テクノロジーファンドの新潮流

テクノロジーファンドの新潮流

AI(Artificial Intelligence 人工知能)やIoT(Internet of Things モノのインターネット)、ビッグデータ等の情報技術の発展により、個人の生活やビジネスに大きな変化が起きています。一方でITの利便性が高まる中、セキュリティの向上も重要な課題として浮上しています。
こうした中、資産運用の世界においても、関連企業の株式へ投資するファンドや、AI・ビッグデータ等を活用するファンドへの注目が高まっています。
今回は、情報技術およびその派生分野における革新的技術により成長が期待される企業に投資する「グローバル・スマート・イノベーション・オープン」と、サイバーセキュリティ関連株式の運用に特化した日本初のファンドとなる「サイバーセキュリティ株式オープン」の2ファンドをご紹介します。

サイバーセキュリティ関連株式の運用に特化した日本初のファンド

AI・IoT・ビッグデータが融合、2020年度にGDP33兆円押し上げ

AI・IoT・ビッグデータ等の新たなICT(Information and Communication Technology 情報通信技術)の登場が社会・経済に大きなインパクトを与えているのは、各技術の影響もさることながら、これらの融合が新たな価値を生むことが大きいと考えられているからです。例えば、①IoTにより消費者が身の回りで使うモノからデータ収集が可能になり、②それをビッグデータとして収集した上で、③AIにより分析・将来予測を行い、④その結果をIoT経由で今度は現実世界に反映する、というサイクルを実現することが可能となります(図表1)。自動運転はその代表例と言えるでしょう。

こうしたICTの融合と進化により期待されるのは、関連分野への企業の設備投資拡大と生産性向上です。情報通信白書(平成28年版)によると、日本で企業によるICTへの投資やICTによる生産性向上への取り組みが活発に行われた場合、2020年度に約33.1兆円の実質GDP(国内総生産)の押し上げ効果を生むと予測されています(図表2)。

図表1:サイバーセキュリティの確保を前提として、データの流通を通じた価値創造や課題解決を実現

サイバーセキュリティの確保を前提として、データの流通を通じた価値創造や課題解決を実現

出所:「平成28年版情報通信白書」(総務省)

図表2:ICT成長シナリオにおける実質GDPの押し上げ効果

ICT成長シナリオにおける実質GDPの押し上げ効果

出所:「平成28年版情報通信白書」(総務省)

拡大するサイバー攻撃、IoTが標的に

一方、AI・IoT・ビッグデータ等が普及する上で問題となるのが、ウイルスなどによるサイバー攻撃です。最近は、企業がサイバー攻撃を受け企業活動が停止した、ハッカーに情報を盗まれた、などと言ったニュースもよく聞かれるようになりました。
Emailやインターネットの登場、クラウド・コンピューティングの普及、モバイル・タブレットの利用拡大と、IT技術の進歩とともに、サイバー攻撃も進化しています(図表3)。今後、IoTの普及で、あらゆるモノがインターネットに接続されると、サイバー攻撃から守らなければならない対象も多くなり、ますます安全の確保、いわゆる「サイバーセキュリティ」の重要性が一層認識されます。

図表3:サイバー空間における脅威とその対策の変遷

サイバー空間における脅威とその対策の変遷

出所:トレンドマイクロのデータよりAllianz GI作成

高まる企業のセキュリティ意識、設備投資は世界で毎年約10%成長

サイバー攻撃の増加を受けて、企業のセキュリティ対策の認識も高まっています。内閣サイバーセキュリティセンター(※1)によると、日経平均株価指数の構成企業のうち、有価証券報告書の「事業等のリスク」において、サイバーセキュリティに関する記載を行っている企業は2009年に52.6%にとどまっていたものの、その後毎年増加し、2015年時点では67.1%と、6年間で10%以上も上昇しています(図表4)。
また、国内のみならず、海外でもサイバー空間での脅威が拡大する中、世界規模で企業がセキュリティに投資する額も増加傾向にあります。世界のセキュリティ関連投資額の推移および見通しを見ると、2013年時点で668億米ドルだった投資額は、2019年に1,159億米ドルとなり、年平均で9.6%の高成長を達する見通しです(図表5) 。

(※1)内閣サイバーセキュリティセンター「平成28年度企業のサイバーセキュリティ対策に関する調査(概要)」

図表4:有価証券報告書にサイバーセキュリティに関する記載を行っている企業の割合の推移

有価証券報告書にサイバーセキュリティに関する記載を行っている企業の割合の推移

出所:内閣サイバーセキュリティセンター「平成28年度企業のサイバーセキュリティ対策に関する調査(概要)」に基づきマネックス証券作成

図表5:世界のセキュリティ関連投資額の推移/見通し

世界のセキュリティ関連投資額の推移/見通し

出所:Gartnerのデータよりマネックス証券作成

作成日現在の予測であり、将来の成果や正確性を保証するものではありません。

革新的技術がもたらす変革(スマート・イノベーション)とサイバーセキュリティに投資するファンドに注目

サイバーセキュリティ関連株式の運用に特化した日本初のファンド

モーニングスターからも高評価 ~ テクノロジーで屈指の運用力、高レーティング獲得 ~

今回ご紹介する「グローバル・スマート・イノベーション・オープン」と「サイバーセキュリティ株式オープン」はいずれも①ユニークなコンセプト、②テクノロジーファンドで屈指の運用力、③厳選投資という3つのポイントを有する点で共通しています(図表6)。

図表6:モーニングスターが考える3つのポイント

グローバル・スマート・イノベーション・オープン サイバーセキュリティ株式オープン
①ユニークなコンセプト テクノロジー分野の革新的企業への投資と
機動的な売買
サイバーセキュリティ関連銘柄に特化した
日本初
のファンド
②テクノロジーファンドで屈指の運用力

★★★★★

(チームが運用する代表的な米国籍のテクノロジーファンド「T.Rowe Price Global Technology」の2017年6月末時点のモーニングスターレーティング)

★★★★

(チームが運用する代表的な米国籍のテクノロジーファンド「Allianz GI Technology Institutional」の2017年6月末時点のモーニングスターレーティング)

③厳選投資

42銘柄

(2017年5月末時点のポートフォリオ)

25銘柄

(モデルポートフォリオ)

「グローバル・スマート・イノベーション・オープン」は、テクノロジーセクターへの投資で求められる変化への対応という点では、ポートフォリオの銘柄を機動的に売買することが特徴です。米国籍の類似運用戦略ファンド「T. Rowe Price Global Technology」の2016年の売買回転率は171%となっています。売買回転率は値が高いほど売買が活発に行われていることを表しており(100%が1年間でポートフォリオの銘柄が全て入れ替わる水準)、当ファンドは、相当売買が活発に行われていることを示しています。
実質的な運用を行うT.ロウ・プライス・アソシエイツ・インクは米国のアクティブファンドでは屈指の運用力を誇り、類似運用戦略ファンドの2017年6月末時点のモーニングスターレーティング(※2)は5ツ星と、5段階最高となっています。

一方、「サイバーセキュリティ株式オープン」はサイバーセキュリティ関連銘柄に特化した運用は日本初という、非常にユニークなコンセプトとなっています。実質的な運用を行う欧州のアリアンツ・グローバル・インベスターズ・ユーエス・エルエルシーはテクノロジーセクターで優れた運用力を有し、当ファンドを運用するチームが担当する代表的な米国籍のテクロノジーファンド「AllianzGI Technology Institutional」の2017年6月末時点のモーニングスターレーティングは上から2番目に高い4ツ星となっています。

(※2)モーニングスターレーティング:リスク調整後のパフォーマンスが、カテゴリー内で相対的にどのランクに位置するかを星の数で示したもの。5ツ星まで5段階のランクがあり、星の数が多いほど過去の成績が良いことを示す。文章・図表内では最も長期の運用実績を有するシェアクラスのレーティングを記載。

アリアンツ運用ファンドは海外で20年超の良好な実績

「グローバル・スマート・イノベーション・オープン」は決算回数が年1回、年2回のそれぞれ為替ヘッジあり、なしの4ファンドがあり、このうち純資産残高が2017年6月末時点で102億円と最も大きい「グローバル・スマート・イノベーション・オープン(年2回決算型)」の累積リターンを見ると、設定(2015年12月)来でカテゴリー「国際株式・グローバル・含む日本(為替ヘッジなし)」の平均を上回る好パフォーマンスとなっています(図表7)。

一方、「サイバーセキュリティ株式オープン」は設定が2017年7月13日と、運用が始まったばかりですが、海外に目を転じると、当ファンドの運用チームが担当する代表的な米国籍のテクロノジーファンド「AllianzGI Technology Institutional」は20年以上の長期の運用実績があり、且つカテゴリー平均を大幅に上回っています(図表8)。テクノロジー関連株ファンドで培った運用力が、「サイバーセキュリティ株式オープン」でも発揮されると期待されます。

図表7 :「グローバル・スマート・イノベーション・オープン(年2回決算型)」の累積リターン

「グローバル・スマート・イノベーション・オープン(年2回決算型)」の累積リターン

当ファンド=「グローバル・スマート・イノベーション・オープン(年2回決算型)」、カテゴリー平均=「モーニングスターインデックス 国際株式・グローバル・含む日本(為替ヘッジなし)(単純)」

当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

期間:当ファンドの設定日(2015年12月16日)~2017年6月30日(日次)

出所:モーニングスター

図表8:アリアンツの代表的な米国籍テクロノジーファンドの累積リターン

アリアンツの代表的な米国籍テクロノジーファンドの累積リターン

米国籍ファンド=「AllianzGI Technology Institutional」、カテゴリー平均=「US Fund Technology」(いずれもドルベース)

当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

期間:当ファンドの設定月(1995年12月)~2017年6月(月次)

出所:モーニングスター

特定のテーマに注目したファンドは短期運用のイメージもありますが、テクノロジーの進化が今後ますます拡大発展することが期待できることから、「息の長い」テーマと考えることができそうです。そのテクノロジー関連ファンドで長期良好な実績を誇る運用会社が運用する「サイバーセキュリティ株式オープン」と「グローバル・スマート・イノベーション・オープン」に注目してください。

サイバーセキュリティ関連株式の運用に特化した日本初のファンド

サイバーセキュリティ株式オープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし) の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある日本を含む世界の株式を投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券等の値動きや為替相場の変動等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドをご購入の際には、申込金額に対して3.24%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、換金時に直接ご負担いただく費用としての信託財産留保額はかかりませんが、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率1.836%(税込)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

グローバル・スマート・イノベーション・オープン (年2回決算型)/(年1回決算型)/(年2回決算型)為替ヘッジあり/(年1回決算型)為替ヘッジあり の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある日本を含む世界の株式等を投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券等の値動きや為替相場の変動等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドをご購入の際には、申込金額に対して3.24%(税込)を乗じた額の申込手数料および換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率1.944%(税込)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。