新規口座開設でかぶカブキオリジナルレポートプレゼント！

プログラム詳細はこちら

【内容】

新規に証券総合取引口座を開設された方に、かぶカブキオリジナルレポートをプレゼントいたします。

新規に証券総合取引口座のお申込み（※申込みフォームのキャンペーンコード欄に「kabuki2410」を入力）をされ、お申込みから30日以内に口座開設が完了されたお客様が対象です。
証券総合取引口座をお申込みの際に、NISA口座の開設も同時にお申込みいただくことが可能です。

[口座開設申込みフォームのキャンペーンコード欄]

※キャンペーンコード欄への入力をしないで口座開設をした場合、本プログラムが適用されないのでご注意ください。
※キャンペーンコード欄への入力間違いが多くなっております。申込みを行う際に入力が正しいかどうか、必ずご確認いただきますようお願いします。

【プレゼント時期およびプレゼント方法】

【プレゼント時期】: 特典適用条件を満たした翌月末ごろ
【プレゼント方法】: マネックス証券口座で登録のメールアドレスあてにPDFリンクを送付いたします。

※メールアドレスのご登録がない場合、レポートを受け取ることができませんのでご注意ください。

【ご注意事項】

本プログラムの対象とならないお客様について

法人のお客様
過去に当社の証券総合取引口座を解約されたことがあるお客様
レポートプレゼント時に証券総合取引口座を解約されているお客様
ソニー銀行仲介口座開設者限定プログラムの対象となるお客様
IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様
イオン銀行の金融商品仲介口座のお客様
SBI新生銀行の金融商品仲介口座のお客様
以上のほか、当社が不適切と判断したお客様

その他

口座開設申込書類の不備などにより、口座開設までに時間がかかる場合がございますので、お手続きはお早めにお済ませください。
他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本プログラムの対象外となることがあります。
本プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
本プログラムの終了日は未定です。終了する場合は１ヶ月前までに当サイトにて告知します。

口座開設のお申込みフォームの
キャンペーンコード欄に
【kabuki2410】とご入力ください。

※日本株、米国株、中国株についてNISAで取引可能なのは現物取引です。また、米国株（国内取引手数料）、中国株の売買手数料、ワン株（単元未満株）の売却手数料はキャッシュバック形式で実質無料です。

NTTドコモ主催 dカード積立開始記念キャンペーン開催中！

NISA口座でのdカードGOLD積立のポイント還元率 3ヶ月最大5.0%

投資信託の残高に応じて
毎月ポイントがたまる

dポイントで
投資信託を購入できる

※dポイントをためるにはdアカウント連携が必要です。

dポイントユーザーではない方もdポイントではなく、マネックスポイントをためることも可能！

マネックス証券は投資信託保有でのポイント⁨⁩最大付与率・クレカ積立最大還元率業界NO.1

投信保有ポイント最大付与率（年率）・クレカ積立最大還元率（通常カード）

※1 2024年9月19日時点。マネックス証券調べ。クレカ積立サービスを提供しているネット証券（SBI証券、楽天証券、auカブコム証券、マネックス証券）で比較。クレカ積立最大還元率はゴールドカード・プラチナカードを除くスタンダード（通常）カードで比較。
※2 2024年3月22日発表済み。

口座開設のお申込みフォームの
キャンペーンコード欄に
【kabuki2410】とご入力ください。

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新規に証券総合取引口座のお申込み（※申込みフォームのキャンペーンコード欄に「kabuki2410」を入力）をされ、お申込みから30日以内に口座開設が完了されたお客様が対象です。
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IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様
イオン銀行の金融商品仲介口座のお客様
SBI新生銀行の金融商品仲介口座のお客様
以上のほか、当社が不適切と判断したお客様

その他

口座開設申込書類の不備などにより、口座開設までに時間がかかる場合がございますので、お手続きはお早めにお済ませください。
他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本プログラムの対象外となることがあります。
本プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
本プログラムの終了日は未定です。終了する場合は１ヶ月前までに当サイトにて告知します。

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dカード積立開始記念キャンペーン

キャンペーン名	dカード積立開始記念キャンペーン
キャンペーン期間	2024年7月5日（金）～終了時期未定 ※本キャンペーンの終了については2ヶ月前にキャンペーンページ（NTTドコモのウェブサイトに遷移します）にて告知します。
キャンペーン内容	dカード積立の初回買付月の月末までにエントリーした上で、以下「キャンペーン参加の流れ」のstep2～3の条件を満たした場合にdポイント（※一部期間・用途限定）を進呈。対象期間：dカードでの投資信託初回買付月を含む連続3ヶ月間「dカード PLATINUM（NISA口座・課税口座）」でのdカード積立のポイント還元率積立金額10万円まで：通常進呈分＋キャンペーン進呈分で最大10％（3ヶ月合計最大30,000ポイント）「dカード GOLD（NISA口座）」でのdカード積立のポイント還元率積立金額10万円まで：通常進呈分＋キャンペーン進呈分で最大5.0％（3ヶ月合計最大15,000ポイント）「dカード GOLD（課税口座）」でのdカード積立のポイント還元率積立金額10万円まで：通常進呈分＋キャンペーン進呈分で最大2.0％（3ヶ月合計最大6,000ポイント）
対象のdカード	dカード PLATINUM／dカード GOLD ※家族カードは本キャンペーンの対象外です。
お問合せ	マネックス証券お客様サポートはこちら
キャンペーン参加の流れ	■step1 キャンペーンページ（NTTドコモのウェブサイトに遷移します）のエントリーボタンよりエントリー ※dアカウントログイン画面に遷移しますので、ログイン後エントリーを完了してください。 ※エントリーはdカード積立の初回買付月の月末までとなります。 ■step2 対象のdカード PLATINUM／dカード GOLDで毎月積立設定はこちら ※積立設定は積立する投資信託の銘柄を選んだ後にご設定いただけます。 ■step3 キャンペーン期間中に積立に設定したdカード PLATINUM／dカード GOLDで毎月3万円（税込）以上ショッピング ※dカード PLATINUM／dカード GOLDでのショッピングご利用金額合計が各月3万円（税込）以上必要となります。各月のカードショッピングご利用額に「dカード積立」の投資信託積立額は含まれません。毎月のドコモの携帯料金、年会費、各種手数料などポイント進呈対象外のお支払いは対象外です。詳細は対象となるショッピング方法をご確認ください。 ※家族カードでのご利用分は対象外です。
注意事項	キャンペーン期間中にキャンペーンページ（NTTドコモのウェブサイトに遷移します）からエントリーいただくこと。 ※エントリーはdカード積立の初回買付月の月末までとなります。エントリーされたdアカウントと積立設定の「dカード PLATINUM／dカード GOLD」に紐づくdアカウントは同一である必要があります。以下の場合、特典進呈対象外となります。・dカードにご利用携帯電話番号の登録がない場合・dポイントクラブ未入会・退会の場合・特典進呈前にdカードを解約された場合 ※株式会社NTTドコモが定める「dカード利用規約」に違反された場合、お客様のdカードのお支払い状況、ご利用状況などにより、エントリーができない場合や、特典進呈の対象外となることがあります。本会員からのエントリーが対象です。なお、エントリーにかかわる通信料はお客様の負担となります。 dポイントの進呈先はご利用のdカードのポイント進呈先としてご登録いただいた「携帯電話番号」または「dアカウント」をお持ちのdポイントクラブ会員様です。株式会社NTTドコモは、次に掲げる場合、あらかじめ本サイトに掲載するなど、株式会社NTTドコモが適切と判断する方法により周知をすることにより、本規約の内容を変更することができるものとします。本規約が変更された場合、変更日以降は、当該変更後の規約が、すべての応募者と株式会社NTTドコモとの間で適用されるものとします。本規約の変更が、応募者の一般の利益に適合するとき。本規約の変更が、応募者が本キャンペーンに応募した目的に反せず、かつ、変更の必要性、変更後の内容の相当性その他の変更に係る事情に照らして合理的なものであるとき。株式会社NTTドコモは、本施策の適切な運営を妨げる事由が生じた場合またはこれに類する状況が生じた場合、または、地震、津波、台風、落雷等の天災地変、火災、サイバー攻撃、感染症、伝染病、戦争、暴動、内乱、騒乱、テロ行為、禁輸措置、法令または規則の制定・改廃、公権力による命令・処分等の政府による行為、争議行為、交通機関の障害その他の国内外で生じた不可抗力な事情等、本施策を継続し難い事由が生じた場合、いつでも本施策を中止し、または延期することができるものといたします。株式会社NTTドコモは、本施策の実施に関連して取得した個人情報を、進呈条件を満たしていることの確認、会員へのご連絡、ポイント進呈等、本施策の実施に関する目的のために利用するほか、今後の商品開発・サービス向上および施策実施の検討の目的で、当該目的に必要な範囲に限り利用する場合があります。なお、株式会社NTTドコモは、本施策エントリー者の個人情報の流出・漏えいの防止、その他個人情報の安全管理のために必要かつ適切な処置を講じるものとし、法令等に基づく正当な理由がある場合を除き、応募者の同意なしに目的外での利用および第三者（業務委託先を除く）への提供はいたしません。 ■dカード積立に関して本キャンペーンの特典進呈前にdカード／dカードGOLD／dカード PLATINUMを解約された場合や、利用規約に違反された場合は、特典進呈の対象外となります。毎月のカード積立は10万円が上限となります。家族カードでのご利用はできません。 dカード積立のご利用額は、dカード PLATINUM／dカード GOLDの年間ご利用額特典の対象外です。 dカード決済の支払方法で、「リボ払い（あとからリボ、こえたらリボ含む）」、「分割払い（あとから分割含む）」、「ボーナス一括払い」は選択いただけません。 ■dカード PLATINUM／dカード GOLDでのショッピング利用について各月のショッピング利用金額に「dカード積立」の投資信託積立額は含まれません。ショッピング利用の対象は、Visa、MastercardおよびiDの利用（d払い/d払いタッチ/d払いバーチャルカードにおけるお支払い方法を「dカードからの支払い」に設定された場合の利用を含む）です。d払いタッチサービスの詳細はこちらをご覧ください。（NTTドコモのウェブサイトに遷移します） ※ドコモご利用料金（d払い／ドコモ払いなどの電話料金合算払いを含む）、各種手数料、年会費、遅延損害金、電子マネーチャージ、ユニセフなどの募金、国民年金保険料、dカードプリペイドのご利用分などは対象外です。詳しくはこちらをご覧ください。（NTTドコモのウェブサイトに遷移します） ※1回払いのほか、2回払い・ボーナス払い・リボルビング払い・分割払いでのご利用も対象です。 ※店舗からの売上情報が株式会社NTTドコモの集計日を過ぎても到着しなかった場合、当該売上情報に記載されているご利用代金は、対象期間中のご利用代金であっても、本特典における対象とならない場合がありますので、あらかじめご了承ください。
その他の注意事項	本キャンペーンは株式会社NTTドコモ主催のキャンペーンとなります。本キャンペーンで対象となった場合、今後実施するキャンペーンの対象外となる場合があります。以下の場合、本キャンペーンの対象外となります。－名義貸しや名義借りが判明した場合－dポイントの進呈時点でマネックス証券口座の解約、証券口座解約手続きがされている場合マネックス証券の証券総合取引口座の名義とクレジットカードの名義が同一である必要があります。特典の進呈はやむを得ない事情により遅れる場合があります。本キャンペーンは予告なく中止・変更させていただく場合がございます。また、本注意事項は、株式会社NTTドコモの判断により随時変更することができるものとします。この場合、株式会社NTTドコモのサイトなどに掲載することにより、これらの変更の内容をお客様へ随時告知するものとします。最新の特典内容/適用条件/ご注意事項など詳しくはホームページをご確認ください。本キャンペーンは、期間を延長する場合や繰り返し実施する場合があります。株式会社NTTドコモは、お客様情報の取扱いについて、dカード／dカードGOLD／dカード PLATINUM契約のお申込みの際にご同意いただきました「個人情報の取扱いに関する同意事項」および別途株式会社NTTドコモの定める「NTTドコモプライバシーポリシー」に従って取り扱うものとします。本キャンペーン及び過去実施キャンペーンに対するお客様の行為が、不正行為、本規約違反、その他運営上の趣旨に反していると株式会社NTTドコモが判断した場合はdポイント進呈の対象外といたします。システムメンテナンスなどの関係で本キャンペーンに参加できない場合がございます。キャンペーン応募後のキャンセルはできかねます。 dポイントの権利の譲渡はできません。

当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

単元未満株式の取引に関する重要事項

＜リスク＞

単元未満株式の売買では、株価の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、後場の始値がない場合や大引けでのストップ高（安）比例配分のみとなった場合は約定が成立しません。単元未満株式の売買では、やむを得ない事由による売買停止、または約定不成立のおそれがあります。

＜手数料等＞

インターネット手数料：買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。
コールセンター手数料：買付時、売付時ともに約定金額に対し1.0％（税込:1.1％）（最低手数料1,905円（税込:2,095円））を乗じた額がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座（未成年者口座）での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25％（税込:0.275％）（最低手数料45香港ドル（税込:49.5香港ドル）、上限手数料450香港ドル（税込:495香港ドル））の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（ただし、手数料上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

現物取引
米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
信用取引
信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。