初心者向け、投資の5原則

具体的に「失敗しにくい投資の方法」を考えていきましょう。ここでは「投資の5原則」をご紹介したいと思います。これから投資を始める人、初心者の人、今まであまりうまくいかなかったという人に、まず実践していただきたい方法です。その5つの原則とは「長期」「分散」「低コスト」「積立」「インデックス」です。順番に説明していきましょう。

【投資の5原則】その1 長期

下記の図は、日本株式、日本債券、外国株式、外国債券、流動性資産の5つの資産と、5つの資産に一定の比率で分散投資した場合を想定し、それぞれの場合で1970年に100円投資したと仮定し、その後の値動きを過去のデータから計算して表しています。これを見ると、すべての資産が短期的には細かく上下していますが、40年という長期間で見ると、右肩あがりで上昇してきたことがわかります。

長期分散投資の実践データ 1969年末から2009年末まで

このように株式のような相場の影響により短絡的には価格変動の激しい資産であっても、長期で持ち続ければ右肩上がりの成果が得られる可能性が高いことがわかります。これは経済の成長と共に金融資産の価格が上昇しているからだと考えることができます。

※1969年12月末を基準値100とした。取引費用・税金は考慮せず。

・分散ポートフォリオ:日本株式20%、日本債券20%、外国株式30%、外国債券10%、流動性資産20%に投資したポートフォリオ。毎月末リバランス。
・流動性資産:有担保コール翌日物。
・インフレーション:消費者物価指数
・日本株式:東証一部時価総額加重平均収益率(円ベース)。
・外国株式:MSCIコクサイ(グロス、円ベース)。
・日本債券:野村BPI総合。
・外国債券:1984年12月以前はイボットソン・アソシエイツ・ジャパン外国債券ポートフォリオ(円ベース)、1985年1月以降はシティグループ世界国債(除く日本、円ベース)。

出所:『60歳までに1億円つくるプロが教える「実践」マネー戦略』 p.11

【投資の5原則】その2 分散

分散投資を行った場合の過去リターンを確認してみましょう。下記の表は2000年~2017年までの間の各資産別のリターンと1970年~2017年までと1980年~2017年の平均リターンそれぞれを示した表です。

分散投資によって値動きの異なる資産を組み合わせれば、集中投資をするのに比べ資産の変動を抑えることができ、結果として大きな損失を出すことなく運用を長期で続けられるようになるのです。

各資産と分散投資の年間リターンとリターンの平均

各資産と分散投資の年間リターンとリターンの平均

この表は、国内株式、国内債券、外国株式、外国債券、これら4資産に分散投資したポートフォリオ(月次リバランス)、ならびに定期預金の実績ベースのリターン(収益率、年率)を示したものです。
・株式は、国内債券や定期預金に比べ、平均リターンは高かったことを示していますが、価格変動リスクも高かったことがわかります。
・分散投資でも価格変動があるため、損失の発生するリスクをすべて除去できるわけではありません。

注:このデータは、配当や利息などのインカム・リターンは再投資されたという前提にたっています。また、税金や取引手数料は考慮していません。平均リターンは複利で計算した年率平均リターン(幾何平均リターン)です。実際にはこれらの資産クラスやインデックスに直接投資できるわけではありません。過去のパフォーマンスは将来のリターンを保証するものではありません。

<出所>
国内株式:東証一部時価総額加重平均収益率  外国株式:MSCIコクサイ(グロス、円ベース)  国内債券:野村BPI総合
外国債券:1984年12月以前はイボットソン・アソシエイツ・ジャパン外国債券ポートフォリオ(円ベース)、1985年1月以降はFTSE世界国債(除く日本、円ベース)
定期預金:銀行定期預金(1年物)
分散投資:国内株式、外国株式、国内債券、外国債券の4資産に25%ずつ投資したポートフォリオ、毎月末リバランス。
データは全て円建てです。

本資料は投資教育を目的としており、いかなる投資の推奨・勧誘を行うものではありません。過去の実績は将来の運用成果を保証するものではありません。
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【投資の5原則】その3 低コスト

手数料などのコストをおさえれば確実にリターンが向上します。具体的には、例えば銀行のATM手数料や振込手数料、投資信託の割高な販売手数料や、為替手数料といったものです。

【投資の5原則】その4 積立

毎月の積立をすることで、高値で購入する失敗を防止することができます。毎月決まった金額を購入していく方法をドルコスト平均法と言います。下図のように毎月決まった金額を購入すると、毎月決まった株数を買う場合に比べ、平均購入単価が引き下げられることがわかります。

ドルコスト平均法の例

【投資の5原則】その5 インデックス

資産運用は、まず大きくインデックス運用とアクティブ運用の2つに分けられます。
インデックス運用とは、インデックス(市場の平均)に連動するような運用方法です。例えば、日経平均が10%値上がりしたら同じように10%値上がりすることを目指す運用です。インデックス運用は市場の平均点を取りにいく運用と言えます。
一方のアクティブ運用とは、 市場全体の平均より高いリターンを目指す積極的な運用 です。例えば自分で銘柄を選ぶ個別株式投資は典型的なアクティブ運用です。平均点では満足できない投資家がやるべき投資方法です。
しかしアクティブ運用を実践したからといって、インデックスを上回る投資成果が得られるとは限りません。逆にインデックス以下の投資成果に留まる可能性もあります。下図のようにプロのファンドマネージャーが運用している投資信託でも平均を超えた運用成果を実現できるファンドは全体の半分以下です。
個人投資家はこのように難易度の高いアクティブ運用より、まずは市場平均を狙うインデックス運用から投資は始めるべきだと思います。アクティブ運用は充分に経験を積んでから始めても遅くは無いのです。

アクティブファンドがインデックスに勝てる確率(2006年1月から2008年12月)

分配金を再投資したトータルリターンベースのデータがあるもので分析。ただし、DCファンド、SMA専用ファンドを除く
出所:『初心者は株を買うな!』 p.94


投資信託を選ぶメリット

初心者の方が初めて投資をするならば、投資信託を選択肢の1つとして考えてみてはいかがでしょうか。
投資信託を選ぶメリットとして以下のようなものがあげられます。

  • 最低100円から、と少額でも投資をはじめることができる
  • 1つの投資信託で、株式、債券、不動産(REIT)など様々な資産クラスに投資できる
  • 1つの投資信託で、先進国や新興国、日本など様々な地域に投資できる
  • 1つの投資信託に、複数の銘柄が組み入れられており銘柄の分散もしやすい
  • インデックスファンドならインデックス運用ができる月次で定額積立をすることができる

関連記事:投資信託の購入・積立が100円から可能に



投資信託の特徴

投資信託とは、一言で言うと「投資家の資金をまとめるための器」です。 “一つの篭に全ての卵を盛るな”ということわざのとおり、資金がどこかに集中しすぎるのは危険です。投資信託は、小口では投資できない金融商品に多くの投資家の資金を集めて運用の専門家がまとめて運用します。運用した結果は投資家それぞれの投資額に応じて分配する仕組みの金融商品です。

下図のように販売会社、管理会社、運用会社がそれぞれの役割を担っています。マネックス証券のような証券会社は販売会社になります。

投資信託の仕組み

投資信託にかかるコスト

投資信託には主に二つのコストがかかります。それは販売手数料と信託報酬です。
販売手数料とは、投資信託を買う時に支払う手数料のことです。販売手数料はすべて販売した金融機関の収入となります。
もう一つの信託報酬は投資信託を保有している間、管理料のようにかかってくるコストです。持っている期間と持っている金額に応じて科せられます。信託報酬は、運用をしている運用会社、資産を管理している信託銀行、それに投資信託を販売している販売会社の三社間で配分比率が決まっています。

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投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5%(税込3.78%)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.60%(税込 2.6824%)(概算)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

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