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コロナ影響下でも最高益を更新する見込みの銘柄は?

コロナ影響下でも最高益を更新する見込みの銘柄は?

相場環境が不安定な昨今、投資する銘柄にお困りのお客様も多いかもしれません。本コンテンツではマネックス証券の銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」を活用し様々なテーマで銘柄をご紹介します。今回のテーマは「コロナ影響下でも最高益を更新する見込みの銘柄」です。

コロナ禍のなかで発表された決算と業績予想

新型コロナウイルスの感染拡大の影響から多くの企業で発表延期となっていた決算がようやく出揃ってきました。今期の業績見通しについては未定とする企業も少なくない中、強気の見通しを示しているのはどのような銘柄なのでしょうか。今回は今期業績が過去10年間で最高となる見通しを示している銘柄のうち、直近四半期の業績が増収増益であった銘柄を抽出して以下で分析していきます。

今期業績見通しが強気で直近の業績も好調な銘柄とは?

今期業績が過去10年間で最高となる見通しを示している銘柄のうち、直近四半期の業績が増収増益であった銘柄を「マネックス銘柄スカウター」の10年スクリーニング機能を使って抽出しました。具体的なスクリーニング条件および抽出された銘柄は以下のとおりです。

スクリーニング条件

10年スクリーニングの「条件を追加する」ボタンから詳細条件を設定して抽出します。

【基礎条件】

  • 決算月:3月

【詳細条件】

  • 直近の四半期売上高:10%以上増収
  • 直近の四半期営業利益:10%以上増益
  • 今期会社予想:売上高が過去10年間の最高を更新する見込み
  • 今期会社予想:営業利益が過去10年間の最高を更新する見込み
  • 予想PER:30倍以下

(出所)2020年6月10日時点のマネックス銘柄スカウター

スクリーニング結果一覧

銘柄
(銘柄コード)
終値(6/10) 売上高増収率
(四半期)
営業利益増益率
(四半期)
プレミアムウォーターホールディングス(2588) 1,831円  18.6% 635.1%
グリムス(3150) 3,175円  19.5% 77.6%
ケー・エフ・シー(3420) 2,013円  10.3% 44.6%
イーブックイニシアティブジャパン(3658) 2,588円  34.0% 494.0%
テクノスジャパン(3666) 607円  13.3% 75.3%
システムリサーチ(3771) 2,050円  10.8% 10.9%
田岡化学工業(4113) 11,070円  13.3% 202.9%
シーティーエス(4345) 856円  10.8% 22.7%
イマジニア(4644) 1,125円  92.6% 272.0%
アバールデータ(6918) 2,675円  24.0% 36.7%
ジーエルサイエンス(7705) 1,722円  16.2% 36.9%
ヤオコー(8279) 7,450円  10.8% 123.0%

(出所)2020年6月10日時点のマネックス銘柄スカウター

アナリストによる銘柄解説

10年スクリーニングで抽出された銘柄の一部をマネックス証券のマーケット・アナリスト益嶋裕の解説でご紹介いたします。

プレミアムウォーターホールディングス(2588)

100万件以上の契約を抱える宅配水のトップシェア企業。家電量販店等でデモンストレーションを行って顧客を獲得。毎月の定期配送を行うストック型ビジネスモデルで収益はある程度安定的に推移。しばらくは対面販売のしづらさがマイナス要因となりそうな一方で、健康志向の高まりや在宅勤務の普及で自宅でのミネラルウォーターの需要は増えそうな点はポジティブ。会社側は今期も前期比二桁の売上・営業利益成長を見込む強気な予想を発表。株価に大きな割高感はないと考える。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


グリムス(3150)

事業者向けの電力の小売販売や住宅用太陽光発電システムの販売、事業者向けにLED照明の販売などを手がけるエネルギーソリューション企業。15期連続増収、5期連続の最高益更新を達成、さらに過去3期連続で売上高・営業利益とも前期比二桁成長を達成している高成長企業。家庭や企業の環境意識の高まりや節約志向を背景に好業績を継続している。会社側は電力コスト削減や省エネ設備に対する需要は底堅くコロナによる影響は限定的な見込みを説明し、今期も増収増益予想を発表。成長率からすると株価に割高感は感じない。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


イーブックイニシアティブジャパン(3658)

Zホールディングス(4689)(旧ヤフー)系列の電子書籍販売会社で豊富な電子書籍の取扱いに特徴。2019年度決算は売上・営業利益とも会社計画を大きく上回る好内容。コロナ禍で電子書籍への消費者のニーズは高まっているとみられ、業績に追い風になる可能性。会社の決算説明資料でも業績への明確なマイナス影響の認識はなしとしている。今後はソフトバンク、ヤフージャパン、PayPayといったグループ各社とのシナジー発揮も期待される。こうした中で会社予想の今期の営業利益は過去最高を更新する見込みで、予想はやや保守的にも思われる。バリュエーション面で大きな割高感はないと考える。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


シーティーエス(4345)

建設工事の調査や設計、施工などの生産工程をIT技術を活用して効率的に実施するICTシステムを提供。毎年高成長を続けており、過去10年で売上は約3倍、営業利益は4倍程度増加。今後少子高齢化や5Gなどの通信技術の進化などを背景に、より効率的な建設技術の開発が求められていくとみられ同社にとっては追い風となりそう。今年の5月末に発表した中期経営計画では2023年3月期の主力商品の売上高を80億円超と2020年3月期に比べて50%増、営業利益率を20%とする計画を発表しており今後も成長に対して意欲的。予想PERは30倍程度とやや高くなっており、株価調整局面を待って下値を拾いたい。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


ヤオコー(8279)

埼玉県を地盤とする食品スーパー。埼玉県を中心に約170店舗を展開。食品スーパーという差別化しにくい業態ながら長期間に渡り増収増益を続けている。コロナの影響による外食の減少や自宅で過ごす時間の増加を背景としてか1ー3月期は前年同期比10.8%の増収、123%の営業増益を達成。会社予想は今期もわずかながら増収増益としており、前期のような上振れも期待したい。株主優待は買い物優待券やミネラルウォーターで店舗が近くにある方にはその点でも魅力あり。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

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マネックス銘柄スカウターとは

2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「10年スクリーニング」「アナリスト予想」「通常発表されない3ヶ月に区切った企業業績」「セグメント業績」「業績予想修正履歴」など投資判断に役立つ様々な情報をご用意しています。

10年スクリーニング

2019年4月に提供を開始した新機能です。一般的なスクリーニング機能との違いは、直近や通期のデータではなく、過去10年間の業績や直近の四半期業績、アナリスト予想などで高度なスクリーニングが可能な点です。また、マネックス証券のアナリストによる「おすすめスクリーニング」では、話題のキーワードやユニークな条件で手軽に絞り込みいただけます。ぜひ、こだわりの銘柄選びにお役立てください。

銘柄スカウターに「10年スクリーニング」機能を追加

出所:マネックス銘柄スカウター

アナリスト予想

各証券会社のアナリストたちの業績予想や目標株価の変更を、ひと目でご覧いただけます。お好みでチャートの表示期間を変更していただくことも可能です。直近1週間でアナリストの上方修正が多かった銘柄は銘柄スカウタートップページにも掲載しています。銘柄分析のスペシャリストであるアナリストたちの予想をヒントに、有望な業種や銘柄を見つけてみましょう。

出所:マネックス銘柄スカウター

3ヶ月に区切った業績表示

3ヶ月ごとの業績を知りたい場合、多くの企業は業績をその期までの累計で発表しているため、自力で手間をかけて算出しなければなりません。この機能をお使いいただくことで手間なくひと目でチェックでき、銘柄分析にかかる手間を大幅に軽減することが可能です。

出所:マネックス銘柄スカウター

セグメント業績

企業が複数のビジネスを手掛けている場合、1つの企業内に成長ビジネスや衰退ビジネスが混在することも少なくありません。銘柄スカウターでは通期で最大5期分、四半期で最大20四半期分のセグメント業績データを掲載しています。セグメントごとに業績をチェックし、企業の本質的価値を計測するためにお役立てください。

出所:マネックス銘柄スカウター

業績予想修正履歴

企業が過去に行った「業績予想修正」を確認できます。企業が主に期初に発表する「その期の業績予想」ですが、保守的な予想を後で上方修正する企業もあれば、強気な予想を下方修正する企業もあります。企業の業績予想のクセを見抜き、投資の参考にしてください。

出所:マネックス銘柄スカウター

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。
当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証したものではありません。