マネックスメール 2000年1月26日

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マネックスメール 2000年1月26日

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 楽しい!学べる!得をする
 マネックスメール(第113号 2000年1月26日夕方発行)
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=============<お知らせ NEW!>===========
<現物株券の入庫について>

ご本人名義の現物株券の入庫を開始しました。
これにより、ご自宅等に保管されているご本人名義の現物株券をマネックスにお預けいただくことができるようになります。なお、お預かりした後は全て保管振替機構名義の預かりとさせていただきます。
詳しくは、マネックス証券ホームページをご覧下さい。

http://www2.monex.co.jp/j/genbutsu/index.html

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<富士サイバーバンクマネックスバージョン 1月28日いよいよ始動>
これまで、証券会社への入金は、証券会社が指定する指定銀行口座への銀行振込によって行なわれてきました。マネックスでも、口座開設時に三和銀行・住友銀行・富士銀行のいずれか一つをお選びいただき、ATMまたは銀行窓口からのお振込みをしていただいております。

富士サイバーバンク マネックスバージョンは、こうした従来からの入金方法に加え、マネックスのホームページからご指示いただくことで、富士銀行にある預金資金をマネックス口座に移動させることのできる画期的なサービスです。さらにうれしい手数料無料です。

詳しくは、マネックス証券ホームページをご覧下さい。
http://www.monex.co.jp/  

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厳選された25本のセレクトショップ、マネックスの投資信託

<マネックスの投資信託商品選定基準>
1.過去のパフォーマンスが良いこと
2.運用方針が明快であること
3.期待される運用成果に対し手数料がリーズナブルであること
(マネックスの投資信託画面より)
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予想分配率は2.0%。1万円からご購入いただけます。

メンバーの方はログイン後、投資信託画面からどうぞ。募集枠に達した場合、販売を終了いたします。

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 基準価額       Aコース 11,809円(前日比−581)(1月25日現在)   Bコース 12,376円(前日比−515)
主な組入銘柄などがわかる運用状況をご覧頂けます。投資信託画面→詳細→運用状況(黄色いボタン)でどうぞ。(PDFファイル形式です)
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<新商品のご案内>

◆ マサチューセッツ・インベスターズ・トラスト
◆ MFS ストラテジック・グロース・ファンド

目論見書のご請求を多数頂きありがとうございます。郵送は2月1日(火)から開始いたしますので今しばらくお待ち下さい。メンバーの方の目論見書のご請求はログイン後のマネックスのホームページからどうぞ。
販売開始は2月10日(木)です。

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本日の目次

 マネックス相場概況
 投資信託Q&A 第6回
 マネックス社長 松本大のつぶやき
 編集長の独り言
 読者の皆様からの投資情報など(不定期コーナー)
 ご質問の多い項目について
  口座開設手続について
  マネックスへの振込入金について
  マネックスへの株券の移管について
  株式売却時の税金について
 マネックスからのお知らせ

=============<マネックス相場概況>===========<相場概況>
19000円の大台は回復したものの、牽引役不在の状況は変わらず。

日経平均   19111.19(△215.66)
TOPIX   1664.09(△ 31.52)
単純平均     689.78(△  9.35)
東証2部指数  2529.31(△ 18.28)
日経店頭平均  2188.61(△ 68.41)
東証1部
 値上がり銘柄数    693銘柄
 値下がり銘柄数    502銘柄
 変わらず       149銘柄
 比較できず       11銘柄
 騰落レシオ(25日) 94.07%
  注:値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の比率です。
    一般的に120%台に上昇すると高値圏、70%台に下降すると    底値圏といわれる先行指標です。
 売買高     547.58(百万株;概算)
 売買代金    832621(百万円:概算)
 時価総額   4284996(億円:概算)
 為替(17時現在) 106.05円

 情報通信関連銘柄のリバウンド継続で朝方19000円の大台を回復。ただ昨日も強く感じさせられたように、情報通信のリバウンドだけではこれ以上の上値を買い上がるには材料不足です。このところのバイオ、鉄鋼に加え、本日は朝から不動産が全面高。ただこれも相場牽引役というほどの影響力はありませんでした。

 後場に入ると情報通信関連も手掛け難い雰囲気が広がりはじめました。最大の要因は、ソニー(6758)が取引終了後に決算発表を控えていたことです。この内容次第で、情報通信関連がリバウンド局面から本格上昇という期待があると同時に、一転リバウンド目標達成という自体も想定されます。後場は戦々恐々として発表待ちとい雰囲気もあり、ソニーは完全に値動きを止めてしまいました。

 情報通信関連で、新たな柱という雰囲気になったのがNTTドコモ(9437)でした。iモードの海外展開という話題もあり朝方買い気配、後場も一段高となりました。ただソニーの影響による情報通信関連の明日以降の動向、そして本日高値が350万円となり、戻り売りの節目となりやすい水準に到達したことで上値も重い雰囲気になってしまいました。

 鉄鋼、バイオ、不動産など、今ひとつテーマと言える影響力が無い相場において、一部では新たなテーマを探す動きも見られました。スクリーン(7735)などを柱に、半導体製造装置関連を物色する雰囲気です。新たなテーマとして期待されますが、今の時点ではまだ手詰まり感から目先筋が無理矢理作ったテーマという範囲内にあります。物色の継続性と銘柄の拡大が今後のポイントになりそうです。

 今のチャートをみると、本日上昇したとはいえ、4日連続で転換線に上値を押さえられている形です。この転換線は28日から下降してしまう可能性があり、要注意のポイントとも言える雰囲気です。
 繰り返しになりますが、新たな物色テーマが出てこなければ、そろそろ情報通信関連のリバウンドも疲れが出始め、唯一のテーマに失速感が広がり、転換線の下降とともに下へ向けた方向感が出てしまう危険性も感じられます。

◆個別銘柄◆
NTTデータ(9437) 348万円(△23万円)
 iモードの海外展開を材料に買い気配、後半はソニーを手掛け難い環境下、情報通信関連の柱として高値圏で強張りました。ただ後場寄り付き直後に本日の高値となる350万円に到達。戻り売りなどの出やすい節目に到達してしまいました。過去にも350万円という大台前後で上げ足を止めてしまったこともあり、一本調子の上げは期待しにくい水準に到達。

キッセイ薬(4547) 2110円(△85)
 米バイオベンチャーと提携を材料に堅調な展開。このところ方向感の乏しい他のバイオ関連株とともにテーマ復活を期待する声もありました。結果的に株価は高いものの、売買高は膨らまず、他のバイオ関連にも物色は波及せずに終えてしまいました。バイオをもうひとつの相場牽引役という見方は難しいと判断する必要があるかも知れません。

板硝子(5202) 745円(▲55)
 急落、このところ光通信関連への事業展開を評価されて値を上げる展開を続けていましたが、前日米JDSユニフェイズ社の売却を発表。利益確定売りを出すタイミングを探っていた投資家に対し、絶好のタイミングを与えてしまった感じになってしまいました。

スクリーン(7735) 699円(△92)
 半導体製造装置市況の回復を材料に物色。同業の東エレク(8035)などと比較し、株価が低位にあることで手掛け易さ。ただ半導体製造装置関連は、手詰まり感の漂う市場で、目先筋が物色テーマとして半ば無理矢理作ったという雰囲気も感じられます。特に情報通信関連銘柄が後場伸び悩む中、同社は売買高を増加させて後場一段高。行き場の無い資金が流入した雰囲気ですが、荒い値動きとなる可能性も高いと思われます。

三井不(8801) 954円(△43)
 モルガンが投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に引き上げ、目標株価を1250円とした模様。市場では情報通信などのリバウンド相場にそろそろ警戒感もあり、安値に放置されていたこともあり人気化。ただ不動産株が全面高となっても市場全体の牽引役にはなれずに終了。

三菱電(6503) 695円(△75)
 次世代携帯電話に同社の暗号化技術が採用されるとの新聞報道を好感。今回は日米欧の標準化となる模様で、将来的な展望を評価された模様。売買高も膨らみトップですが、後半は利益確定売りでやや伸び悩み。

JR東(9020) 51万5千円(▲8千円)
 英FT紙によると、同社の完全民営化が期待に反して2001年にずれ込むとの報道。民営化に必要な法案提出が遅れており、政治家にとって総選挙を控え法改正が二の次という扱いと報じられた模様。

ソニー(6758) 25480円(△450)
 99年10−12期連結純利益 936億円(前年同期比16.6%減)。前年同期に比べ14%の円高で、売上高が1.8%減の1兆9160億円。1−3月の想定為替レートは103円。
 SEAQでは決算内容を受け、日本時間の5時現在2万5980円で推移。
◆ランキング◆
 東証1部値上がり上位
    銘柄        上昇率   上昇幅   終値    売買高 志村化(5721)  +17.85  △40   264   994 スクリーン(7735)+15.15  △92   699  5077 ニコン(7731)  +14.28 △500  4000  1833 和泉電(6652)  +13.46 △159  1340 162.5 ミスミ(9962)  +13.21△1500 12850 145.3
 東証1部値下がり上位
   銘柄        下降率   下降幅   終値    売買高 エクセディ(7278)−10.00 ▲100   900   2.2 サクラダ(5917)  −9.47   ▲9    86    30 ミノルタ(7753)  −9.05  ▲42   422   636 商工F(8597)   −7.75▲3000 35700 27.64 ダイニック(3551) −7.46  ▲15   186    82
 東証1部売買高上位
    銘柄       売買高     終値    前日比
 三菱電(6503)  13730   695   △75
 新日鉄(5401)  13523   265    ▲6
 東芝(6502)   11803   825   △49
 三井不(8801)  10941   954   △43
 さくら銀(8314)  9595   628   ▲14
 古河電(5801)   8342  1596   △96
 NEC(6701)   7784  2380  △110
 シャープ(6753)  7319  1913   △33
 三菱重(7011)   7180   345   ▲15
 川鉄(5403)    6868   203   ▲11

 東証1部売買代金上位
    銘柄           売買代金    終値    前日比 NTTドコモ(9437)   54815  348万円 △23万円 ソニー(6758)      35865  25480  △450 NTT(9432)      28864  160万円  △5万円 ソフトバンク(9984)   25669  92900 △2100 光通信(9435)      21417 177000△10000 NTTデータ(9613)   19873  195万円  △5万円 NEC(6701)      18434   2380  △110 東エレク(8035)     14556  15400 △1150 シャープ(6753)     13946   1913   △33 古河電(5801)      13102   1596   △96

===========<投資信託Q&A 第6回>===========
投資信託の購入を検討されているお客様の中には計算方法がよくわからないから取っ付きにくい、とおっしゃる方がいらっしゃいます。投資信託用語をまとめて説明しておきましょう。投信の価格の計算に必要な4つのポイントを押さえれば簡単です。

<ポイント1>基準価額と売買基準価額はどう違う?
まずこの2つは別物であるということを覚えておきましょう。
基準価額とは信託財産純資産総額を受益権総口数で割ったものです。つまり、◆ 基準価額=信託財産純資産総額÷受益権総口数
です。
一方、売買基準価額は基準価額から税金を差し引いた額です。税金は基準価額から平均信託金を引いた額の20%です。つまり
◆ 売買基準価額=基準価額−((基準価額−平均信託金)×20%)
です。
では平均信託金とは何なのでしょうか?

<ポイント2>平均信託金って何?
平均信託金とは日本の投資信託に独自の用語です。簡単に言えば、買付価額の平均値のことです。投資信託のご解約の際、値上がり益の20%が課税対象となるわけですが、投資信託ではお客様の購入価額を個別に管理を行っていません。その代わりに平均信託金という平均値を投信会社が毎日計算し、解約の時に元本とみなす訳です。この計算方法は2000年の4月以降個別元本方式に変更される予定になっています。

<ポイント3>信託財産留保金とは?
投資信託を中途解約したときに、解約した投資家から徴収されるお金。解約によってかかる証券の売却コストなどを、解約しない投資家に負担してもらう不公平をなくすためのシステムです。その投資信託が信託財産留保金がかかるかどうかは受益証券説明書に記載してあります。信託財産留保金から解約価額を計算しておきましょう。

◆ 解約価額=基準価額−信託財産留保額
解約価額から税相当額を差し引いたものが、解約時のお手取額になります。
<ポイント4>売買基準価額と販売基準価額はどう違う?
どちらを使う投信なのかは信託財産留保額の制度があるかどうかで決まります。売買基準価額とは、信託財産留保額の制度を採用していない商品用
販売基準価額とは、信託財産留保額の制度を採用している商品用
つまり
◆ 売買基準価額=基準価額−((基準価額−平均信託金)×20%)
◆ 販売基準価額=基準価額−((解約価額−平均信託金)×20%)

マネックスのホームページのFP教室もご参考になさって下さい。
(不定期連載)

=========<マネックス社長 松本大のつぶやき>========1月26日    <地動説>

仕事もマーケットもそうですが、何かにどっぷりとつかってしまうと回りが見えなくなり、客観的な状況を判断しにくくなります。そして大抵の場合は、そのような時は悪い結果が待っているものです。プロのトレーダーもママこの罠にはまってしまいます。
大きなポジションを取る権限のある経験豊富なトレーダーも、「策士、策に溺れると」いう言葉がありますが、ポジションの組み立て方の巧妙さと大きさに錯覚を起こし、やはり自分の居場所を見失うことがあります。そのようなことがないように気を付けたいものです。地球の上に立っていると、この地面が動いていることには通常気付きません。しかし、例えば排水口に流れ落ちて行く水の渦の巻き方によって、地球が回っていること、更に自分が北半球にいるか、南半球にいるかを知ることができます(ちなみに北半球では時計回り)。視点を変えてみることはいつも大切ですね。

=============<編集長の独り言>=============本日読者の方から、今後のインターネットカフェの展望に関しどうなるかというメールを頂きました。今後のビジネスモデルを構築中とのことです。
読者の皆様はどう思われますか?私のイメージでは、インターネットができるという発想ではもう生き残れないような気もします。家庭、企業へのパソコン普及、携帯でネット、メールなども可能になると、行く必要が低下するのでは。今後はインターネットができるから、○○のついでにインターネットもできるという主と従の逆転。例えば、絶対に待ち時間の発生する業界で、店内にインターネットコーナーを設置する。病院、空港、免許の書き換えなど?。
またお店の立場で考えると、長い間店内に留まってくれれば売り上げがプラスとなる業界、立ち話よりもイスに座らせれば契約率の高くなる業界。不動産、車など?
昼間に考えたのですが、どうも今ひとつ決め手に欠けてしまう気がします。読者の皆様はどう思われます?
お店側の視点でのご意見、またお客として必ず待ち時間が長く、時間つぶしに困ってしまう業界など、または全く別の角度でも。

==========<読者の皆様からの投資情報など>=========
昨日の靴、服などにインターネット、通販が拡大するかどうかの投げかけに対する返信メールの一部です。

服や靴の通信販売については、貴方がご指摘のように、ダイレクトメールなどで、購入しても良いと思われるものがあっても、もし寸法が合わなかったらと、心配になり、見合わせた経験が何度かあります。
そこで提案ですが、お客さんの体型を採寸してくれて、これを登録しておくと、”貴方のサイズは、このカタログ中の品番100、またはLに相当します”なんてどうでしょうか?
もちろん体型の採寸はコンビニストアで行えて、登録割引を受けられるという仕組みで、この場合もし寸法が合わなかった場合は交換に応じる様にすればベターかと思います。


結論からいうと靴や洋服も徐々にネット販売が広がっていくのではないかと思います。「どうしても現物がみたければ、ここに来て下さい。商品のサンプルを置いてあります。」というような売り方で、これからは増えるのではないでしょうか?
実際に私と主人はよくアメリカのLands' Endという会社のネット販売で洋服を買います。この会社は他に靴やベルト、バック、リネンなどの商品も扱っています。もともとカタログ販売の会社ですが、今はインターネットでも注文でき、クレジットで決済します。Lands' Endは素材にこだわりを持っていて、良質の物が安価に手に入るところが気に入っています。
靴や服は一度身につけてみないと購入しにくい..商品を往復させるのにコストがかかる..という点については、確かにその通りで、私も最初はそのように考えました。
しかしLands' Endについていえば、商品はいつでも返品できるし、返品の方法も簡単です(購入から数ヶ月がたっていても返品できる。送られてきた明細書の裏が返品用の明細書になっていて、数項目チェックするだけ、返品用の宛先ラベルもついている)。商品の代金はは支払をしたクレジットカードにリファウンドされます。またシステムが確立していて注文した品、返品した品についてのトラッキングも完璧です。
返品をする時の送料は確かに自己負担ですが、何度か買っているうちにその会社の商品の特徴がわかってくるので、返品する回数も減るし、数回に一回返品したとして、その送料を差し引いても、もとの値段が安いので損をした感じはしません。
最近は通販の内容も充実しているので、私(30代半ば)の周りでも通販で洋服を買っている人は少なくないし、女性の場合下着類を通販で買っている人も意外と多いのではないかと思います。
通販のお客さんはそのままネット販売のお客様にとって代わると考えて、通販の伸びている現状を考えると、やはりそれなりに影響を受けると思います。

私は靴や服は実際試着等をして買うほうが楽しいし、自分に合うかどうかの見極めが確実なので通販自体を利用しません。特にパンツはちょっとしたサイズの違いがシルエットに非常に影響するのでとてもじゃないけど試着なしで買うなんて事はできません。靴も絶対に履かずに買うなんてできません!同じデザインでも材質によって履き心地が違ったりしますから、御意見にもあるように、靴、服は全て通販なんてことになりえないと思います。(そんな社会はイヤだ)例えば画面上に自分のミニチュアが出てきて、いろんな色とかをバーチャルで試すことができるしくみができたとしても、信用しないですね。
「買い物」は単にモノを手に入れるためにするものではありません。店員と話をしたり、いろんな店を覗いて町を歩き時流を感じる行為でもあるのです。多くの女性は同じ感覚では?
でも、もし大変に気に入っていて、「これ」と特定できるものがインターネットで購入できたら頼むかもしれませんね。たとえ靴や服でも2回目以降全く同じものであれば安心して頼めますから。
通販で服を買うとしたら、サイズを気にしないでいいものかな?トレーナーとかははっきり言ってなんでもいいですからね。だからユニクロみたいなところが通販やるのは自然だと思いますね。
私が通販で買ったことがあるのはいわゆる「アイディア商品」です。言われてみるとよさそうな商品なのだけど、町では見かけたことがない、どこで売っているのか心当たりがないというような商品は買ってしまいます。
例えばお掃除道具・洗剤系、光熱費節約系、整理整頓系のものは見つける手間に比べると値段も手頃なので完全に「お試し」として購入します。


以上の様な声を頂いております。上記の商品などに対する情報、全く違う商品などで何かお気づきの点などがありましたら是非お寄せ下さい。


お手数ですが、
feedback@monex.co.jp
にお寄せ下さい。

尚、頂いた情報に関しては、ほぼ原文通り掲載させて頂いております。
このコーナーの掲載内容に関し、出切る限りチェックはしておりますが、全ての内容に関して確認が取れている訳ではありませんのでご注意下さい。

===========<ご質問の多い項目について>==========<口座開設などについて>

弊社代表取締役 松本よりホームページにて弊社の状況などを説明をさせていただいております。そちらもご覧下さい。

 「マネックスからのお知らせ」や、
 「マネックスからのお知らせ」の中の「マネックス最新情報」などを
  ご覧下さい。

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<マネックスへの振込入金について>

マネックスへの振込入金について

お振込は、「口座開設のご通知」でお知らせいたしました銀行口座に、ご本人様名義でお願い致します。

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<マネックスへの株券の移管について>

他社で取引していますが、マネックスに株券の移管はできますか?というお問い合わせが増えています。

マネックスの口座開設が完了した後、お客様が現在お使いになっている証券会社の店頭で、「口座振替依頼書」を手に入れ、必要事項をご記入の上、証券会社に提出して下さい。手続には1週間程度かかる場合があります。
(詳しくはホームページのヘルプにあるQ&Aをご参照下さい)

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<株式売却時の税金について>

お客様から弊社へのご質問で、売却の都度、源泉分離課税と申告分離課税を選択できますか?という内容を非常に沢山いただいております。

 「ご売却のたびに、源泉分離課税、申告分離課税をお選び頂けます」

==========<マネックスからのお知らせ>===========<第2回トレーディング・スター開催>
 株式売買シミュレーション、第2回トレーディングスターが始まりました。 皆様是非ご参加ください。
 
 トップページより、マネックスからのお知らせへお進み下さい。
 左下にオレンジ色の「TRADING STAR」をクリックしてください。
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<ポケットマネックスプレゼントのお知らせ>

ご希望のお客様先着5000名様に「ポケットマネックス」(PHS文字電話端末機・本体のみ)を無料で差し上げます!
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<商品に関して>

◆マサチューセッツ・インベスターズ・トラスト
 投資方針:米国の幅広い業種の企業株式に投資を行います。
 3ヵ月毎の配当を行いつつ長期的な信託財産の成長を目指します。
◆MFS ストラテジック・グロース・ファンド
 投資方針:企業の規模を問わず、成長の見込みが十分にあると考えられる企 業の株式に投資します。
上記2商品の関係法人と商品概要は以下の通りです。

<関係法人>
マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー
(管理運用会社)
MFS ファンド・ディストリビューターズ・インク(元引受会社)
ステート・ストリート・バンク・アンド・トラスト・カンパニー(保管会社)MFS サービス・センター・インク(受益者サービス代行会社)
マネックス証券株式会社(日本における販売会社・代行協会員)

<商品概要>
米ドル建/オープンエンド契約型外国投資信託 米国籍
お申込み単位:当初・追加申込み 10口以上10口単位
お申込み手数料:10口〜1万口未満 2%、1万口以上〜5万口未満 1%、        5万口以上 0%
中途換金:10口以上10口単位で買い戻し請求が出来ます。原則としてお申込み日の翌営業日が約定日となります。
お申込みの際は「目論見書」をご覧下さい。
本ファンドは株式など値動きのある証券(外国証券には為替のリスクもあります)に投資し、基準価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。

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マネックスからのご留意事項

「マネックスメール」では、マネックス証券でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。
マネックス証券でお取引いただく際は、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。お取引いただく各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。また、信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引をご利用いただく場合は、所定の保証金・証拠金をあらかじめいただく場合がございます。これらの取引には差し入れた保証金・証拠金(当初元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。

商品ごとに手数料等及びリスクは異なりますので、詳しくは「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」、「目論見書補完書面」又は当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。

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