マネックス証券の米国株取引は、3,300を超える銘柄を取扱いしています。
特定口座対応、時間外取引への対応、リアルタイム株価情報の無料提供など、他社を圧倒するサービスをご提供しています!
アルファベット、アップル、アマゾンといったIT業界の巨人から、エクソンモービル、シェブロン、コノコフィリップスなどの石油メジャー、ユナイテッドテクノロジーズ、デュポン、スリーエムなどの先端技術を有する企業まで、グローバルプレーヤーが多数上場する米国株式市場への投資で、グローバル投資家への第1歩を踏み出しませんか?
外国株取引口座に、初回入金日(※)から20日間の米国株取引手数料(税抜)を、最大3万円(初回入金月の月末時点での為替レート※で円換算)キャッシュバックいたします。
米国株に興味はあるけれど……と迷われている方、どうぞこの機会にマネックス証券の米国株取引をご利用ください。
※2019年8月の初回入金対象者より適用。2019年7月までのプログラム対象者はキャッシュバック時の為替レートを適用。
※初回入金は以下のどちらかに当てはまる取引を対象といたします。
内容 | 外国株取引口座に、初回入金(※)から20日間の米国株取引手数料(税抜)を、最大3万円(初回入金月の月末時点での為替レート※で円換算)キャッシュバックいたします。 ※2019年8月の初回入金対象者より適用。2019年7月までのプログラム対象者はキャッシュバック時の為替レートを適用。
【例1】 2019年7月5日(金)の14時30分までに外国株取引口座において、初めて円 → 米ドルへの為替振替(外国為替取引)を行った場合 → キャッシュバック対象期間:2019年7月5日(金)~7月24日(水)(現地約定日ベース) 【例2】 2019年7月5日(金)の14時までに、米ドルの外貨預り金を証券総合取引口座から外国株取引口座へ外貨振替を行った場合 → キャッシュバック対象期間:2019年7月5日(金)~7月24日(水)(現地約定日ベース) |
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対象となるお客様 | 外国株取引口座において、初回入金(円→米ドルへの為替振替取引または、外貨お預り金の米ドルの外国株取引口座への振替)を行ったお客様 |
対象商品 | 米国株取引(個別株、ETF) |
キャッシュバック時期 および方法 |
外国株取引口座において、初回入金(円→米ドルへの為替振替取引または、外貨お預り金の米ドルの外国株取引口座への振替)を行った日の翌々月末までに、初回入金月の月末時点での為替レート※で円換算した金額を証券総合取引口座へ入金いたします。 ※2019年8月の初回入金対象者より適用。2019年7月までのプログラム対象者はキャッシュバック時の為替レートを適用。 |
ご注意事項 | 米国株デビュー応援プログラムは、米ドルへの初回為替振替日(約定日ベース)以降の取引が対象です。円貨決済機能では為替が自動で振替えられるため、事前の為替振替は不要です。
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米国投資銀行で長く株式市場に携わり豊富な実績をお持ちの広瀬隆雄氏が、ユニークな視点や注目銘柄、現地で話題の投資テーマなど、時に「投資の基本」を交えて独特の語り口でご紹介する人気のセミナーです。全ての個人投資家にご覧いただきたい、当社一押しのセミナー・レポートを是非ご覧ください!
米国株を取引するためには、外国株取引口座の開設(無料)が必要です。
ウェブサイト上から簡単に、もちろん無料で開設いただけます。
米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座を開設後、
①資金振替(円資金の移動)
②為替振替(円を米ドルへ交換)、もしくは円貨資金の連携指示が必要です。
米国株取引をはじめるには
米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。
米国株取引をはじめるには
外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。<手数料等>
<その他>
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