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10月の魅力的な株主優待銘柄

10月の株主優待銘柄のご紹介

「値上がり益」や「配当」の他に、株式投資の大きな魅力の一つである株主優待。企業によって特色豊かな商品やサービスを、株主の方だけにプレゼントする制度です。

ここでは、10月に権利確定となる銘柄の中から、魅力的な株主優待を実施予定の銘柄をご紹介します。
10月末日に権利確定する銘柄の場合、権利付最終日の10月26日(木)までに購入・保有いただくと、株主としての権利を獲得することができます。

10月は魅力的な株主優待がいっぱい

【写真】シニア・マーケット・アナリスト 金山 敏之
シニア・マーケット・アナリスト
金山 敏之

株式投資では株価の値上がりに関心が向かいやすいといえますが、株式投資には配当に加え、企業が様々な商品やサービスを株主にプレゼントする株主優待といった魅力もあります。10月は決算が集中する3月や9月に比べ優待を実施している企業数で大きく見劣りします。それでも魅力的な優待を10月決算銘柄や4月決算銘柄のなかから幾つかみつけることができます。

10月の株主優待にはクオカードや自社製品、カタログギフトといった定番の制度もありますが、他の月ではあまりみかけない優待もあります。例えばHIS(9603)の自社取扱旅行商品に利用できる優待券やハウステンボス入場割引券、全国の時間貸駐車場「タイムズ」などで利用できるパーク24(4666)のタイムズチケットなどがあります。なお、取り上げた銘柄の権利付き最終売買日は10月26日です。

株主優待銘柄の一部をピックアップ!

概算購入金額は、各銘柄の株主優待の取得に必要な最低株式数と、2017年9月29日の終値を元に算出しています(手数料や消費税等の諸経費につきましては、含まれていません)。

ご注意

※株主優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。

ご注意

マネックス証券は上記で紹介した銘柄をお客様に対して推奨するものではございません。投資判断におかれましては、必ずお客様ご自身でお願いいたします。掲載している画像は各企業の株主優待のイメージ写真であり、実際の株主優待の内容とは異なる場合があります。また株主優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。

株主優待の権利を受取るには?

魅力いっぱいの株主優待!
どうすれば株主優待の権利がもらえるのかしら?

株主優待の権利を受け取るには、その銘柄の権利確定日に株式を保有していなければなりません。具体的には、その銘柄の「権利付最終日」の大引けまでに、買い注文が約定(やくじょう)している必要があります。詳細は以下をご覧ください。

ご注意

  • ※ 権利確定日(および権利付最終日)は銘柄によって異なりますのでご注意ください。
  • ※ 信用取引の買付けでは株主優待の権利を得ることはできません。現物での買付けが対象となります。

株主優待検索の利用方法

ログイン後の商品・サービスページで「株式」を選択いただき、以下の「旬なテーマから探す」をクリックしてください。その後「株主優待」をクリックいただくと①「必要金額ランキング」②「配当ランキング」で探すこともできますし、③株主優待品毎に検索することもできます。

株主優待検索の利用方法-株式トップ
株主優待検索の利用方法-株主優待①必要金額ランキング
株主優待検索の利用方法-株主優待②配当ランキング
株主優待検索の利用方法-株主優待③株主優待を探す
株主優待検索の利用方法-対象銘柄一覧
株主優待検索の利用方法-対象銘柄

各銘柄の優待情報詳細がご確認いただけます

株主優待検索の利用方法 - 各銘柄の優待情報詳細がご確認いただけます。

ログインして株主優待情報を検索する

ご存知ですか?かんたん便利『配当金受取サービス』

「株主優待」だけでなく、「配当金」も株式投資の大きな魅力。でも、金融機関の窓口へ受け取りに出かけたり、銘柄ごとに振込先口座を指定するのはちょっと面倒・・・。
そこで活用したいのが『配当金受取サービス』。

一度ご登録するだけでマネックス証券の口座で配当金が受け取れるので、とっても便利!マネックス証券の口座のほか、銀行など金融機関口座での受取りもOK。ご利用はもちろん無料です。

ご留意事項

貸株サービスをご利用のお客様へ

貸株サービスをご利用の場合、「株主優待自動取得サービス(無料)」をご利用いただくか、一定期間、貸株残高から外す指示をすることで、株主優待の権利を取得することができます。
但し、株主優待自動取得サービスを利用しても株主優待の権利が取得できない場合があります。詳しくは貸株サービスをご利用の際はご注意(株主権利)を、株主優待自動取得サービスをご利用の際はご留意事項を必ずご確認ください。

ご留意事項

貸株サービスをご利用のお客様へ

貸株サービスをご利用の場合、「株主優待自動取得サービス(無料)」をご利用いただくか、一定期間、貸株残高から外す指示をすることで、株主優待の権利を取得することができます。
但し、株主優待自動取得サービスを利用しても株主優待の権利が取得できない場合があります。詳しくは貸株サービスをご利用の際はご注意(株主権利)を、株主優待自動取得サービスをご利用の際はご留意事項を必ずご確認ください。

当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

<手数料等(税抜)>

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.1%、指値で約定金額の0.15%を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります(NISA口座ではご選択いただけません)。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。