日経平均30,000円に到達する理由とは?

配信日:2017年12月07日

2017年10月27日(金)、マネックス証券は日経平均が30,000円へと上昇する見通しを発表いたしました。

日経平均2万2千円回復 ~3万円への上昇見通し~
日経平均30,000円への道。達成時期はいつ?

日経平均が30,000円を達成する根拠は何なのか。マネックス証券チーフ・ストラテジスト 広木隆とマネックス証券チーフ・アナリスト 大槻奈那がその理由をレポートで解説いたします。

広木隆のストラテジーレポート

マネックス証券 チーフ・ストラテジスト広木 隆

上智大学外国語学部卒業。国内銀行系投資顧問、外資系運用会社、ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。長期かつ幅広い運用の経験と知識に基づいた多角的な分析に強み。2010年より現職。青山学院大学大学院(MBA)非常勤講師。
テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」、ラジオNIKKEI、ストックボイス等、メディアへの出演も多数。

ストラテジーレポート 日経平均3万円の根拠 PART1

日経平均株価は、日経平均採用銘柄の利益水準(EPS)とその期待値(バリュエーション、PER)をかけたものです。利益水準がどのように伸びるか、期待値はどのように変化するか、その観点から日経平均株価が3万円になる根拠を説明いたします。

ストラテジーレポート 日経平均3万円の根拠 PART2

2017年度4-9月期決算の発表が終わり、日経平均の今期の利益水準(EPS)の見通しは期初の予想から上方修正されました。今後利益水準はどうなるか、また、日経平均採用銘柄の資産水準(BPS)の観点から日経平均株価が3万円になる根拠を説明いたします。

ストラテジーレポート 日経平均3万円の根拠 PART3

企業価値の評価において、近年実務的に広く普及しているのが残余利益モデルです。企業が年ごとに積み上げられる利益を測り、それを現在価値に割り引くことで価値を計算しようというものです。そのモデルと企業価値と株価の関係から日経平均株価が3万円になる根拠を説明いたします。

大槻奈那のストラテジーレポート

マネックス証券 チーフ・アナリスト大槻 奈那

東京大学文学部卒、ロンドン・ビジネス・スクールでMBA取得。スタンダード&プアーズ、UBS、メリルリンチ等の金融機関でリサーチ業務に従事、各種メディアのアナリスト・ランキングで高い評価を得てきた。
2016年1月より、マネックス証券のチーフアナリストとして国内外の金融市場や海外の株式市場等を分析する。現在、名古屋商科大学 経済学部教授を兼務。東京都公金管理運用アドバイザリーボード委員。

日経平均「3万円」は達成可能か検証してみた

日経平均株価3万円は、企業収益拡大を前提にしています。一方で過去の企業収益拡大局面では、様々なショックイベントが発生し、行く手を阻みました。世界の債務、住宅価格バブルの崩壊、米国の金利、株価の過熱感の観点からショックが発生しうるかを検証しています。

【信用取引手数料を大幅に引き下げ】業界最安水準に 2017年11月27日(月)約定分より 詳細はこちら

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国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

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