マネックスメール　2005年11月7日（月）

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≪本日の目次≫
　1.相場概況
　2.バンガード・海外投資事情
　3.オルタナティブのランダム・トーク
　4.株式市場アウトルック
　5.投資信託基準価額
　6.マネックス・ビーンズ証券CEO　松本大のつぶやき

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=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-1.相場概況
=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-売買高、売買代金は依然として多いが利食い売りに押される展開

日経平均　　　　　　　　　　　　14,061.60 （▲14.36）
日経２２５先物　　　　　　　　　14,030 （▲10 ）
ＴＯＰＩＸ　　　　　　　　　　　 1,499.12 （△ 4.13）
単純平均　　　　　　　　　　　　 512.17 （△ 1.36）
東証二部指数　　　　　　　　　　 4,432.23 （△43.17）
日経ジャスダック平均　　　　　　 2,286.08 （△11.09）
東証一部
値上がり銘柄数　　　　　　　　　 893銘柄
値下がり銘柄数　　　　　　　　　 695銘柄
変わらず　　　　　　　　　　　　 79銘柄
比較できず　　　　　　　　　　　 1銘柄
騰落レシオ　　　　　　　　　　　 108.32％　-0.51％
売買高　　　　　　　　　　　 36億8812万株（概算）
売買代金　　　　　　　　3兆1050億6300万円（概算）
時価総額　　　　　　　　　　471兆2030億円（概算）
為替（１５時）　　　　　　　　　 117.98円／米ドル

◆市況概況◆

　週末の米国市場は底堅い動きとなりましたが、寄り付き前の外国人売買動向（市場筋推計、外資系12社ベース）は売り越しと伝えられたことから大人しい始まりとなりました。寄り付きから鉄鋼株など先駆していたものは売り先行で始まるなど、もたついた展開となりました。為替が円安に振れたにもかかわらずハイテク銘柄の一角や自動車株等輸出銘柄にも安くなるものが多く、指数の上値を押える展開となり、銀行株など景気敏感株が堅調な動きとなって指数を下支えする展開となっていました。

　前場の早い段階からストップ高となる銘柄が散見されるなど値動きのいいものにはしっかりと買いが入る状況となり、物色対象が広がり出来高も多く、指数がもたついている割りにはしっかりした雰囲気のする相場となりました。幕間つなぎ銘柄や、好業績ながら出遅れ感の強かった銘柄、好業績を発表したにもかかわらず売られていたような銘柄には見直し買いが入り堅調な動きとなっていました。鉄鋼株も後場には堅調な動きとなるなど利食い売りが一巡したものは買い直されるものも多く、業績発表があるといったん売られ、売りが一巡するとまた買い直されるといったことが繰り返されているかのようでした。
　出来高と売買代金は先週の過去最高水準を越えるペースとなりましたが、後場に入って利食い売りが一巡したあとの物色対象が絞り切れない感じで、最後は息切れとなりましたが、過去最高水準であることにはかわりなく、指数もしっかりした動きとなって（日経平均はハイテク銘柄や輸出関連銘柄の一角が軟調なことから小幅安となりましたが）買い方の回転は効いているのではないかと思われます。

　小型の値幅取り銘柄やディーリング銘柄などは日替わりで銘柄が変わっているような感じですが、底流には銀行株が堅調な動きとなっているように好業績銘柄、景気敏感銘柄を物色する動きがあり、基調は依然として強含みの動きが続いているということではないかと思います。主力銘柄が伸び悩む中で小型銘柄は良い動きとなり、東証マザーズ指数や二部株指数、日経ジャスダック平均は堅調な動きとなりました。

（マネックス・ビーンズ証券　清水洋介）

◆個別銘柄◆　

利食い売りをこなしながら堅調なものが目立つがハイテク銘柄や輸出関連銘柄は一服

エスバイエル　（1919）　214円　（△50）　
　第三者割当増資により、野村ＨＤ（8604）系の関連会社が同社を参加に収めることが報じられ、先行きの業績回復期待に対して思惑的な買いが入り、ストップ高となりました。

新日石　（5001）　914円　（▲61）　
　先週末に発表された決算が原油価格の上昇もあり好決算となりましたが、本日は材料出尽くし感が強く、先行きの業績に対する不透明感から売り先行で始まりました。その後も売りが売りを呼ぶ展開となり、じりじりと値を下げ大幅安となりました。

帝国石油　（1601）　1,220円　（△46）　
　国際石開（1604）と2006年に共同持ち株会社を設立し、経営統合することを5日に発表。統合による国際競争力の強化と業績拡大に期待した買いが集まり、買い気配で始まり、年初来高値を更新しました。

石原産業　（4028）　191円　（▲26）　
　同社が販売していた土壌埋め戻し材「フェロシルト」から大量の六価クロムが検出された問題で回収費用を計上し、今期無配当となったことから、失望売りが嵩み大幅安となりました。

インデックス　（4835）　147,000円　（△12,000）　：1株単位
　同社とＴＢＳ（9401）が共同出資会社を設立し、番組のインターネット配信を行うことが報じられるなど、携帯コンテンツサービスに対する期待などから好感され、寄付きから大幅高となりました。その後上げ幅は縮小したもののしっかりとした動きとなりました。

◆ランキング◆

東証一部値上がり上位　
　材料含みのいわゆる「仕手株」が中心となっています。

東証一部値下がり上位
　材料株の見切り売りや材料出尽くし感からの見切り売りが嵩んでいます。
東証一部売買高上位
　材料含みの銘柄が上位に顔を出して来ました。

東証一部売買代金上位
　主力銘柄が一服となり、ディーリング銘柄が相変わらず大商いです。

詳細は
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※株式分割銘柄に関してはマネックス・ビーンズ証券のウェブサイトにログイン後、「投資情報」→「株式周辺情報」→「資本異動銘柄」をご覧ください。
　本コラムに掲載される内容は、コメント執筆時における筆者の見解・予測であり、情報の正確性について保証するものではありません。また、内容は予告なく変更されることがあります。なお、本コラムは情報提供のみを目的として作成されたもので、有価証券の売買、為替取引の勧誘を目的としたものではありません。

=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-2.バンガード・海外投資事情　第195回
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原油高とハリケーンの影響(2)

今回は先週からの続きになります。

Q4: 原油価格と経済はどのような因果関係にありますか？

D:「原油価格の高騰は、経済成長を抑えインフレを促進する」と、ほとんどの調査結果が結論付けています。実際、原油価格は1バレルあたり一時的に70ドルを超えるまで上昇しましたが、米国金融当局もハリケーン襲来以前の段階ですでに、12カ月の実質GDP成長率が0.5%から1.0%は減少したと見積もっていました。この試算は米国エネルギー情報局の調査とも一致しており、それによると、原油価格が10%づつ上昇していくと、実質GDP成長は現時点での予測成長率から0.1％づつ下がっていくと言われています。

　ただし、原油価格上昇に対する米国経済の抵抗力は、専門家の予想を超えるものがありました。この「抵抗力」を支えた要因として、原油価格に対する経済の感応度が低下したことや、石油製品に対して世界的な需要が拡大したことなどが考えられます。もちろん、依然その影響は無くなったわけではありません。現在の状況を判断すると、原油価格の上昇は、経済成長よりもやはりインフレに影響をもたらすと思われます。

Q5: 過去の石油価格ショックの際には、金融市場はどのように動いたでしょうか？

D:原油価格の上昇に合わせてインフレ率が上昇したにもかかわらず、当時の米財務省債の長期リターンを米国株のリターンと比較しても、そう悪くはありませんでした。それは当時の金融市場が、原油価格の影響をインフレ率上昇の要因としてだけではなく、経済成長と個人消費の妨げと捉えたからでしょう。
　最後になりますが、原油価格が今後、際限なく上昇していくことはあまり考えられません。原油価格上昇は原油そのものの需要を抑え、ひいては原油価格の上昇自体を抑える力となるからです。そして長期投資家の皆さんに言いたいことは、一般的に、原油価格動向の予測のみを基準にして、自身の投資ポートフォリオを大きく変更すべきではないということです。幅広い金融市場で実現される投資リターンは、本来、さまざまなリスク要因の影響を受けていますが、株式リターンと原油価格との負の相関は弱い上、あくまで多くのリスク要因の１つにすぎません。過去の例をみても、このような場合、自分の決めた運用方針を外れなかった長期投資家ほど報われています。

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=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-3.オルタナティブのランダム・トーク
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「ヘッジファンド戦略(2)　株式ペア・トレーディング」

　株式ペア・トレーディングとは、伝統的な株式ロング・ショートと同じように企業業績を基に株式の買いと売りを選別しますが、違いはポートフォリオ構築にあります。株式ロング・ショートの場合は、買いと売りの銘柄は個別に判断して、「ボトム・アップ」した結果がポートフォリオになります。買いも売りも単独に収益の期待に基づいて、ポートフォリオが構築されます。

　一方、株式ペア・トレーディングでは、買いと売りはひとつのセットとして考えます。一つずつの個別銘柄の買いと空売りはそれぞれ絶対的な収益源とは考えず、あくまでも別の銘柄との相対的な期待収益に限定しています。まさにペアの間の収益源を目的とする戦略であるので、買い側と空売り側のポジションは基本的に均衡していて、「ネット・ポジション」はほとんど０％に近いです。

　従って、ペア・トレーディングのほとんどの場合は同業者、あるいはビジネスチェーンで関連する産業セクター間のロングとショート組み合わせです。例えば、自動車産業であれば、似類のマクロ要因に影響されるので、この同じ自動車セクター内、あるいは下流の製造業者との買いと売りを組み合わせれば、その業界に影響するマクロ要因などのリスクを排除できると考えるからです。
　ですから、そういう意味では、両側が独立した収益源というより、どちらかが相手の「ヘッジ」のような立場であります。

　例えば為替レートが動けば、輸出業である自動車セクター全体に影響を与えますが、その影響の強弱は個別企業の体勢によってでます。しかし、自動車セクターと銀行セクターの例では為替が両セクターに与える影響はかなり違うものになることでしょう。単純な例では、自動車会社Ａの業績拡大を見込んで買いたいと思うが、為替レートの動向が不確実なので、そのヘッジとして自動車会社Ｂを売り立てるというようなケースです。

　伝統的株式ロング・ショートと比べて、ペア・トレーディングのほうが個別銘柄間の価格傾向の統計的分析を重視する向きがあります。銘柄Ａ（１０００円）と銘柄Ｂ（６００円）の現在の差額（４００円）は過去の平均値（１００円）と比べて、大幅に価格乖離が広がっていると判断した場合は、Ｂを買って、Ａを空売りするようなパターンです。仮に、差額が平均値に戻ったとしたら３００円の収益が上がります。ＡとＢの株価が上昇しようと、下落しようと。
　このように、ふたつの銘柄の現在の市場での価格間の乖離が平均的乖離に収束（コンバージェンス）するという前提に立った戦略でもあります。何かのショックで離れてしまった二つの磁石が、いずれ元にくっつくだろうという考えです。

　わかりやすい手法ではありますが、弱みがあることも確かです。「過去」の例ではこの広がった乖離が収束したのに、どちらかの銘柄における大きなパラダイム・シフトが起こった場合は、収束どころか銘柄間の価格水準が分岐してしまい、「股裂き状態」という致命的な打撃を受けてしまうリスクは排除することはできません。

　差額は４００円から１００円に戻ると思ったのに、例えばＡ社の革命的な新規商品の導入のためにＡの株価が１４００円上昇したのに、Ｂ社は動かなかった場合、差額は８００円に更に拡大し、４００円の損失になってしまいます。
　わかりやすい戦略ではありますが、類似の買いと売りの組み合わせなので、収益チャンスが限られている割には、リスクはそれほど低くないということで、ペア・トレーディングを敬遠するマネジャーや投資家は少なくありません。　

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渋澤健　1961年生まれ。シブサワ・アンド・カンパニー株式会社代表取締役。オルタナティブ投資を専門とするコンサルティング会社。ムーア・キャピタル・マネジメントおよびゴールドマン・サックス、JPモルガンなどを経て現職。（財）渋沢栄一記念財団理事、（社）経済同友会幹事、文京学院大学客員教授なども務める。著書に『シブサワ・レター　日本再生への提言』『渋沢栄一とヘッジファンドに学ぶリスクマネジメント』がある。
http://www.kshibusawa.com

=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-4.株式市場アウトルック（提供：フィスコ）
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ハイテクにシフト、それとも鉄鋼の出直りか？

2001年5月以来の14000円を回復

　先週は東証のシステムダウンなど予想外の出来事があったが、デフレ脱却、構造改革進展期待などを背景に、内需関連を中心とした強い相場展開が続いた。大手銀や、業績上方修正が相次いだ地銀など銀行株が軒並み上昇、損保、不動産、証券なども強い動きが目立っている。また、需給懸念がくすぶっていた鉄鋼株も、25日線をサポートに出直りをみせてきている。週末にはNY市場の強い動きや為替の円安基調が追い風となり、ハイテク株が指数をけん引する格好へ。日経平均は2001年5月以来の14000円を回復した。

　10月3週の外国人投資家は現物、先物合算で売り越しとなったが、これはTOPIX浮動化に伴う先物売りや、米投信などの決算対策売りなどの特殊要因であり、一過性との見方が出ている。実際、10月4週は現物、先物合算で4400億円超の買い越しとなっている。外国人投資家の動向だが、1ヶ月間のラマダンが明けることからオイルマネーが再度大量に流入するとの期待も大きい。日経平均は急ピッチの上昇に対する過熱感や、14000円乗せで小泉政権発足時の水準を突破という目先的な達成感などもあり、戻り売り圧力は強まると考えられる。しかし、外国人投資家が再度買い意欲を強めてくるとの期待に加えて、持たざるリスクの高まりから押し目買い意欲も強く、全体としては強含みの展開が続きそうである。そのため、小泉政権発足後高値である2001年5月の
14529.41円を当面のターゲットとして意識することになろう。

　NY市場ではハイテク株が出直り基調を強めてきている。ＳＯＸ（フィラデルフィア半導体指数）は3日続伸、ナスダックも1ヶ月ぶりの高値水準を回復している。東京市場では内需関連との比較からハイテク株の出遅れ感が顕著であり、今後はハイテク主導の上昇が期待されるところ。また、オイルマネーが再度流入するようなら、9月高値銘柄である鉄鋼株など、需給不安から「今一つ戻りの鈍い銘柄」などが出直る可能性もあろう。そのため、物色がハイテクにシフトするか、それともラマダン以前に物色されていた鉄鋼、海運、機械などが再度騰勢を強めるかの見極めが必要となりそうだ。

　今週の経済指標では、9月景気動向指数、10月工作機械受注、9月機械受注、7-9月ＧＤＰ、9月鉱工業生産改定値、9月設備稼働率、10月消費者動向調査、10月末オフィス空室率などが発表される。機械受注は8月の反動もあり、コンセンサスは前月比6.5％減と、2ヶ月ぶり減少の見込みである。先行きを占う上では10-12月の受注見通しが注目されよう。また、7-9月ＧＤＰは前期比0.3％増と（4-6月期　0.8％増）減速する見通しだが、高成長の反動からそれ程悪材料視されそうもない。ただ、さすがにマイナス成長となるようなら、失望売り誘う可能性はあろう。そのほか中間決算も本格化しており、アステラス、ＪＦＥ、富士通、ローム、東京エレク、住金、川崎船、三菱地所などが注目されよう。

=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-5.投資信託基準価額
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詳しくは
→ http://www.monex.co.jp/FundGuide/0/syohin/tousin/syohnitirhyouji/guest
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=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-6.マネックス・ビーンズ証券CEO　松本大のつぶやき
=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-１１月７日　　　　＜本田美奈子．＞

　本田美奈子さんが亡くなられました。とても残念です。

　私が大学生の頃にデビューしたのですが、その頃からちょっとファンでした。ミュージカルに進出してからの活躍はめざましいもので、歌がとても上手な人でした。きっと歌が大好きだったのでしょう。クラシックなどを歌ってもきれいに伸びる声で、アイドル歌手出身としては変わり種でした。

　「ミス・サイゴン」の時は観に行く前に舞台で大怪我をされ、「レ・ミゼラブル」も彼女の歌声が聞きたくてチケットを取ったのですが、直前になって体調が悪化し出演出来なくなり、結局生のミュージカルは観ずに終わってしまいました。残念でなりません。

　美人薄命と言いますが、そんなものでしょうか。抗癌剤投与で髪の毛の落ちた頭を毎日違うバンダナでくるんでいたとのことです。泣けます。

　御冥福をお祈り致します。

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