ください。
  • PayPayギフトカードとPayPayアカウントは紐づいておらず、未使用のギフトカード番号は所有していてもアプリ内には表示されません。また。利用済のギフトカード番号は再利用できません。
  • アクセス集中やメンテナンスなどにより、ギフトカード番号がご利用いただけない場合があります。
  • ギフトカード番号の入力を連続で失敗された場合は、入力いただけなくなる場合がございます。
  • PayPay株式会社は本キャンペーンのスポンサーではありません。
  • PayPayおよびPayPayロゴはPayPay株式会社の登録商標です。
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口座開設の流れ 口座開設は無料です。 口座開設の流れ 口座開設は無料です。

スタート スタート
step1 step1

口座開設お申込み

「申込フォーム」に必要事項をご入力いただき、お申込みください。氏名・住所は、本人確認書類と同一のものを入力してください。

郵送の場合

アップロードの場合(個人のみ可)
アップロードの場合(個人のみ可)
step2 step2

本人確認

画面の指示に従って、「個人番号(マイナンバー)カード」または「運転免許証と通知カード」の原本)と、顔を撮影してください。

※未成年の方や外国籍の方などは郵送での手続きをご利用ください

step3 step3

開設通知の受取り

口座開設が完了しましたら、「口座開設手続き完了のご案内」をメール送信します。メールの指示に従い、ログインIDやパスワード等をご確認ください。

step4 step4

お取引開始!

ログイン、入金をいただいたらお取引が開始できます!

※未成年の方や外国籍の方などは郵送での手続きをご利用ください

郵送の場合
step2 step2

書類送付

口座開設キット
(申込書+資料)を最短で翌日お届けいたします。

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書類返送

必要事項をご記入(法人はご記入・ご捺印)のうえ、本人確認書類、マイナンバーが確認できる書類を添えて、ご返送ください。

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開設通知の受取り

口座開設が完了しましたら「口座開設手続き完了のご案内」を郵送いたします。お取引に必要なログインID、パスワード等が記載されております。

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お取引開始!

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証券総合取引口座の
お申込み・お問合せ
0120-430-283(通話料無料)
03-6737-1667(固定電話以外)
オペレーター
平日8:00・7:00

各キャンペーン/プログラムの内容は、
予告なく変更又は中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5%(税込3.85%)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

新規公開の国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

新規公開株式のお取引にあたっては、株式相場等の変動に伴い、また、新規公開株式の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変動に伴い、上場後の新規公開株式の価格が変動することによって、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

購入対価のみで取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引にあたっては、「目論見書」、「契約締結前交付書面」等を十分にお読みいただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項(手数料等税抜)

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座(未成年者口座)での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.1%、指値で約定金額の0.15%を乗じた額がかかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(最低手数料45香港ドル、上限手数料450香港ドル)の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

リスク・手数料などの重要事項

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 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、
一般社団法人 日本投資顧問業協会
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