マネックス証券のNISA口座で米国株に投資するなら！おトク・便利な3ポイントをご紹介

配信日：2026年6月22日

NISAを活用して米国株投資を始めるなら、取引コストや操作のしやすさは重要なポイントです。マネックス証券なら、NISA口座での米国株の国内取引手数料が無料です。さらに投信積立投資とあわせて活用できるプログラムに加え、NISA口座で人気の米国株・米国ETFもご紹介します。

マネックス証券のNISAで米国株取引をする際に知っておきたい3つのポイント！

① 米国株のNISA取引手数料は無料
② 入金から取引まで3STEPでかんたん！
③ NISAの投信積立と米国株投資で当選確率アップ！NISAつみたてわくわくプログラム

米国株のNISA取引手数料は無料

NISA口座における米国株の国内取引手数料を無料としています。

※NISAで取引可能な日本株、米国株、中国株は現物取引です。IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様は手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお問合せください。

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入金から取引まで3STEPでかんたん！

米国株取引の流れを示した図。STEP1は銀行から証券総合取引口座へ入金、STEP2は米国株取引口座で銘柄を探す/選択、STEP3は買付する手順を表している。

マネックス証券では、NISA口座をすでに開設している場合、証券総合取引口座への日本円のご入金から3STEPで米国株のお取引が可能です。
事前の米ドルの準備や、NISA口座への資金移動は不要でスムーズにお取引いただけます。

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【9月まで】NISAの投信積立と米国株投資で当選確率アップ！

NISA口座で投資信託の積立（月間合計3万円以上）を行ったお客様の中から、毎月抽選で500名様に現金1万円をプレゼント（要エントリー）！さらに条件達成者のうち、NISA口座で米国株現物買付などの対象取引を行うと当選確率がアップし、すべての対象取引を行うと当選確率は最大5倍になります。

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プログラム期間：2025年10月1日（水）～2026年9月30日（水）
一度のエントリーで、プログラム期間終了まで抽選の対象となります。
エントリーと投資信託の積立買付の順序は問いません。
抽選対象となるのは、対象月の月末までにエントリーを完了し、かつその月内に約定日をむかえるお取引です。
米国株現物買付のほか、NISA口座での日本株現物買付（単元未満株除く）、マネックス・アクティビスト・ファンド買付、ON COMPASS買付も当選確率アップの対象です。
プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。
本プログラムの詳細はプログラムページをご確認ください。

NISAで人気の米国株・米国ETFを紹介

マネックス証券における米国株・米国ETFのうち、2026年のNISA口座での買付口座数上位10銘柄をご紹介します。

NISAで人気の米国株上位10銘柄

順位	ティッカー	名称	事業内容	円での最低購入金額（2026/6/11、終値、円換算）	米ドル株価（2026/6/11、終値）	1株配当（年間総額、税引前）	配当利回り（税引前）
	NVDA	エヌビディア	パソコン上で使用されるグラフィックチップ製造	32,884円	204.87米ドル	0.28米ドル	0.14％
	MSFT	マイクロソフト	コンピュータに搭載されるOS、各種ソフトウエア製品の開発、製造	62,653円	390.34米ドル	3.56米ドル	0.91％
	PLTR	パランティア・テクノロジーズ	ビッグデータ分析を専門に行う米国の企業	21,040円	131.08米ドル	配当なし	ー
	GOOGL	アルファベットクラスA	検索プラットフォーム他、ソフト、ハード製品で幅広い分野に取組む。2015年10月よりグーグルから社名変更。	57,426円	357.77米ドル	0.85米ドル	0.24％
	MU	マイクロン・テクノロジー	DRAM、NAND、CMOSイメージ・センサー、その他半導体部品を製造	159,847円	995.87米ドル	0.51米ドル	0.05％
6	IONQ	イオンキュー	量子コンピュータを開発する米国の企業	9,308円	57.99米ドル	配当なし	ー
7	PFE	ファイザー	研究開発型の世界的な医薬品会社。処方医薬品と動物用医薬品の発見、開発、製造、販売に携わる。	4,201円	26.17米ドル	1.72米ドル	6.57％
8	VZ	ベライゾン・コミュニケーションズ	総合情報通信会社	7,534円	46.94米ドル	2.77米ドル	5.90％
9	AAPL	アップル	iPhoneなどデジタル家電製品の開発・販売	47,452円	295.63米ドル	1.05米ドル	0.36％
10	KO	コカ・コーラ	ノンアルコール飲料濃縮物やシロップの製造販売	13,247円	82.53米ドル	2.06米ドル	2.50％

出所：マネックス証券作成

2026年1月2日～2026年6月11日の期間で、マネックス証券のNISA口座における買付口座数が多い米国株の上位10銘柄をランキング形式で掲載。
円貨による最低購入金額は、米ドル株価を計算用の為替レート160.51円/米ドルで円換算し、小数点以下を四捨五入し表示。
1株配当（米ドル、税引前）、配当利回り（税引前）は、それぞれ2026年6月11日時点の直近1年間の実績を表示し、配当利回り（税引前）は小数第3位を切り捨てし表示しております。現地支払を完了していない配当金が含まれる場合があります。
個別の業績、方針の転換によっては、配当を行わないことがあります。また、本データは将来の配当金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

NISAで人気の米国ETF上位10銘柄

順位	ティッカー	名称	ベンチマーク（連動指数）	円での最低購入金額（2026/6/11、終値、円換算）	米ドル価格（2026/6/11、終値）	1株分配（年間総額、税引前）	分配利回り（税引前）
	VYM	バンガード・米国高配当株式ETF	FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス	25,529円	159.05米ドル	3.51米ドル	2.20％
	SPYD	ステートストリート・SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF	S&P500高配当インデックス	7,802円	48.61米ドル	1.99米ドル	4.09％
	VOO	バンガード・S&P500ETF	S&P500指数	108,863円	678.23米ドル	7.12米ドル	1.04％
	VTI	バンガード・トータル・ストック・マーケットETF	CRSP米国トータル・マーケット・インデックス	58,474円	364.30米ドル	3.77米ドル	1.03％
	GLDM	SPDR ゴールド・ミニシェアーズ・トラスト	LBMA Gold Price PM（LBMA金価格（午後））	13,359円	83.23米ドル	分配なし	ー
6	VT	バンガード・トータル・ワールド・ストックETF	FTSE グローバル・オールキャップ・インデックス	24,977円	155.61米ドル	2.52米ドル	1.61％
7	HDV	iシェアーズ・コア高配当株ETF	モーニングスター配当フォーカス指数	4,435円	27.63米ドル	0.79米ドル	2.85％
8	QQQ	インベスコ QQQトラストシリーズ1	NASDAQ100 インデックス	115,105円	717.12米ドル	2.8米ドル	0.39％
9	QQQM	インベスコNASDAQ 100 ETF	NASDAQ100 インデックス	47,354円	295.02米ドル	1.27米ドル	0.43％
10	SLV	iシェアーズ　シルバー・トラスト	LBMA銀価格	9,762円	60.82米ドル	分配なし	ー

出所：マネックス証券作成

2026年1月2日～2026年6月11日の期間で、マネックス証券のNISA口座における買付口座数が多い米国ETFの上位10銘柄をランキング形式で掲載。
円貨による最低購入金額は、米ドル株価を計算用の為替レート160.51円/米ドルで円換算し、小数点以下を四捨五入し表示。
1株分配（米ドル、税引前）、分配利回り（税引前）は、それぞれ2026年6月11日時点の直近1年間の実績を表示し、分配利回り（税引前）は小数第3位を切り捨てし表示しております。現地支払を完了していない分配金が含まれる場合があります。
個別の業績、方針の転換によっては、配当を行わないことがあります。また、本データは将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

現物取引
米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
信用取引
信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座（未成年者口座）での国内株式等のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。NISA口座での国外株式等のインターネット売買手数料は無料です。国外ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した米国株式等の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

ON COMPASSに関する重要事項

＜リスク＞

投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。
当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率0.895％（税込:0.9775％）程度（概算値）を乗じた額の信託報酬（調整後投資一任報酬を含む）およびその他費用がかかります。
その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、以上の投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。
投資一任口座の口座開設・維持費は無料です。

＜その他＞

マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・アセットマネジメントから受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をIFAへ委託しており、「ON COMPASS+」というサービス名にて提供しています。このサービスにおいてお客様にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.525％（税込:1.6575％）程度（概算値）を乗じた額の信託報酬（調整後投資一任報酬を含む）およびその他費用がかかります。
お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

＜当社とお客様の利益が相反するおそれについて＞

ON COMPASS、ON COMPASS＋のお申込みにあたっては、当社とお客様の利益が相反するおそれがあります。詳細は以下をご確認ください。
利益相反のおそれについて

（会社の概要）

商号等　マネックス証券株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第165号
加入協会　日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人資産運用業協会

商号等　マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第2882号
加入協会　一般社団法人資産運用業協会

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

マネックス・アクティビスト・ファンド（愛称：日本の未来）の取引に関する重要事項

＜リスク＞

当ファンドは、主に値動きのある国内の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

当ファンドをご購入の際の申込手数料はかかりません（IFAの媒介により購入する場合は、申込金額に対して最大3.30％（税込）を乗じた額の申込手数料がかかります）が、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に0.3％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率2.2％（税込）を乗じた額の基本報酬に、運用実績に応じた成功報酬（ハイ・ウォーター・マーク超過分の22％（税込）。詳細は交付目論見書をご参照ください。）を加えた信託報酬や、その他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

「マネックス・アクティビスト・ファンド」にかかるご留意事項

当ファンドは、マネックス・アセットマネジメント株式会社が投資信託委託会社であり、カタリスト投資顧問株式会社より投資助言を受けます。
当ファンドにかかる詳細は、交付目論見書をご確認ください。

「マネックス・アクティビスト・ファンド」にかかるご留意事項