サイト内の現在位置を表示しています。

貸株サービスがより使いやすく!始めやすく!

貸株サービスがより使いやすく!始めやすく!

2021年4月16日(金)に貸株サービス画面を改善いたしました。
貸株残高・指示画面を見やすく、指示しやすく改善し、初めての方でも簡単に貸出しできるようにしております。
また、貸株取引明細閲覧画面で期間や銘柄を指定して検索できるようになり、すでに始めていただいているお客様もご利用しやすくなっています。
なお、3月22日(月)に、当社では貸株で長期保有条件の株主優待も取得設定が可能になっており、長期保有の条件がある株主優待もご自身で権利確定日の都度、貸株から外す指示をしていただくことなく、優待権利を取得することができます。
ますます便利になった当社の貸株サービスをぜひご利用ください。

貸株サービスとは

お客様が株式をマネックス証券に貸出し、マネックス証券が応分の貸株金利をお支払いするサービスです。毎日金利がつくので、短期でも長期でも保有しているだけでコツコツ金利を受け取ることができます。

改善内容

貸株残高・指示画面

貸株残高・指示画面を刷新しました。
「貸株対象ON/OFF」で貸株対象とするか簡単に変更できるようになり、また金利か優待取得のどちらを優先するかも同様に選択しやすくなっています。
また優待の取得保有株数の水準を満たすため、保有株数の一部を貸し出したくない場合はその分を指示することで貸株対象から外すことができます。

また、一部画面では、スマートフォンでご覧いただいた際、スマートフォンに最適化したレイアウトでご覧いただけるようになっています。

貸株取引明細閲覧

保有銘柄を貸出対象や非対象としたことを確認できる貸株取引明細の参照画面を改善しています。1か月以上の期間や銘柄を指定しての表示が可能となり、取引明細をご確認いただきやすくなりました。

取引明細書閲覧画面では直近24か月分の明細をご確認いただけます。

貸株サービストップ画面

貸株サービストップ画面も刷新しました。
その月に受け取った貸株金利合計や配当金自動取得サービスなどの現在のお申込状況など、ご自身の貸株の運用状況が一目でわかるようになりました。
また画面の下部には、ボーナス金利銘柄の情報表示を拡充し、トップ画面内で金利状況が確認できるようになりました。

想定貸株金利を計算! ~貸株シミュレーター~

当社では貸株シミュレーターをご提供しており、貸株契約が未契約のお客様がお申込いただいた場合の貸株金利のシミュレーションがご参照いただけます。
当社では、現在お持ちの株式を貸し出した際に、1年間で得られる想定の貸株金利をシミュレーションする、「貸株シミュレーター」をご提供しております。
現在お客様が保有している株式につき、計算時点の貸株金利をもとに、1年間での想定貸株金利をシミュレーションいたします。
本シミュレーションは、ログイン後の「貸株サービストップ画面」において、貸株サービス未申込のお客様に表示されます。

貸株シミュレーターに関するご注意

  • 本シミュレーターはあくまで参考値であり、記載の金額の貸株金利を保証するものではありません。
  • 本金額は基準日の残高、貸株金利を参照しております。毎営業日夕方頃に翌営業日を基準日とした金額に変更されます。
  • 現在保有している残高に対して、計算日時点の金利(ボーナス金利銘柄の場合はボーナス金利)を掛け合わせ算出しております。税金等の考慮は行っておりませんのでご留意ください。
  • 貸株サービスを既にお申込みのお客様には表示されません。

貸株サービスのお申込み方法

貸株サービスのお申込み方法は、以下のページよりご確認いただけます。
お申込み方法
当該ページをご確認の上、以下のリンクよりお申込みください。

貸株サービスをはじめるには

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、「貸株サービス」からお申込みください。

貸株サービスをはじめるには

貸株サービスに関する重要事項

<リスク>

  • 貸出している株式は、金融商品取引法で定められた分別管理の対象外です。また、万一、当社の経営が破綻した場合には投資者保護基金の対象となりません。
  • 貸株サービスご利用のため締結いただく消費貸借契約は無担保の契約であるため、お客様は当社に対する信用リスクを負うことになります。ただし、信用口座を開設されているお客様については、貸株サービスにより当社が借受けている分は有担保となります。

<手数料等>

貸株サービスのご利用には手数料等はかかりません。

<その他>

  • 貸株サービスを利用されている場合は、権利確定日に株式を保有していても配当金は支払われません。代わりに源泉税相当額(20.315%)を減じた配当金相当額を当社よりお受取いただきます。なお、配当金相当額は税務上、雑所得となり配当所得に該当せず配当控除の対象となりません。また、配当金相当額は譲渡所得との損益通算もできません。
  • 貸株サービスを利用されている場合は、株主優待や株主総会の議決権等を取得できません。
  • 「株主優待自動取得サービス」のご利用にあたっては、ご留意事項を必ずご確認ください。「株主優待自動取得サービス」を利用しても株主優待権利や議決権を取得できない場合があります。また、当サービスにより自動的に貸株から外れている期間の貸借料(貸株金利)はつきません。