アセットアロケーションとは
投資においては分散が重要だという話をしましたが、この資産配分のことを「アセットアロケーション」といいます（資産＝アセット、配分＝アロケーションです）。これはどの株を選ぶかというのではなく、資産を株式や債券、不動産（REIT）などにどのように配分するかを決めることです。実証研究によれば、投資の成果の約8割が資産配分によって決まるというデータもあります。アセットアロケーションは投資において最も重要なものです。
アセットアロケーションの具体例 インデックスファンドを使って
右の表は資産配分をする場合の一例です。右の図のように資産を円建ての資産、外貨建ての資産に分け、それぞれに株式、債券（金利型資産）を想定すると4資産に分かれます。この4つに現金に近い資産（流動性資産）とその他の資産を加え、6つの資産の種類で考えるとわかりやすいでしょう。
外貨株式と外貨債券は為替リスクのある商品、円貨株式と外貨株式は株価リスクのある商品になります。この2つのリスクをどの程度資産全体に組み入れるかがポイントになります。
上記の例は、株式を全体の50％、外貨資産を全体の40％組み入れている積極的な投資方法です。過去のデータを使って計算してみると、このような資産配分で1年間平均で約7%のリターン（※1）が実現されています。最悪の場合、資産の2割以上がマイナスになることもありますが、1つの配分方法として参考にしてください。
具体的な商品で考える資産配分例
この配分を参考に具体的な商品を選択してみると、下図のような構成を考えることができます。これは1,000円から購入できる投資信託を使って1万円で投資をする例です。
今回はeMAXISシリーズ（※2）を使って組み合わせを考えています。外国株式は先進国と新興国それぞれのファンドがありますので、分散させています。またその他の資産として海外の不動産（REIT）に投資するファンドを10％組み入れ、残りは待機資金としてMRFで運用します。
（※2）eMAXISシリーズとは
三菱ＵＦＪ投信株式会社が、ネット投資家向けにお届けする世界の主要なベンチマークをカバーしたインデックス・ファンドシリーズです。
具体的な投資の方法
時間を分散させて投資をしていくことができ、投資タイミングを考えなくても投資成果を得られる方法があります。それはどんな方法かというと積立です。 定期預金などと同様に投資信託も積立(投資の5原則 その4）で購入することができます。
投資信託の積立は、毎月決まった金額を自動的に積み立てていくもので、最近では1,000円から積立できるものも登場しています。
投資信託の積立のメリットとしては、どこで買うのが絶好の投資のタイミングか、ということがわからない場合に、株式などへの個別銘柄への集中投資で一発勝負をするのは避けることができます。また、投資タイミングを何回かに分ける方が合理的ですし、一番安い時に買えないかもしれないけれど、高値で買ってしまって後で後悔する失敗を防止できます。
[ドルコスト平均法とは？]
このような定期定額で投資を行い、タイミングを考えず平均コストをできるだけ下げようとする投資法を「ドルコスト平均法」と言います。毎月定額を購入することで、下がると多く、上がると少なく買うことが自動的に実現できるのです。
下記の図は、毎月1万円を積み立てしながら、年率7％で複利運用したときの資産金額のグラフです。
将来必要な金額をつくるために、どのくらいの期間がかかるのかを確認してみましょう。
モニタリングとリバランス
投資を始めてからは資産の見直しを定期的に行いましょう。それが、モニタリングとリバランスです。
モニタリングというのは、資産の状況を定期的にチェックすることです。これにはルールがある訳ではありませんが、毎日チェックをする必要はありません。年に４回で十分です。モニタリングの目的は、現在の資産がいくらになっているか、過剰なリスク、意図しないリスクを取っていないかを確認することです。モニタリングは、それぞれの資産の種類がどんな比率になっているかを時価で計算します。
また、資産配分比率は時間と共に当初の比率が変化していきます。それを本来の比率に修正することをリバランスといいます。過去のデータでみると、リバランスは１年に１回ぐらいやった方が、やらないより投資成果が高いという結果が出ています。
例えば日本株が値下がりすると、資産に占める日本株の比率も下がります。そこで、日本株を買い増すことになります。逆に、例えば外国の債券価格が上がると、比率も上がりますから、外国債券を売却して比率を下げます。すなわち上がったものを売って、下がったものを買う、リバランスとは逆バリで投資をしていることになります。
投資信託取引に関する重要事項
＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5％（税込3.78％）を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.60％（税込 2.6824％）（概算）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。