マネックス証券は、株式会社Good Moneygerによる人工知能（AI）を活用し作成した月次レポートを2017年4月より提供しています。
目次
AI（人工知能）を用いてマーケットを分析し、世界主要地域の見通しを視覚化し分かりやすく把握できるレポートを提供します。世界の景況感を天気予報形式で表現し、それぞれの地域の景況感を偏差値で算出した上でアセットクラス（株式・債券・REIT）への投資スタンスを「◎・○・△」の3段階でスコアリングします。
Good Moneyger A.I.インデックスは大きく変化なし。FRBのテーパリング前倒しやオミクロン変異株の流行で相場が崩れやすい状況ではあるが、2022年はコロナからの回復が遅れている欧州や日本株に注目が集まる可能性がある。
降水確率はほぼ横ばいで大きく変わらない。
※天気図に付随する数値は「降水確率」。月初よりも月末の方が相場環境が良くなる確率が高ければ、降水確率は低下する。反対に、月初よりも月末の方が悪化する確率が高ければ、降水確率は上昇する。
GM AIインデックスは日本のみやや悪化。（本レポートの記載内容はレポート提供元株式会社Good Moneygerの見解となります。）
（％）AIインデックスの高値からの下落率
| 地域 | 地域偏差値 | コメント |
|---|---|---|
| 米国 | 52（±0） | GM地域偏差値は横ばい。量的緩和の終了を前倒しし、利上げを急ぐ姿勢が鮮明に。米国株式相場はここから大きな伸びは期待しづらいか。 |
| 日本 | 53（-1） | GM地域偏差値は1ポイント悪化。コロナからの回復が遅れた分、米国株よりもチャンスと見られる。ただ、企業業績は改善傾向にあったものの、オミクロン株の流行が懸念材料。緊急事態宣言など再度の行動制限が行われれば、景気回復は遅れる。 |
| 欧州 | 56（+2） | GM地域偏差値は2ポイント改善。12月の政策理事会でPEPP（パンデミック緊急購入プログラム）を予定通り22年3月で終了することを決定するも、支援策の解除を漸進的に進める方針を示したことから、動揺は少ない。 |
| 新興国 | 41（±0） | GM地域偏差値は横ばい。各国の経済は良好で、マクロ経済指標も改善が続いている。ただし、オミクロン型への警戒や世界的な金融政策の正常化の動きが株式市場の重荷となっている。 |
※括弧内は前月比
地域偏差値とは：GM A.I.インデックスを点数化して表現したデータで、高ければ景況感が良いことを示す。
Good Moneyger A.I. 合成インデックスとは：世界各国の主な経済指標および、株価指標、債券価格、長短金利、ボラティリティ等をAIを活用して合成した独自指標。
（GM A.I.インデックスに基づいた景況感に合わせ、各資産のパフォーマンスを分析。）
今後1ケ月の世界の相場の「天気」は、欧州、日本株式、REITが堅調な推移となる見通し。 （本レポートの記載内容はレポート提供元株式会社Good Moneygerの見解となります。）
| 米国 | 欧州 | 日本 | 新興国 | |
|---|---|---|---|---|
| 株式 | △ | 〇 | 〇 | △ |
| 債券 | 〇 | 〇 | - | △ |
| REIT | 〇 | - | 〇 | - |
※オススメ度合いを、◎、○、△にて表現（◎が良い）。-（ハイフン）表示は本分析の対象外。
※天気予報が「晴れ」となる場合は、原則として景気が拡大している状況にあるため、株式などのリスクアセットのパフォーマンスが期待できると考えられる。天気予報が「曇り」となるような場合、その後景気拡大が見込まれるか、景気減退が見込まれるかによって、株やREITか、債券か、期待できるアセットクラスが異なる。天気予報が「雨」などの場合、A.I.インデックスの分析では、債券など相対的に低リスクアセットのパフォーマンスが安定する傾向にある。
※本情報は2022年1月10日時点のデータを基に解析、作成したもので、今後1ケ月程度の見通しを記載。
※新興国の対象地域は、MSCI エマージング・マーケット・インデックスの対象地域です。
「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国債券インデックス」（三菱UFJ国際投信）
＜ファンドの特長＞
・ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）と連動する投資成果をめざして運用を行います。
・「外国債券インデックスマザーファンド」を通じて、主として日本を除く世界主要国の公社債に投資を行います。
・原則として、為替ヘッジは行いません。
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「フィデリティ・ＵＳリート・ファンド Ｂ（為替ヘッジなし）」（フィデリティ投信）
＜ファンドの特長＞
・マザーファンドを通じて、主に米国に上場している不動産投資信託（REIT)に投資します。
・ファンドの配当利回りがベンチマーク以上となることを目指します。
・為替ヘッジはありません。
・Ａコース（為替ヘッジあり）へのスイッチングが可能です。（NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。）
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「野村Ｊリートファンド」（野村アセットマネジメント）
＜ファンドの特長＞
・わが国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されているREIT（不動産投資信託）（「J-REIT」といいます。）を実質的な主要投資対象とします。
・J-REITへの投資にあたっては、個別銘柄の流動性、収益性・成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行ない、高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指して運用します。
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このほかにも、マネックス証券では、さまざまなファンドを取り揃えております。
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＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引または新生銀行店頭で購入される場合を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38％（税込:2.618％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。また、株式会社新生銀行による金融商品仲介をご利用のお客様が新生銀行店頭において投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大2.0％（税込:2.20％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。＜その他＞
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