くりっく株365のお取引には、まずマネックス証券総合口座の開設が必要です 
※2018年8月現在当社調べ。
くりっく株365では、日米欧の株式指数がお取引できます。また、欧米の指数であっても、為替レートを気にすることなく、円建てで取引ができます。
くりっく株365の日経225では、午前8時半から翌朝午前6時（サマータイムは午前5時）までのほぼ24時間、取引ができます。海外指数は日本の祝日でも取引可能。
海外市場の急変に伴い、保有しているポジションが大きく悪化して市場がスタートした時など、損失をタイムリーにカバーできない時間的リスクを、大幅に軽減できます。
例えば、（2018年8月9日時点）FTSE100を1枚取引する場合…、
買価格7,814、この100倍の取引が1枚、だから781,400円分の取引が、26,000円（1週間毎の変更）の最低証拠金で可能です。（この時の手数料は税抜141円）つまり、26,000円という少額を元手に781,400円分もの取引ができて…レバレッジは約30.1倍になっています。このように、取引所CFDでは、店頭CFD（約25倍まで）よりレバレッジの高い取引が可能なのも魅力です。
くりっく株365のお取引には、まずマネックス証券総合口座の開設が必要です
現物株と同じような感覚で、「くりっく株365」も買いポジションを持っている株価指数の構成銘柄に配当が出た場合、株価指数を基にした配当相当額を受け取ることが出来ます。ただし、『売り』ポジションを持っている場合には、逆に配当相当額を支払うことになります。また、配当相当額の受払いのほかに、金利相当額の受払いも発生します。買いポジションを持つ場合は、金利相当額の支払いが必要となり、売りポジションを持つ場合は、金利相当額を受け取ることが出来ます。特に、買いポジションの配当相当額は、金利の支払額よりも格段に高額となる場合が多く、魅力的です。
※金利相当額の支払い額が、配当相当額の受取り額を上回る場合があります。
※「DAX®証拠金取引」については、配当相当額が発生しません。
※現物株を保有する株主に与えられる株主優待等の株主権は「くりっく株365」には適用されません。
※配当相当額は、予想配当に基づき、東京金融取引所が算出します。
くりっく株365のお取引には、まずマネックス証券総合口座の開設が必要です
※2018年8月現在、当社調べ。
※ロスカットおよび強制決済においても、
上記手数料がかかります。（建玉整理の場合、手数料はかかりません。）
※建玉整理を行う際、画面上で建玉の表示が複数ページに渡る場合は、
同一ページ外の建玉を対象として建玉整理ができませんのであらかじめご了承ください。
証券総合取引口座には各ストラテジストレポート、J.Pモルガンレポート、マーケットボード、会社四季報、アラートメールなどなど、金融市場全般を知ることが出来るレポートやサービス等をご用意。お客様の投資判断を総合的にサポートします。
※当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。
※くりっく株365の口座開設には一定の審査があり、審査の結果によって口座開設できない場合があります。
くりっく株365（取引所株価指数証拠金取引）に関する重要事項
＜リスク＞
くりっく株365の取引対象である株価指数は、需給関係、対象株式の相場、配当予想額、為替相場、金利相場の変動等に伴って変動するため、これにより元本損失が生じることがあります。くりっく株365では、取引金額が証拠金の額に比して大きいため、取引対象である株価指数の変動により、差し入れた証拠金の額を上回る損失（元本超過損）が発生することがあります。くりっく株365では、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。＜手数料等＞
くりっく株365では、片道1枚あたり141円（税抜）の取引手数料がかかります。＜証拠金＞
くりっく株365では、証拠金の額は、東京金融取引所が定める1枚あたりの証拠金基準額に、当社が定める金額（東京金融取引所が定める1枚あたりの証拠金基準額の2倍を上限額とします。）を加算した額に建玉数量を乗じて算出します。証拠金の額は、東京金融取引所でリスクに応じて算定する証拠金基準額および取引対象である株価指数の価格に応じて変動するため、取引金額の証拠金に対する比率は、常に一定ではありません。詳細はくりっく株365のウェブサイトでご確認ください。＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。- ■日経平均株価（日経225）
- 「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社（以下「日本経済新聞社」といいます。）によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引（以下「本件証拠金取引」といいます。）に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所（以下「金融取」といいます。）およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するにあたり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出および公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。
- ■DAX®
- DAX®はドイツ取引所の登録商標です。DAX®証拠金取引は、ドイツ取引所により保証、推奨、販売等いかなる形においてもサポートされているものではありません。ドイツ取引所は、DAX®証拠金取引でのインデックス利用に伴う結果およびインデックストレードマークの利用、ある時点でのインデックスの価格等いかなる点においても、明示的および黙示的な保証および代理権を与えているものではありません。インデックスはドイツ取引所で計算し公表しています。しかし、適用可能な限りの制定法下において、ドイツ取引所は第三者に対しインデックスの誤謬について責任を負いません。さらに、インデックスの誤謬の可能性を指摘する義務を、投資家を含む第三者に対して一切負いません。ドイツ取引所によるインデックスの公表およびDAX®証拠金取引へのインデックスとインデックストレードマークの利用を認めたことによって、ドイツ取引所としてDAX®証拠金取引への投資を推奨し、またはこの投資の魅力について意見を表明するもしくは保証するものでは一切ありません。ドイツ取引所はインデックスおよびインデックストレードマークの唯一の権利所有者として、東京金融取引所に対してDAX®証拠金取引に関連してインデックスとインデックストレードマークを利用および参照することを認めたものです。
- ■FTSE100
- FTSE100証拠金取引について、FTSE International Limited（以下「FTSE」）、London Stock Exchange Groupの会社（以下「LSEG」）（以下「ライセンス供与者」と総称）は、スポンサー、保証、販売、販売促進を一切せず、ライセンス供与者はいずれも、（i）FTSE100（以下「インデックス」）（FTSE100証拠金取引が由来する対象）の使用から得た結果、（ii）上記インデックスが特定日の、特定時間において示す数値、（iii）FTSE100証拠金取引に関連して使用される何らかの目的に対するインデックスの適切性―について、明示、暗示を問わず、請求、予測、保証や意見表明を行いません。ライセンス供与者はいずれも、東京金融取引所またはその顧客、得意先に対し、当該インデックスに関連する金融や投資に関する助言または推薦を提供したことはありませんし、その意思もありません。当該インデックスはFTSEまたはその代理人が算出します。ライセンス供与者は、（a）インデックスの誤り（過失その他であっても）に対していかなる者に対しても責任を負うものではなく、（b）いかなる者に対してもインデックスの誤りについて助言する義務を負うものでもありません。東京金融取引所はFTSE100証拠金取引の組成にあたり、FTSEよりその情報を使用する権利を取得しています。
当該インデックスの全ての権利はFTSEに帰属します。「FTSE®」はLSEGの商標で、ライセンスに基づきFTSEが使用します。
- ■ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）
- Dow Jones Industrial Average™（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）は、S&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」および「Dow Jones Industrial Average」（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC（以下「DJTH」）からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所（以下「金融取」）による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTHおよびそれらの関連会社により後援、承認、販売または宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。
リスク・手数料などの重要事項に関する説明はコチラ
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