不安のない引退には、どれくらいのお金が必要でしょうか？

おおよそ現在の年収の70%から80%で暮らせるように計画をたてるのが望ましいと言われています。この目安で大丈夫な場合もありますが、医療費の増加や、増税の可能性、インフレ率の上昇などを考慮すると、結局は現在とほぼ同程度の資金が必要になってしまうおそれもあります。

結局、引退に必要な資金はそれぞれが思い描く引退後のライフスタイルによって異なり、極めて個人的な判断に拠らざるを得ません。しかしそれがどのようなものであっても、適切な計画を持っていることが何より重要です。今回は、引退資金を見積もるためのヒントをお話しましょう。

●引退後にかかる費用の見積もり

引退資金のプランをたてる時に最初にすべきことは、引退後の生活にかかる費用の見積もりです。費用には大きくわけて、住宅ローンや家賃、食費、交通費（マイカーの維持費を含む）、医療費、税金、保険代、光熱費など、ある程度決められた額の支出と、旅行、趣味、娯楽・レジャー、贈答品代、寄付金など、比較的自由に決められる支出があります。将来のインフレを考慮することや、予想外の事態の発生に備えて、緊急用の資金を用意しておくことが必要です。

●引退後の収入の予測

次に、退職後に予想される収入源を考えます。例えば、国民年金、確定拠出型年金などの企業年金の給付金、アルバイト収入、金融商品からの配当などがあげられます。引退後にアルバイトをする場合は、税金面での考慮も必要です。
このように、引退後の費用と収入を見積もることによって、どれくらい資金の過不足が発生するのかが見えてきます。すでに余裕のある生活が見込める人がいる一方で、今のままでは資産が引退後の費用をまかなえない人もいるでしょう。

もし、余裕がある場合は、緊急用の資金を十分に確保したうえで、余剰資金を引退用の資産に投資するようにしてください。もし、不足している場合は、出費を減らす、毎月の積立を増やす、あるいは、引退時期を少し遅らせるというオプションもあるかもしれません。

まずは、ご自身の財政的な状況を把握してみましょう。そうすることで、目標の引退資金まであとどのくらい必要かがわかり、それに応じて計画に修正を加えることができるはずです。

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http://www.vanguardjapan.co.jp/vanguardjapan/investing/columns/columns_home.cfm?obj_uuid=EE889A86-19B9-F74F-13F7-5C990E9EF1D2

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