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12月の魅力的な株主優待銘柄

12月の株主優待銘柄のご紹介

「値上がり益」や「配当」の他に、株式投資の大きな魅力の一つである株主優待。企業によって特色豊かな商品やサービスを、株主の方だけにプレゼントする制度です。

ここでは、12月に権利確定となる銘柄の中から、魅力的な株主優待を実施予定の銘柄をご紹介します。
12月末日に権利確定する銘柄の場合、権利付最終日の12月26日(火)までに購入・保有いただくと、株主としての権利を獲得することができます。

子供から大人まで楽しめる12月の株主優待銘柄は

【写真】シニア・マーケット・アナリスト 金山 敏之
シニア・マーケット・アナリスト
金山 敏之

3月決算が圧倒的多数を占める日本企業ですが、その3月期決算企業に次いで多いのが12月決算企業です。そのため12月は、今月が中間期末となる6月期決算企業を含め株主優待制度を導入している銘柄を比較的多くみつけることができます。そのなかで目立つのが自社製品や食事券、買い物券などの優待で、子供から大人まで楽しめる優待制度が揃っている点が12月の特徴です。

大人向けのものとしてはビールの詰め合わせがもらえる大手ビールメーカーの優待制度があります。そのなかでもアサヒグループホールディングス(2502)では、非売品の株主限定プレミアムビールを選ぶことも可能です。また、子供に喜ばれそうなものとしては不二家(2211)やB-Rサーティワンアイスクリーム(2268)、日本マクドナルドホールディングス(2702)などの優待があります。そのほか山崎製パン(2212)やアース製薬(4985)の自社製品や楽天(4755)や千趣会(8165)などのクーポン券や買い物券なども魅力的です。なお、取り上げた銘柄の権利付き最終売買日は12月26日です。

株主優待銘柄の一部をピックアップ!

概算購入金額は、各銘柄の株主優待の取得に必要な最低株式数と、2017年11月30日の終値を元に算出しています(手数料や消費税等の諸経費につきましては、含まれていません)。

ご注意

※株主優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。

ご注意

マネックス証券は上記で紹介した銘柄をお客様に対して推奨するものではございません。投資判断におかれましては、必ずお客様ご自身でお願いいたします。掲載している画像は各企業の株主優待のイメージ写真であり、実際の株主優待の内容とは異なる場合があります。また株主優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。

株主優待の権利を受取るには?

魅力いっぱいの株主優待!
どうすれば株主優待の権利がもらえるのかしら?

株主優待の権利を受け取るには、その銘柄の権利確定日に株式を保有していなければなりません。具体的には、その銘柄の「権利付最終日」の大引けまでに、買い注文が約定(やくじょう)している必要があります。詳細は以下をご覧ください。

権利付最終日

ご注意

  • ※ 権利確定日(および権利付最終日)は銘柄によって異なりますのでご注意ください。
  • ※ 信用取引の買付けでは株主優待の権利を得ることはできません。現物での買付けが対象となります。

株主優待検索の利用方法

ログイン後の商品・サービスページで「株式」を選択いただき、以下の「旬なテーマから探す」をクリックしてください。その後「株主優待」をクリックいただくと①「必要金額ランキング」②「配当ランキング」で探すこともできますし、③株主優待品毎に検索することもできます。

株主優待検索の利用方法-株式トップ
株主優待検索の利用方法-株主優待①必要金額ランキング
株主優待検索の利用方法-株主優待②配当ランキング
株主優待検索の利用方法-株主優待③株主優待を探す
株主優待検索の利用方法-対象銘柄一覧
株主優待検索の利用方法-対象銘柄

各銘柄の優待情報詳細がご確認いただけます

株主優待検索の利用方法 - 各銘柄の優待情報詳細がご確認いただけます。

ログインして株主優待情報を検索する

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「株主優待」だけでなく、「配当金」も株式投資の大きな魅力。でも、金融機関の窓口へ受け取りに出かけたり、銘柄ごとに振込先口座を指定するのはちょっと面倒・・・。
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ご留意事項

貸株サービスをご利用のお客様へ

貸株サービスをご利用の場合、「株主優待自動取得サービス(無料)」をご利用いただくか、一定期間、貸株残高から外す指示をすることで、株主優待の権利を取得することができます。
但し、株主優待自動取得サービスを利用しても株主優待の権利が取得できない場合があります。詳しくは貸株サービスをご利用の際はご注意(株主権利)を、株主優待自動取得サービスをご利用の際はご留意事項を必ずご確認ください。

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当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

<手数料等(税抜)>

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.1%、指値で約定金額の0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく一律1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります(信用取引でも共通です。NISA口座ではご選択いただけません)。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

貸株サービスに関する重要事項

リスク
貸株サービスご利用のため締結いただく消費貸借契約は無担保の契約であるため、お客様は当社および当社の貸出先に対する信用リスクを負うことになります。
手数料等
貸株サービスのご利用には手数料等はかかりません。
その他
  • 貸株サービスを利用されている場合は、権利確定日に株式を保有していても配当金は支払われません。代わりに源泉税徴収後の配当金相当額を当社よりお受取いただきます。なお、配当金相当額は税務上、雑所得となり配当所得に該当せず配当控除の対象となりません。
  • 貸株サービスを利用されている場合は、株主優待や株式総会の議決権等を取得できません。
    「株主優待自動取得サービス」のご利用にあたっては、ご留意事項を必ずご確認ください。「株主優待自動取得サービス」を利用しても株主優待権利や議決権を取得できない場合があります。また、当サービスにより自動的に貸株から外れている期間の貸借料(貸株金利)はつきません。
  • 貸出している株式は、金融商品取引法で定められた分別管理の対象外です。また、万一、当社の経営が破綻した場合には投資者保護基金の対象となりません。