IOCコード、FIFAコード

若手社員の脱力系コラム。脳天気キャラのトホホな日常にあなたも失笑!?とりあえず毎回の「追伸」だけは必見。(毎営業日更新)

IOCコード、FIFAコード

こんばんは。旧ユーゴスラビアのクロアチアが昨日1日、EU(欧州連合)に正式加盟。これによりEUは28ヵ国体制に。サッカーのユニフォームで一番好きなのはクロアチア代表の紅白市松格子、ぼすみんです。

さて、日本はJPN、アメリカはUSA、ドイツはGER、フランスはFRA、イタリアはITA、ロシアはRUS、中国はCHN・・・というように国名はしばしば3文字のアルファベットに略されますが、EUのニューフェイス・クロアチアはCROとされてる模様。

ところがこの国名コード、広く使用されてるIOC(国際オリンピック委員会)のものとFIFA(国際サッカー連盟)のものには微妙な違いがあるようで、インドネシア(INAとIDN)、イラン(IRIとIRN)、バーレーン(BRNとBHR)、ラトビア(LATとLVA)のように、違った表記をされる国もチラホラ。エルサルバドルに至ってはESAとSLVで、頭文字からして違います。

これら3文字の国名コード、ザッと見ていくとなかなかに面白く、例えばケニア(KEN)、エリトリア(ERI)などは日本人の名前のように。

グルジアはGEO。レンタルDVDのお店かよ!
アメリカ領サモアはASA。朝日新聞の販売店かよ!
コモロはCOM。ドットコム時代の申し子かよ!
サモアはSAM。ダンサーかよ!
ボツワナはBOT。ツイッターの自動つぶやきかよ!
ジャマイカはJAM。故障かよ!
シンガポールはSIN。罪かよ!
リヒテンシュタインはLIE。嘘なのかよ!

そろそろキリがなくなってきたので、最後は映画のようにFIN(フィンランド)で締めさせていただきます。ハイ。

(追伸)
来年からスタートする日本版の少額投資非課税制度が「NISA」。ちなみに頭文字のNは「日本」のNなんだとか。マネックス証券ではNISA口座開設を8月30日(金)
までにお手続きしていただいたお客さまの中から、抽選で100名様に現金10万円をプレゼント!

(※)NISA口座開設のお申込みにあたってのご留意事項をご確認ください。
http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2013/news1307_07.htm

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NISA口座開設のお申込みにあたってのご留意事項

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NISA口座開設にはあらかじめ、マネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要となります。

■NISA口座は1人1口座(1人1金融機関)

 NISA口座は通常の証券総合取引口座(特定口座等)と異なり、1金融機関に1 口座の開設となります。「非課税適用確認書の交付申請書」や「非課税口座 開設届出書」は、1金融機関にのみご提出(お申込)ください。なお、いった ん口座開設を行うと、1つの勘定設定期間中(当初の勘定設定期間は2014年 1月1日から2017年12月31日まで)は他の金融機関で開設できませんので、ご 購入されたい商品の取扱いにつき事前によく確認ください。

■マネックス証券におけるNISA取扱商品

 制度上、NISA口座で新たに購入したものが対象となり(特定口座や一般口座 等からの入庫はできません)、また商品としては上場株式等(公募株式投資 信託を含みます)が対象となります。マネックス証券では、「国内上場株式」、
 「国内上場投資信託(ETF)」「国内不動産投資信託(REIT)」、「国内上場 投資証券(ETN)」、「公募株式投資信託(分配金受取コースのみ)」を取り 扱います。
 ※名古屋証券取引所の上場商品は除きます。
 ※上記以外の商品については取扱うことが決まりましたらウェブサイト上でお  知らせします。

■配当等の非課税対象について

 上場株式等及び投資信託の売買益と配当金(分配金)が非課税となります。 上場株式等の配当金を非課税の取扱いとする場合、証券総合取引口座で受領 する方式(株式数比例配分方式)をあらかじめ登録しておく必要があります。 ただし、投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税であり、
 NISAにおいては制度上のメリットを享受できないことをあらかじめご理解く ださい。

■非課税枠の使用について

 非課税枠は年間100万円までとなります。2014年1月1日以降、新規にお買付い ただく分が対象となります。一度ご売却いただくと、使用した非課税枠は再 利用できません。また、年間100万円の非課税枠の残額(未使用分)は翌年以 降に繰り越すことはできません。

■NISA口座の損失は損益通算不可・繰越控除不可

 NISA口座の損失は、特定口座や一般口座で保有する商品の売買益や配当金な どとの損益通算ができず、また繰越控除もできません。

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