米国株

手数料全額キャッシュバック

マネックス証券の米国株取引は、3,300を超える銘柄を取扱いしています。
特定口座対応、時間外取引への対応、リアルタイム株価情報の無料提供など、他社を圧倒するサービスをご提供しています!

アルファベット、アップル、アマゾンといったIT業界の巨人から、エクソンモービル、シェブロン、コノコフィリップスなどの石油メジャー、ユナイテッドテクノロジーズ、デュポン、スリーエムなどの先端技術を有する企業まで、グローバルプレーヤーが多数上場する米国株式市場への投資で、グローバル投資家への第1歩を踏み出しませんか?

外国株取引口座に、初回入金日(※)から20日間の米国株取引手数料(税抜)を、最大3万円(初回入金月の月末時点での為替レート※で円換算)キャッシュバックいたします。
米国株に興味はあるけれど……と迷われている方、どうぞこの機会にマネックス証券の米国株取引をご利用ください。

2019年8月の初回入金対象者より適用。2019年7月までのプログラム対象者はキャッシュバック時の為替レートを適用。

初回入金は以下のどちらかに当てはまる取引を対象といたします。

  1. 外国株取引口座内の為替振替(外国為替取引)にて、日本円→米ドルへの振替
    外国株取引口座に円資金を振替えるのみでは、本プログラムのキャッシュバック期間の起点とはなりません。
  2. 証券総合取引口座の外貨振替にて、外国株取引口座へ米ドルの外貨お預り金を振替

「米国株取引デビュー応援!」手数料キャッシュバックの概要

内容

外国株取引口座に、初回入金(※)から20日間の米国株取引手数料(税抜)を、最大3万円(初回入金月の月末時点での為替レート※で円換算)キャッシュバックいたします。

2019年8月の初回入金対象者より適用。2019年7月までのプログラム対象者はキャッシュバック時の為替レートを適用。

  • 初回入金は以下のどちらかに当てはまる取引を対象といたします。
    • 1. 外国株取引口座内の為替振替(外国為替取引)にて、日本円→米ドルへの振替
      外国株取引口座に円資金を振替えるのみでは、本プログラムのキャッシュバック期間の起点とはなりません。
    • 2. 証券総合取引口座の外貨振替にて、外国株取引口座へ米ドルの外貨お預り金を振替

【例1】  2019年7月5日(金)の14時30分までに外国株取引口座において、初めて円 → 米ドルへの為替振替(外国為替取引)を行った場合 → キャッシュバック対象期間:2019年7月5日(金)~7月24日(水)(現地約定日ベース)

【例2】 2019年7月5日(金)の14時までに、米ドルの外貨預り金を証券総合取引口座から外国株取引口座へ外貨振替を行った場合  → キャッシュバック対象期間:2019年7月5日(金)~7月24日(水)(現地約定日ベース)

対象となるお客様 外国株取引口座において、初回入金(円→米ドルへの為替振替取引または、外貨お預り金の米ドルの外国株取引口座への振替)を行ったお客様
対象商品 米国株取引(個別株、ETF)
キャッシュバック時期
および方法

外国株取引口座において、初回入金(円→米ドルへの為替振替取引または、外貨お預り金の米ドルの外国株取引口座への振替)を行った日の翌々月末までに、初回入金月の月末時点での為替レート※で円換算した金額を証券総合取引口座へ入金いたします。

2019年8月の初回入金対象者より適用。2019年7月までのプログラム対象者はキャッシュバック時の為替レートを適用。

ご注意事項

米国株デビュー応援プログラムは、米ドルへの初回為替振替日(約定日ベース)以降の取引が対象です。円貨決済機能では為替が自動で振替えられるため、事前の為替振替は不要です。
ただし、同機能による自動振替の場合、為替振替(約定日)は翌国内営業日となります。
そのため、米国株の初取引に円貨決済を利用した場合、初回為替振替が翌国内営業日となるため、初取引日の取引手数料(税抜)はキャッシュバック対象とはなりませんのでご注意ください。キャッシュバック対象とするためには事前に手動で為替振替を行っていただくようお願いいたします。

  • キャッシュバック時に証券総合取引口座を閉鎖されている場合は対象外となります。
  • 売却時のみ発生する現地取引費用「SecFee」は、キャッシュバックの対象外です。
  • キャッシュバックの金額によっては、税法上、確定申告が必要になる場合がございます。詳細については、税理士または最寄りの税務署にご確認いただきますようお願い申し上げます。
  • キャッシュバック対象期間の終了日が、営業日に当たらない場合(土日祝日など現地非取引日)は、直前の営業日をもって期間満了となります。
  • NISA用米国株口座でのお取引は、本プログラムの対象外となります。

銘柄選びに困ったあなたに

銘柄選びに困ったあなたに

米国投資銀行で長く株式市場に携わり豊富な実績をお持ちの広瀬隆雄氏が、ユニークな視点や注目銘柄、現地で話題の投資テーマなど、時に「投資の基本」を交えて独特の語り口でご紹介する人気のセミナーです。全ての個人投資家にご覧いただきたい、当社一押しのセミナー・レポートを是非ご覧ください!

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米国株のお取引をするには

米国株を取引するためには、外国株取引口座の開設(無料)が必要です。
ウェブサイト上から簡単に、もちろん無料で開設いただけます。
米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座を開設後、
①資金振替(円資金の移動)
②為替振替(円を米ドルへ交換)、もしくは円貨資金の連携指示が必要です。

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

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外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
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    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。