シュローダー グローバル市場見通し

2018年9月から世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けします。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。

今月のポイント

企業収益は引き続き堅調である一方、金利上昇に対する脆弱性や、投資家のセンチメントが変化する可能性を勘案し、株式は「中立」の見通しを維持。前月からの変更点は、コモディティ価格の調整を受け見通しを「強気」から「やや強気」へ一段階引き下げた点。

資産クラスの見通し

株式 国債 社債 コモディティ
(商品先物)
0 - - +
企業収益は引き続き堅調である一方、金利上昇に対する脆弱性や、投資家のセンチメントが変化する可能性を勘案し、中立の見通しを維持しています。 これまでの金利上昇を受けて、割高感が剥落しているとみられますが、今後、経済環境の改善を背景に更なる金利上昇が懸念されるため、やや弱気の見通しを維持しています。 幅広い国・地域において、社債全般のスプレッド(利回り格差)が縮小しています。更に、一部に財務レバレッジの上昇も散見されることから投資妙味が薄いと判断し、やや弱気の見通しを継続します。 世界的に安定的な経済環境がコモディティ需要の支援材料となると考えていますが、足元の調整をうけ、見通しをやや強気へと引き下げています。

見通しの表示:++強気、+やや強気、0中立、-やや弱気、--弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。

資産クラス、分類(地域、通貨)毎の見通し

資産クラス 分類 見通し
株式 米国 + 底堅い米国景気や好調な業績が下支えするとみられるため、見通しをやや強気で維持しています。更に、自社株買い等の株主還元策の増加も、米国株式の支援材料になると考えられます。
欧州 0   貿易摩擦問題や欧州中央銀行(ECB)による金融引き締めなどの懸念材料が散見されるため、見通しを中立で維持しています。
日本 0   バリュエーションは魅力的な水準にある一方、一部の経済指標が弱含んでおり、景気の減速感が見られるため、見通しを中立で維持しています。
アジア太平洋
(除く日本)
0   中国市場のモメンタムの弱さや、最近のシンガポール市場の調整などが懸念される一方、全体的なバリュエーションは割安な水準にあると判断されることから、中立の見通しを維持しています。
新興国 p   貿易摩擦問題や米ドルの上昇が短期的なリスク要因となる可能性があります。また、総じて経済ファンダメンタルズ(基礎的条件)は底堅く、これまでの調整局面から底入れしつつあると判断しているため、やや強気の見通しを維持します。
資産クラス 分類 見通し
国債 米国 - 米国債の発行増加により需給が緩んでいることや、バリュエーションの観点で依然割高感があることなどを勘案すると、やや弱気の見通しを継続します。
欧州
(ドイツ国債)
--   足元の金利水準は、欧州景気の減速感を織り込んでいる一方、インフレ上昇リスクについては、今後材料視される可能性があります。ECBは量的緩和の年内終了を決定しており、市場が期待するより金利が上昇する可能性があると考えています。
新興国
(米ドル建て)
0   新興国内でも格差があるものの、総じて企業収益が拡大基調にあることから、新興国社債を新興国国債に比べて選好しています。
新興国
(現地通貨建て)
0   リスク要因が散見されることから動向を注視しつつ、見通しを中立で維持しています。バリュエーションが改善しているものの、見通しの引き上げには、もう一段の不透明感の払しょくが待たれます。
インフレ連動債 p   今後景気が緩やかに減速に向かうことが見込まれる中、物価上昇の可能性も高まっていると考えており、インフレ連動債についてはやや強気の見方を維持しています。
資産クラス 分類 見通し
投資適格
社債
米国 - 合併・買収(M&A)活動の活発化や、一部企業の財務レバレッジの上昇などが注視されるため、やや弱気の見通しを維持しています。
欧州 -   欧州企業の財務は総じて健全と考えられます。但し、M&A活動が活発化するなど、サイクルの後期に差し掛かっていると捉えており、やや弱気の見通しを維持します。
資産クラス 分類 見通し
ハイイールド
社債
米国 0 米国の良好な企業業績等に下支えされ、ハイイールド社債へ需要も底堅く推移しています。一方、バリュエーションの観点では割高感があり、今後の脆弱性も注視されます。
欧州 -   欧州の政治的リスクが再燃する局面では、スプレッドの縮小余地が限定的になる可能性があるため、やや弱気の見通しを維持しています。
資産クラス 分類 見通し
コモディティ
(商品先物)
エネルギー + 原油については、世界的に堅調な需要や、イランなど中東の地政学的リスクが追い風となると考えているため、やや強気の見通しを維持しています。
0   見通しを中立で維持しています。金利と金価格の相関関係が、正常化しつつある中、米ドル高の進行が金価格の下押し要因となると考えています。
産業用金属 p   価格調整をうけ割安感が高まっていることに加え、世界的に底堅い経済環境が、需要を下支えすると考えています。
資産クラス 分類 見通し
通貨 米ドル 0 米ドルには割高感が出ていると考えられる一方、底堅い米国景気を背景に、ドル高傾向が続く可能性もあると考えます。
ユーロ 0   イタリアの政治的リスクの再燃や、今後の欧州景気の減速感が懸念されるため、中立の見通しを維持しています。
日本円 0   日本円については、これまでの世界同時的な景気拡大からの変化が支援材料となるとみられるものの、見通しの引き上げには、日本銀行による金融政策の調整が待たれます。

出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。

本レポートは2018年8月上旬に英語で作成されたものを8月下旬に日本語に翻訳しています。

シュローダー・トレンドウォッチ 3分でわかるラテンの今

2018年8月28日号 候補者出揃うブラジル大統領選挙 ブラジル経済の先行き、ラテンアメリカ市場への影響は?

マネックス証券で取り扱うシュローダーが運用している投資信託

シュローダーはロンドンを本拠地とし、200年以上の歴史を誇る、英国の老舗資産運用グループです。個別企業の調査・分析などのリサーチ力に強みを持つアクティブ運用を中心に、日本株式をはじめ、海外株式・債券、ESG投資、マルチアセット、オルタナティブ投資などのファンドを取り揃えて、日本の投資家の皆さまにグローバルな投資機会を提供しています。

シュローダー・アジアパシフィック・エクセレント・カンパニーズ

つみたてOK 100円積立 NISA

ファンドの特長

  • 日本を含むアジアパシフィック諸国の株式を実質的な主要投資対象とします。
  • 株式の銘柄選択にあたっては、ESG(環境・社会・ガバナンス)の観点を加味します。
  • ESGの観点を組み入れた運用アプローチを有するシュローダー・グループが運用を担当します。
  • 実質的外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

シュローダーYENターゲット(1年決算型)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

ファンドの特長

  • 世界各国の株式、債券、通貨など様々な資産に分散投資しつつ、日本円をベースとした収益の獲得を目指します。
  • 市場環境などの変化に合わせた、機動的な資産配分の変更とポートフォリオのリスク管理を通じ、収益機会の追求と基準価額の下落リスクの抑制を目指します。
  • 為替変動リスクの低減を図るため、外貨建資産は、機動的に為替ヘッジを行います。
  • 「シュローダーYENターゲット(年2回決算型)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

シュローダーYENターゲット(年2回決算型)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

ファンドの特長

  • 世界各国の株式、債券、通貨など様々な資産に分散投資しつつ、日本円をベースとした収益の獲得を目指します。
  • 市場環境などの変化に合わせた、機動的な資産配分の変更とポートフォリオのリスク管理を通じ、収益機会の追求と基準価額の下落リスクの抑制を目指します。
  • 為替変動リスクの低減を図るため、外貨建資産は、機動的に為替ヘッジを行います。
  • 「シュローダーYENターゲット(年1回決算型)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

シュローダー・インカムアセット・アロケーション(1年決算型) Aコース(為替ヘッジなし)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

ファンドの特長

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に、複数のインカムアセット(世界の高配当株式、債券等)に投資し、市場環境に合わせて機動的に資産配分の調整を行う投資信託証券、および海外の債券等に投資する投資信託証券への投資を行います。
Aコース(為替ヘッジなし)の実質外貨建て資産については、為替ヘッジは行いません。
運用はファミリーファンド方式で行います。マザーファンドの運用にあたっては、ファンド・オブ・ファンズ形式で行います。

シュローダー・インカムアセット・アロケーション(1年決算型) Bコース(為替ヘッジあり)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

ファンドの特長

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に、複数のインカムアセット(世界の高配当株式、債券等)に投資し、市場環境に合わせて機動的に資産配分の調整を行う投資信託証券、および海外の債券等に投資する投資信託証券への投資を行います。
Bコース(為替ヘッジあり)の実質外貨建て資産については、原則として、為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
運用はファミリーファンド方式で行います。マザーファンドの運用にあたっては、ファンド・オブ・ファンズ形式で行います。

マネックス証券取扱い「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のファンド一覧はこちら

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

【本資料に関するご留意事項】

本資料は、情報提供を目的としてシュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社が作成した資料であり、いかなる有価証券の売買の申込み、その他勧誘を意図するものではありません。本資料に示されている運用実績、データ等は過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により 投資価値が変動します。本資料中に記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、内容の正確性あるいは完全性については、これを保証するものではありません。
本資料を弊社の許諾なく複製、転用、配布することを禁じます。
シュローダー/Schrodersとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。