マネックスメール 2002年8月14日

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　マネックスメール（第７４５号　２００２年８月１４日夕方発行）
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本日の目次
　マネックス相場概況
　資産設計情報
　　フィデリティと考えるこれからの投資
　　投資信託基準価額
　コラム　・マネックス社長　松本大のつぶやき
　　　　　・編集長の独り言
　ただ今ブックビルディング中
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　またバックナンバーは以下でご覧頂けます。
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＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＜マネックス相場概況＞＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＜相場概況＞
米国で利下げが見送られ円高加速、しかし株式市場は見送り気分が継続小幅安。
日経平均　　　　　９６３８．４１（▲　５０．２０）
ＴＯＰＩＸ　　　　　９５２．５５（▲　　２．３３）
単純平均　　　　　　３７５．９５（△　　０．６１）
東証２部指数　　　１７５５．４１（　　　０．００）
日経店頭平均　　　１１５３．６８（▲　　２．１０）
東証１部
　値上がり銘柄数　　　　　７２２銘柄
　値下がり銘柄数　　　　　５９４銘柄
　変わらず　　　　　　　　１７９銘柄
　比較できず　　　　　　　　　１銘柄
　騰落レシオ（２５日）　７１．５７％
　　注：値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の比率です。
　　　　一般的に１２０％台に上昇すると高値圏、７０％台に下降すると　　　　底値圏といわれる先行指標です。
　　　　計算は２５日ベースで行っており、値上がり銘柄数、値下がり銘　　　　柄数は２５日間の累計で計算しています。
　売買高　　　　　５２４．３４（百万株：概算）
　売買代金　　　　４７９２４１（百万円：概算）
　時価総額　　　２７２４１０１（億円：概算）
　為替（１７時）　１１７．４１円

　ここ数日の国内株式市場は、米国で利下げが行われるかどうか結果待ちといった雰囲気となり、手控え気分が強まっていました。結局米国では利下げが見送られ、株式市場が大幅下落となりました。早期景気回復期待の後退により、為替市場ではドルも売られ円高の進行となりました。

　利下げ期待が失望に変わる状況でしたが、失望売り、また新規の売りポジションを取る動きは活発化しませんでした。夏休み中で相場参加者が少なく、静かな値動きを続けました。

　米国で利下げが実施されれば、様子見気分の相場から、買い意欲が回復するという期待感がありました。期待外れとして売り意欲も高まらない夏休み中の閑散相場といった状況でした。

　あまり動きの無い国内株式市場でしたが、為替市場ではジリジリとドル売りが進み円高となりました。１１８円台前半で取引を開始し、午後になると円高が加速、一時１１６円台まで円が値を上げました。後場に株式市場は米国株へ懸念というよりも、円高を懸念した相場となりました。

　本日の円高進行でホンダ（７２６７）、トヨタ（７２０３）などの自動車株が総じて値を下げました。これまで米国株式市場の不透明感からハイテク株を手掛け難い相場環境では、日本を代表する国際優良株という位置付けで自動車株は値を上げる場面もありましたが、急激な円高進行によって買いは見送られました。

　為替市場、米国株式市場への懸念が強まった場面で影響を受け難い内需関連株として物色されることのあった不動産株も、昨日からオフィスビルの供給過剰感、首都圏のマンション販売の低迷などが報道されており物色し難い状況でした。

　為替市場は利下げ見送りによって活気付いた部分がありましたが、株式市場は終始手控え気分が強く、急激な円高進行となっても売りは一部業種にとどまりました。

◆個別銘柄◆
東エレク（８０３５）　５０１０円（▲１７０）：１００株単位
　米国の通常取引終了後、アプライド・マテリアルズが決算発表を行い時間外取引で下げ幅を拡大していると伝わりました。国内の半導体製造装置関連銘柄は、今夜の米国株式市場の展開を懸念して売り先行。辛うじて終値では５千円の大台が下支えとなり下げ渋り。

ホンダ（７２６７）　４８７０円（▲１５０）：１００株単位
　米での利下げ見送りで、早期景気回復期待の後退、為替市場はドル売りという展開となりました。１１７円台まで円高が進行したことで、自動車株は総じて軟調な値動き。

菱地所（８８０２）　９２１円（▲１５）
　米での利下げ見送りによって米国株式市場、米国景気、為替市場などの先行き不透明感が高まりました。これらの影響を受け難い内需関連として手掛けられた過去がありますが、今回はオフィスビルの新築ラッシュで供給過剰感、さらに７月の首都圏マンション販売の低迷などが昨日から報道されており、業績の不透明感で買い手不在の状況。

日ハム（２２８２）　８０８円（△３１）
　牛肉偽装問題で急落していた同社でしたが、売り方の買い戻しが入り反発。手掛かり材料難の相場環境もあり、目先筋が買い戻しの流れに沿って短期リバウンド狙いの買いを入れて大幅反発で始まりました。ただ買い戻し一巡、目先筋の手仕舞い売りで後場は上げ幅を縮小。取引終了後、ムーディーズは２段階無担保長期債務格付けを引き下げ、さらに格下げの方向で見直すと発表。
東電（９５０１）　２６１０円（△３０）：１００株単位
　円高進行が業績面でプラスになる業種であり、また米国株式市場、為替市場などの不透明感からディフェンシブ銘柄と位置付けられる電力・ガス株が総じて堅調な展開でした。

ブリヂストン（５１０８）　１５５５円（▲９４）
　一部でファイアストン製のタイヤに関し、最大で３０億ドルの賠償を求めて米弁護士が提訴したと報じられました。前場中頃に売買高が増加し、下げ幅を拡大。後場中頃までは小幅安で推移していましたが、後半改めて売り込まれて大幅安。

東急百（８２３２）　９６円（△６）
　昨日の後場、松坂牛と偽り牛肉を販売していたと伝わり急落。しかしその後の報道などで、この問題が特に拡大する雰囲気が乏しいことで、売り方が買い戻しを行い反発。東急ストア（８１９７）も同様の値動き。

いすゞ（７２０２）　８２円（その後売買停止）
　午後一部で筆頭株主のＧＭと、みずほフィナンシャルグループなど主力行が抜本的な再建策で合意と報じられました。報道直後に株価は急騰、その後情報周知のため売買停止処置。　

船井電機（大６８３９）　１３２１０円（△４６０）：１００株単位
　昨日の日経流通新聞に、ウォルマートの取り扱う同社製品が、扱う製品ごとにトップシェアを取っているという記事が掲載されました。ウォルマートの日本本格進出もあり、今後の展開に期待した買いも入った模様。

◆ランキング◆
東証１部値上がり上位
　　　　銘柄　　　　　　　　上昇率　　　上昇幅　　　　終値　　　売買高いすゞ（７２０２）　　　＋１８．８４　　△１３　　　　８２　１５４３７　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（その後売買停止）　ジェネラス（９７０３）　＋１５．６８　　　△８　　　　５９　　　５８８北陸銀（８３５７）　　　＋１０．４１　　△１５　　　１５９　　　２０９スミダコーポ（６８１７）　＋７．７８　△１９０　　２６３０　　１７．４東急ストア（８１９７）　　＋７．４３　　△２２　　　３１８　　　７０２
東証１部値下がり上位
　　　　銘柄　　　　　　　　下降率　　　下降幅　　　　終値　　　売買高トマト銀（８５４２）　　　−８．１１　　▲２２　　　２４９　　　　２２ジョイント（８８７４）　　−７．２１　　▲９５　　１２２２　　５５．５群栄化（４２２９）　　　　−７．１１　　▲１８　　　２３５　　１５３３鈴丹（８１９３）　　　　　−６．８４　　　▲５　　　　６８　　１１６２ＴＯＷＡ（６３１５）　　　−６．４０　　▲８０　　１１７０　　　４．１
東証１部売買高上位
　　　　銘柄　　　　　　　　　　　売買高　　　　　終値　　　　　前日比日本ハム（２２８２）　 　　　２６５６５　　　　８０８　　　　　△３１いすゞ（７２０２）　　　　　　１５４３７　８２（その後売買停止）△１３富士通（６７０２）　　　　　　１５１４３　　　　５８９　　　　　▲２２新日鉄（５４０１）　　　　　　１２０３２　　　　１６４　　　　　　▲４三井住友（８３１８）　　　　　１１８４０　　　　６０８　　　　　　▲１プリマハム（２２８１）　　　　　８０６３　　　　　６６　　　　　　▲２ＮＥＣ（６７０１）　　　　　　　７２８８　　　　６４３　　　　　　▲３ブリヂストン（５１０８）　　　　７００２　　　１５５５　　　　　▲９４日立（６５０１）　　　　　　　　６８０５　　　　６４３　　　　　▲２１東ガス（９５３１）　　　　　　　６３９１　　　　３４５　　　　　　△１
東証１部売買代金上位
　　　　銘柄　　　　　　　　　　売買代金　　　　　終値　　　　　前日比日本ハム（２２８２）　　　　　２１６２２　　　　８０８　　　　　△３１ソニー（６７５８）　　　　　　１４６９２　　　５０４０　　　　　▲３０ＮＴＴドコモ（９４３７）　　　１１３７７　２７万２千円　　　　▲４千円ブリヂストン（５１０８）　　　１０９５７　　　１５５５　　　　　▲９４セコム（９７３５）　　　　　　１０５０２　　　５３８０　　　　△１２０武田（４５０２）　　　　　　　１０１０９　　　５２１０　　　　　▲７０キヤノン（７７５１）　　　　　　９８８８　　　４０７０　　　　　▲９０富士通（６７０２）　　　　　　　８９６６　　　　５８９　　　　　▲２２ホンダ（７２６７）　　　　　　　８６６４　　　４８７０　　　　▲１５０東エレク（８０３５）　　　　　　８４４１　　　５０１０　　　　▲１７０
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＜資産設計情報＞＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝−−−−−−−＜フィデリティと考えるこれからの投資＞−−−−−−−−−

ピーター・リンチからのメッセージ〜変動の激しいマーケットで（その２）
株式市場は世界的に変動の激しい状況が続いています。
こういった環境で投資を行うために、どのように考えていくべきでしょうか。かつてマゼランファンドの運用を担当した伝説のポートフォリオ・マネジャー、ピーター・リンチとのＱ＆Ａをお届けします。

Ｑ：株式市場の下落によって、ポートフォリオが値下がりしている投資家に何を伝えたいですか？

Ａ：１０ヶ月前、１０年前に言ったことと、同じことを言いたいと思います。株式市場は、変動の激しい生き物なのです。昨年の市場においても数回におよぶ激しい下落局面がありました。歴史的にも、１０％、またはそれ以上の下落は２年におよそ１回は起きています。変動は株式市場の性質であり、好調な時期においてさえ、下落することはあります。そのため、株式市場の短期的な変動の予想をすることは、無意味なことだと言えます。

マーケットに対する噂話や騒音は無視し、構成している企業（中小企業でも、大企業でも）について考えることが重要です。企業利益の上昇が、株価の上昇へとつながるからです。

Ｓ＆Ｐ５００を構成する５００企業を見てみましょう。第二次世界大戦以来、１０回にもおよぶ景気後退にもかかわらず、利益成長は年率で７％となっています。かなり良いトラックレコードだと言えるでしょう。

ピーターリンチ（Ｐｅｔｅｒ　Ｌｙｎｃｈ）
フィデリティ・マネージメント＆リサーチ・カンパニー（ボストン）副会長。１９７７年から１９９０年までフィデリティ・マゼラン・ファンドのポートフォリオ・マネジャーを務める。この１３年間で、ファンドの資産規模は
２，０００万ドルから１４０億ドルまで成長、全米一の規模を誇る旗艦ファンドに育て上げた実績を持っています。
なお、マゼラン・ファンドはフィデリティ・グループのフィデリティ・マネジメント・アンド・リサーチ・カンパニーが運用する米国の投資信託です。当ファンドは日本での販売は行っていません。

フィデリティ・日本成長株・ファンドはマネックス証券で１万円からお申込みできます。

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　投資信託基準価額（８月１３日現在）
　ザ・ファンド＠マネックス　　　　　　　　　　　５，４５０（−３１）−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−
　外国投信基準価額（８月１３日現在、Ｊシェア、ＵＳドル）
バンガード・トータル・ストック・Ｍ・Ｉ・Ｆ　２０．１４（−０．４４）　バンガード・ウェルズリー・インカム・Ｆ　　　１９．６７（−０．０８）　バンガード・スモールキャップ・インデックス　１５．５４（−０．４４）　マサチューセッツ・インベスターズ・トラスト　１２．７２（−０．２２）　ＭＦＳ　ストラテジック・グロース・ファンド　１２．８４（−０．３１）−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−
　米ドル為替レート （８月１４日午後２時３０分現在）
　買付レート　　　　　　　　　　　　　　　　１１７．２０（−１．７０）　解約レート　　　　　　　　　　　　　　　　１１６．７０（−１．７０）
＝＝＝＝＝＝＝＝＜マネックス社長　松本大のつぶやき＞＝＝＝＝＝＝＝＝＝８月１４日　　　　　　＜トトマネチョあと一日＞

月末の日経平均株価を予想して、賭けたマネックスポイントが最大８００倍相当に増える「トトマネチョ」は、いよいよ明日の深夜迄です（最大で賭けたポイントの８０倍にあたる手数料を無料に致します）。
８月１日から１５日まで賭けられる期間があった訳ですが、月末の株価を当てられる確率はどれ程違うものでしょうか。同じボラティリティー（価格変動性）で株価がランダムに推移すると仮定すると、期間がＴ倍に延びると、株価が散らばる範囲はルートＴ倍になります。一月と半月とでは株価の予想範囲がルート２倍違う訳です。ですから明日賭けると、１日に賭けたのに比べると、理論的には約１．４倍当選確率が良くなります。ＨＰからどしどし御参加下さい！（他にもいくつか夏のキャンペーンを実施中です。案内はこちら：
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＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＜編集長の独り言＞＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝米国での利下げ見送り、早期景気回復期待の後退でドル売りが急加速した一日でした。午前中は１１８円台前半の比較的静かなもみ合い。お昼頃、１１７円台に突入してから円高が加速、あっという間に１１６円台まで進みました。約１時間半で１円の円高進行です。
日本の多くの企業は一斉に夏休みを取っている今週です。先週から１３日のＦＯＭＣで利下げが実施されるか否かが話題となっていました。輸出企業の為替担当者は、“休み中に○○○円台に突入した場合、△△のポジションを取る（
手仕舞う）”という予約注文を入れている部分もあったと思います。担当者不在（休暇）の中、万一こうなったらばという注文が一人歩きした部分もあるのではないでしょうか。実際には日本企業側も交代制を取っていたり、海外現法の為替担当者に任せたりしているとは思います。昔はこういった注文もあったでしょうが、今は少なくなっていると思います。しかし、これまでの経験則で、この時期は“抵抗勢力”が少なく、場合によっては抵抗勢力が加速させてくれる存在ともなる時期であり、大きく動くことが多いという思惑が優勢となると、一気に進むのが相場でもあります。様々な思惑が重なり合い、激しい午後のひとときでした。
ちなみに、見習君も真っ青の“為替市場の逆張り君”が弊社にいます・・・。実は彼、昨日ドルの買いポジションを取ったのですが、これがどの程度本日の相場に影響したかは謎です。
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ご意見や、皆様の身近な投資情報は、こちらまでお寄せ下さい。
mailto:feedback@monex.co.jp

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＜ただ今ブックビルディング中＞＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝弊社取り扱いの新規公開銘柄のブックビルディング期間等の日程を掲載します。詳細はホームページをご覧下さい。

＜新規取り扱い開始の銘柄＞
　日本ヘラルド映画（２３２０）　ＪＱ
　　ブックビルディングは　８月１９日から

　ソフトフロント（２３２１）　ＮＪ
　　ブックビルディングは　８月２２日から

詳細はこちら
http://www.monex.co.jp/static/MONEX/HOM/HOM_VWhats_IPO_GFrm.html

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＜ひまわり解説〜社員勉強中〜＞＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝８／５〜８の日経新聞に、４回に渡って「シリーズ広告特集〜自分で調べて・自分で考える！〜証券税制改正と、これからの資産運用編」という解説のような全面広告がありました。「みなし取得費の特例」「特定口座」って聞いたことがありますか？今回は株式等の譲渡（売却）にかかる税金についての話です。−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−
＜源泉分離課税の廃止、申告分離課税の一本化＞
現在は、源泉分離課税と申告分離課税と、どちらか一方を選択して売却する。しかし、源泉分離課税は２００２年１２月末（受渡し、通常１２月２５日約定分）で廃止となり、２００３年１月（受渡し、通常１２月２６日約定分）から課税方法は、申告分離課税の一本となる。

源泉分離課税は、売却の際に譲渡益にかかる税金を差し引く。税率は、約定金額（売却代金）の５．２５％を利益とみなし、その２０％を課税するとして、約定金額の１．０５％を証券会社が源泉徴収し納税する。投資家は確定申告や納税が不要で、簡素で便利な課税方法と言われる。
申告分離課税は、１年間の譲渡損益を確定申告し、まとめて税金を支払う方法。１年間の譲渡損益を計算し、差引利益の場合は２６％（所得税２０％、住民税６％）が課税され、納税する。確定申告や納税は投資家自身で行う必要がある。
＜税率引き下げ＞
２００３年１月からの申告分離課税の税率は、２０％（所得税１５％、住民税５％）となり、実質的に６％引き下げられる。
また、１年以上保有した株式を、２００３年１月１日〜２００５年１２月末日の間に売却する場合は、税率１０％（所得税７％、住民税３％）という優遇措置があり、実質的に１６％の引き下げとなる。

更に、非課税扱いの優遇措置もある。
１．「特別控除特例」は、保有期間が１年以上で、２００１年１０月１日〜２　００５年１２月末日までに売却した場合については、売却益１００万円まで　を非課税とする。
２．「緊急投資優遇措置」は、２００１年１１月３０日〜２００２年１２月末　までに取得した株式を、２００５年〜２００７年までに売却した場合につい　ては、取得金額１０００万円までは非課税とする。
（１は売却益に対して、２は取得金額に対して、基準が異なる）

＜譲渡損失の繰越控除＞
今回の税制改正で設けられた「譲渡損失の繰越控除の特例」がある。
２００３年１月１日以降に（恒久的措置）、売却で生じた損失で、その年に控除しきれない損失額について、翌年以降３年間に渡って繰越控除が可能。例えば、含み損の大きい株式を売却してしまい、その損失を翌年以降の売却益と相殺し、非課税にする考え方もある。

＜みなし取得費の特例＞
２００３年１月１日〜２０１０年１２月末日の間に売却した株式のうち、２００１年９月３０日以前に取得したものは、その取得費を２００１年１０月１日の価額の８０％とすることが可能。以前に取得したため取得費がわからない場合等に備えた特例である。取得額がわかっていても特例は利用できる。

〜申告分離課税一本化に備えた動き〜
本日８／１４の日経新聞３面に、企業オーナーが保有株を一旦売却してすぐに買い戻すケースが相次いでいるという記事がある。これは上場以前から株式を保有しているため取得費が低く含み益が大きい場合で、税率が低い源泉分離課税で今のうちに一旦売却してすぐに買い戻し、取得費を上げているのだという。
＜特定口座制度＞
申告分離課税一本化になることで、投資家は確定申告をしなければならない。一方、２００３年１月から特定口座が始まる。
特定口座は、証券会社が投資家に代わって、税金を源泉徴収、納付する、あるいは、１年間の取引をまとめ税額を計算、確定申告の手助けをする。投資家にとっては、確定申告するまでの手間が省ける。特定口座の詳細は次回に。−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−
＜８月決算銘柄の配当等をもらうには、いつまでに買えば良いでしょう？＞
末日が決算日であれば８月３１日が権利確定日ですが、３１日は土曜日ですから前日の３０日が権利確定日となります。通常、受け渡しは４営業日目ですが、決算日は受け渡しがされませんので、２９日が権利付最終受渡日となります。というわけで、８／２６（月）の大引け迄に約定したものが権利を得られます。従って、例えば８／２７に売却した売却代金は５営業日目の９／２に受け渡しとなります。因みに、２月決算銘柄で８月に中間配当等がある銘柄も同様です。−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−
＜おまけ＞
沖縄くらぶ発足２年目、今年は宮古島へ行ってきました。海で泳いでビール飲んで昼寝して、カヌー漕いでシュノーケルして洞窟を探検。レンタカーで島一周して景色に感動し、道に迷っても道は続いてるよと走りつづける。運転させてというペーパードライバーの友人の助手席で恐怖を味わい、バーベキューして沖縄そば食べてゴーヤ食べる。暑い夏も良いものです。おわり
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皆様からの率直なご意見、ご質問をお待ち致しております。
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