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3月の魅力的な株主優待銘柄

3月の株主優待銘柄のご紹介

「値上がり益」や「配当」の他に、株式投資の大きな魅力の一つである株主優待。企業によって特色豊かな商品やサービスを、株主の方だけにプレゼントする制度です。

ここでは、3月に権利確定となる銘柄の中から、魅力的な株主優待を実施予定の銘柄をご紹介します。
3月末日に権利確定する銘柄の場合、権利付最終日の3月27日(火)までに購入・保有いただくと、株主としての権利を獲得することができます。

高額で人気の3月の株主優待銘柄は

【写真】シニア・マーケット・アナリスト 金山 敏之
シニア・マーケット・アナリスト
金山 敏之

3月は上場企業の決算が最も集中することから数多くの株主優待銘柄を探すことができます。そのためギフトカードやクオカード、図書カードなどに加え、お米やグルメ、自社製品詰め合わせ、優待券・割引券・施設利用券など様々な優待制度が揃っています。そしてそうしたもののなかには比較的高額で人気の高い優待制度もあります。

例えば外食のコロワイド(7616)やグルメ杵屋(9850)、サガミチェーン(9900)では1万円以上の食事券や優待ポイントがもらえます。また、1デーパスポートがもらえるオリエンタルランド(4661)や、国内線が50%割引で利用できるJAL(9201)やANA(9202)の優待も人気です。なお、取り上げた銘柄の権利付き最終売買日は3月27日です。

株主優待銘柄の一部をピックアップ!

  • 1,000株で5,000円相当の自社製品

    売買単位:
    100株
    概算購入金額:
    905,000円
  • 500株でコロワイドグループ店舗で利用できる20,000円相当の優待ポイント

    売買単位:
    100株
    概算購入金額:
    1,238,500円
  • 100株で普通席大人普通運賃の片道1区間が50%割引となる株主割引券1枚(100株は3月のみ)

    売買単位:
    100株
    概算購入金額:
    408,900円
  • 1,000株で10,000円相当(500円券20枚)の株主優待食事券

    売買単位:
    1,000株
    概算購入金額:
    1,185,000円
  • 100株でお米券3kgと5,040円相当の自社プライベート・ブランドのヘア・ケアセット

    売買単位:
    100株
    概算購入金額:
    494,500円
  • 100株で1デーパスポート1枚(100株の場合は3月のみで、400株から3月と9月の計2枚)

    売買単位:
    100株
    概算購入金額:
    1,042,000円

概算購入金額は、各銘柄の株主優待の取得に必要な最低株式数と、2018年2月28日の終値を元に算出しています(手数料や消費税等の諸経費につきましては、含まれていません)。

ご注意

※ 株主優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。

ご注意

マネックス証券は上記で紹介した銘柄をお客様に対して推奨するものではございません。投資判断におかれましては、必ずお客様ご自身でお願いいたします。掲載している画像は各企業の株主優待のイメージ写真であり、実際の株主優待の内容とは異なる場合があります。また株主優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。

株主優待の権利を受取るには?

魅力いっぱいの株主優待!
どうすれば株主優待の権利がもらえるのかしら?

株主優待の権利を受け取るには、その銘柄の権利確定日に株式を保有していなければなりません。具体的には、その銘柄の「権利付最終日」の大引けまでに、買い注文が約定(やくじょう)している必要があります。詳細は以下をご覧ください。

権利付最終日

ご注意

  • ※ 権利確定日(および権利付最終日)は銘柄によって異なりますのでご注意ください。
  • ※ 信用取引の買付けでは株主優待の権利を得ることはできません。現物での買付けが対象となります。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

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貸株サービスのご利用には手数料等はかかりません。

<その他>

  • 貸株サービスを利用されている場合は、権利確定日に株式を保有していても配当金は支払われません。代わりに源泉税徴収後の配当金相当額を当社よりお受取いただきます。なお、配当金相当額は税務上、雑所得となり配当所得に該当せず配当控除の対象となりません。
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