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米国株

米国株取引 デビュー応援!手数料全額キャッシュバック(上限3万円)

マネックス証券の米国株取引は、主要オンライン証券最多の約3,000銘柄を取扱い。
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アルファベット、アップル、アマゾンといったIT業界の巨人から、エクソンモービル、シェブロン、コノコフィリップスなどの石油メジャー、ユナイテッドテクノロジーズ、デュポン、スリーエムなどの先端技術を有する企業まで、グローバルプレーヤーが多数上場する米国株式市場への投資で、グローバル投資家への第1歩を踏み出しませんか?

外国株取引口座に、初回入金日(※)から20日間の米国株取引手数料(税抜)を、最大3万円(キャッシュバック時のレートで円換算)キャッシュバックいたします。
米国株に興味はあるけれど・・・と迷われている方、どうぞこの機会にマネックス証券の米国株取引をご利用ください。

  • 初回入金は以下のどちらかに当てはまる取引を対象といたします。
    • 1. 外国株取引口座内の為替振替(外国為替取引)にて、日本円→米ドルへの振替
      外国株取引口座に円資金を振替えるのみでは、本プログラムのキャッシュバック期間の起点とはなりません。
    • 2. 証券総合取引口座の外貨振替にて、外国株取引口座へ米ドルの外貨お預り金を振替

マネックス証券の米国株手数料

「米国株取引デビュー応援!」手数料キャッシュバックの概要

内容

外国株取引口座に、初回入金(※)から20日間の米国株取引手数料(税抜)を、最大3万円(キャッシュバック時のレートで円換算)キャッシュバックいたします。

  • 初回入金は以下のどちらかに当てはまる取引を対象といたします。
    • 1. 外国株取引口座内の為替振替(外国為替取引)にて、日本円→米ドルへの振替
      外国株取引口座に円資金を振替えるのみでは、本プログラムのキャッシュバック期間の起点とはなりません。
    • 2. 証券総合取引口座の外貨振替にて、外国株取引口座へ米ドルの外貨お預り金を振替

【例1】 2016年1月25日(月)の14時30分までに外国株取引口座において、初めて円→米ドルへの為替振替(外国為替取引)を行った場合→キャッシュバック対象期間:2016年1月25日~2月12日(現地約定日ベース)

【例2】 2016年1月25日(月)の14時までに、米ドルの外貨預り金を証券総合取引口座から外国株取引口座へ外貨振替を行った場合→キャッシュバック対象期間:2016年1月25日~2月12日(現地約定日ベース)

対象となるお客様 外国株取引口座において、初回入金(円→米ドルへの為替振替取引または、外貨お預り金の米ドルの外国株取引口座への振替)を行ったお客様
対象商品 米国株取引(個別株、ETF)
キャッシュバック時期
および方法
外国株取引口座において、初回入金(円→米ドルへの為替振替取引または、外貨お預り金の米ドルの外国株取引口座への振替)を行った日の翌々月末までに、キャッシュバック時の為替レートで円換算した金額を証券総合取引口座へ入金いたします。
ご注意事項
  • キャッシュバック時に証券総合取引口座を閉鎖されている場合は対象外となります。
  • 売却時のみ発生する現地取引費用「SecFee」は、キャッシュバックの対象外です。
  • キャッシュバックの金額によっては、税法上、確定申告が必要になる場合がございます。詳細については、税理士または最寄りの税務署にご確認いただきますようお願い申し上げます。
  • キャッシュバック対象期間の終了日が、営業日に当たらない場合(土日祝日など現地非取引日)は、直前の営業日をもって期間満了となります。
  • NISA用米国株口座でのお取引は、本プログラムの対象外となります。

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本レポートは、筆者の見解であり、当社の意見を表明するものではありません。掲載されている内容は、外国株式に関する情報の提供を目的とし、勧誘を目的としたものではありません。
また、その正確性および完全性を保障するものではありません。最終的な投資決定は、お客様ご自身の判断で行われますようお願いいたします。万一、この情報に基づいて取引をされ損害を被った場合においても、当社及び本資料中に引用・掲載した情報の提供者は一切責任を負いません。

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<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。
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