マネックス証券では、「銘柄を探そう！」シリーズとして、前回チャートフォリオの利用方法を解説いたしました。 → 銘柄選びの強い味方 「チャートフォリオ」使いこなし術！ 今回、第2弾として、投資情報メニュー「スクリーニング」画面の利用方法をご紹介したいと思います。スクリーニング機能を利用すれば、様々な条件を指定することで、お客様のご希望の銘柄を見つけることができます！ 好配当銘柄など、人気の高い検索条件をはじめチーフ・ストラテジストの広木隆おススメの検索条件などを参考に、スクリーニング機能を活用した銘柄選びをお試しください。

好配当銘柄 ： 配当金をたくさんもらって、少しづつ収益の積み上げを狙う 好収益銘柄 ： 今後も成長が見込める企業に投資して、値上がり益や配当金を狙う 割安銘柄 ： 広木隆おススメの検索条件～「小型」＋「割安」＋「モメンタム」～

↓ スクリーニングのご利用方法

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	好配当銘柄を探す！　～配当金をたくさんもらいたい～

株式投資をする上で、非常に人気の高い好配当銘柄への投資ですが、そもそも好配当とは、どのような銘柄のことを呼ぶのかご存知でしょうか？ 一般的には、好配当（配当の多い）銘柄を探す場合、配当利回りという指標で比較します。東証1部全銘柄の平均配当利回りは、1.93％（2016年6月30日時点。（出所：日本取引所グループ））であるので、配当利回りが全体平均より高めの銘柄ということで今回は、配当利回り（予想）が3.0％以上という条件で探してみます。 ※ 配当利回り：1年間で得られる配当金（予想配当金含む）を現在の株価で割った値 例）1年間で得られる1株あたりの配当金500円、現在の株価10,000円の株式の場合、500円÷10,000円＝5.0％（配当利回り）となります。

＜参考検索条件＞ 対象銘柄：東証1部上場、時価総額100億円以上、投資金額20万円以下 配当利回り（予想）3.0％以上

以下のボタンをクリックすると、上の条件で検索した結果が表示できます！

※検索結果がうまく表示されない場合は再読み込みをお試しください。

＜チーフ・ストラテジスト 広木隆の解説＞

好配当銘柄の中では、商社株に注目している。 2016年3月期は原油などのコモディティ価格の下落や円高で、商社株には逆風が吹いていた。例えば、海外資産を減損した三井物産（8031）や三菱商事（8058）は初めて赤字に転落した。しかし、原油価格が底打ちしたと思われる中、さらなる業績悪化は考えにくいだろう。 （※） 2016年6月30日現在における広木隆の見解です。当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証したものではありません。

	好収益銘柄を探す！　～値上がり益や配当金を狙いたい～

続いて、好収益な銘柄の探し方について、解説いたします。 一般的には、好収益（効率よく利益を生み出している）銘柄を探す場合、自己資本利益率（ROE）という指標で比較します。 2014年から日本取引所グループと日本経済新聞社の共同で算出が開始された株価指数「JPX日経400」の銘柄選定基準となるなど、近年注目されている指標です。 業種等によっても差がありますが、一般的には、ROE15.0％～20.0％程度であると優秀とされていますので、今回は、ROEが15.0％以上という条件で探してみます。 ※ 自己資本利益率（ROE）：当期純利益を自己資本で割った値 自己資本（株主資本）でどれだけの利益を生み出しているかという数字で、高ければ高いほど効率が良いということになります。ROEが低いからといって必ずしも魅力の薄い企業というわけではなく、新興企業など事業が軌道に乗るまで大きな利益を見込めないためにROEが低くなるケースもあります。

＜参考検索条件＞ 対象銘柄：東証1部上場、時価総額100億円以上、投資金額10万円以下 自己資本利益率（ROE）15.0％以上

以下のボタンをクリックすると、上の条件で検索した結果が表示できます！

※検索結果がうまく表示されない場合は再読み込みをお試しください。

＜チーフ・ストラテジスト 広木隆の解説＞

ROEは、投資家が出資した資金（自己資本）を使って、どれだけ効率よく利益を上げているかを示すものであり、企業経営のパフォーマンスを測る指標として最もポピュラーなもので、値が高いほど良いとされている。 しかしながら、1期だけ高く出る場合もあるので、銘柄選びの際には高いROEを維持できるのか、という視点で選別することが重要だ。 選別の際のポイントは、拙著「勝てるROE投資術」（日本経済新聞出版社）でも解説しているが、以下の3つに注目してみてほしい。 （1） 自己資本比率が高い （2） 売上高成長率が高い （3） 売上高営業利益率が高い

	広木隆おススメの検索条件～「小型」＋「割安」＋「モメンタム」～

銘柄を選ぶポイントとして「小型（低時価総額）」＋「割安（低PBR）」＋「モメンタム（株価上昇率）」という基準を挙げておきたい。ひとつひとつ解説した後、スクリーニングの手順を説明しよう。 まず、小型株のマーケットには非効率性がかなり残されている。時価総額が小さく流動性の観点から機関投資家の投資対象になりにくいため、アナリストのカバレッジが十分行きわたらない。知名度が低く見過ごされやすいといった特徴があるからだ。ここでは、小型株の定義をTOPIX Small（東証規模別株価指数（小型株））構成銘柄がすべて含まれるよう、東証一部上場企業で、時価総額1,000億円以下の銘柄としておこう。 次に、「割安」の判定基準として「低PBR」を挙げておく。PBRとは株価純資産倍率のことで、1株当たり純資産に対する株価の比率のこと。 「1株当たりの純資産の何倍まで株価が買われているか」と見ることもできるが、PBRについては、純資産の何倍まで買われているかというよりは、「純資産にその何割のプレミアム（付加価値）が上乗せされていることを株価が織り込んでいるか」と解釈するほうがわかりやすいと思う。PBRが1倍を割り込んだ場合、現在の株価は理論上の解散価値より低いということになるため、割安な状態と考えることができる。ただし、財務内容や業績に不安のある企業の場合、株主資本（ひいては解散価値）が今後どんどん小さくなって倒産するという懸念もある。PBRと他の基準を組み合わせて投資判断を行うのが効果的だ。 そこで、「小型」＋「割安」のスクリーニング条件に合致する銘柄の中から「チャートフォリオ」で株価が上昇しはじめている銘柄を選ぶ、という手法を提案したい。割安株投資も、過小評価が見直されてこそ報われる。他の市場参加者がその割安性に気づいてくれなければ「万年割安株」のままである。いわゆる「バリュートラップ（割安性の罠）」と呼ばれるものだ。バリュートラップを避けるために、すでに株価に勢いが出ている銘柄を狙う戦略である。 手順としては、まず以下のボタンをクリックし、「小型（低時価総額）」＋「割安（低PBR）」の銘柄をスクリーニングする。 ＜参考検索条件＞ 対象銘柄：東証1部上場、時価総額1,000億円以下、投資金額10万円以下 PBR　0.5倍以上1倍以下

次に、以下のボタンからチャートフォリオを起動し、「チャートの形で探す」 ＞ 「トレンド検索」を選択する。チャートの形状が、 「上昇」「まだ上昇」「急上昇」「上昇基調」「強含み」「しっかり」 に分類されている銘柄の中から、スクリーニング結果に登場する銘柄を探してみてほしい。

→ 銘柄選びの強い味方 「チャートフォリオ」使いこなし術！

	スクリーニングのご利用方法

スクリーニングは、「投資情報」メニューの一つです。MY PAGEからも、投資情報メニューに進んだ後からも起動できます。

■ MY PAGEから起動する場合

■ 投資情報メニューから起動する場合

「スクリーニング」画面では、9つに分類された65項目から、最大5項目まで条件を指定できます。 今回ご紹介した条件は、それぞれ以下の項目に分類されています。 ・ 東証一部上場　「基礎情報 > 取引所」 ・ 時価総額・投資金額　「基礎情報」 ・ 配当利回り・配当利回り（予想）　「配当情報」 ・ ROE　「業績実績」 ・ PER・PBR　「業績実績」※PER（予想）・PBR（予想）は「業績予想」 例えば、「好配当銘柄」であれば、以下のような入力を行います。

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国内上場有価証券取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。 ＜保証金の額又は計算方法＞ 信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。 ＜手数料等（税抜）＞ 国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.1％、指値で約定金額の0.15％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります（NISA口座ではご選択いただけません）。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5％（最低手数料48円）を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

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