マネックスメール　2006年7月4日（火）

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≪本日の目次≫
　1.相場概況
　2.ファンドマネージャー新井剛氏の相場の見方
　3.土居雅紹のeワラントで覚える投資のコツ
　4.だから投資は面白い！
　5.投信売れ筋ランキング
　6.投資信託基準価額
　7.マネックス証券CEO　松本大のつぶやき
　8.今週のプレゼントコーナー

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=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-1.相場概況
=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-
買い意欲もあり堅調だが、戻り売りも多く上値の重い展開

日経平均　　　　　　　　　　　　15,638.50 （△66.88）
日経２２５先物　　　　　　　　　15,630 （△70 ）
ＴＯＰＩＸ　　　　　　　　　　　 1,602.43 （△ 9.21）
単純平均　　　　　　　　　　　　 479.83 （△ 2.68）
東証二部指数　　　　　　　　　　 4,434.67 （△17.37）
日経ジャスダック平均　　　　　　 2,361.10 （△ 7.82）
東証マザーズ指数　　　　　　 　　1,509.37 （△ 5.12）
東証一部
値上がり銘柄数　　　　　　　　　1,145銘柄
値下がり銘柄数　　　　　　　　　 444銘柄
変わらず　　　　　　　　　　　　 108銘柄
比較できず　　　　　　　　　　　 1銘柄
騰落レシオ　　　　　　　　　　 94.50％ 　△7.14％
売買高　　　　　　　　　　　 15億6465万株（概算）
売買代金　　　　　　　　1兆9646億6700万円（概算）
時価総額　　　　　　　　　　509兆8770億円（概算）
為替（１５時）　　　　　　　　　 114.60円／米ドル

◆市況概況◆

　米国市場が大幅高となったことや寄り付き前の外国人売買動向（市場筋推計、外資系13社ベース）が買い越しとなったことに加え、シカゴ市場（CME)の日経平均先物が日本市場の昨日の終値に比べ大幅高となっていたこともあって、買い先行の始まりとなりました。ただ、先物の寄り付きもシカゴ市場の終値には届かず、上値の重い展開となりました。値がさ株の一角や不動産株等が目先筋の利食い売りに押されると指数はほとんど動かず、堅調ながらも方向感のない展開となりました。

　昼の市場外取引も売り買いの偏りがない、と伝えられるなど、方向感のない動きが終始続いたのですが、散発的に先物へのまとまった売り買いが出ると上下に振らされる場面もありました。米国市場での底割れ懸念が薄れたことで、日本市場でも底割れ感はなく、戻りを試す段階に入ってきたものと思われます。まだ「ゼロ金利解除」の問題や福井日銀総裁のファンドへの出資問題などが燻り、積極的にポジションを膨らませるような動きにはなりにくく、個別の業績などをにらみながらの動きとなっているようです。

　小型銘柄もあく抜け感が出てきており、堅調な戻りを見せています。主力銘柄に比べて動きの鈍かった小型銘柄もようやく動きが出てきたものと思われます。先物へのまとまった売り買いも散発的に出る場面もあったのですが、追随する動きというよりは冷静に動きを見ながら対処するような感じで、方向感を出すには至らず相場を主導する動きとはなりませんでした。

　市場のセンチメントは明らかに好転しているようですが、まだ疑心暗鬼な状態という感じです。もう一息、上昇するような、あるいは好材料が出てくるようであれば一気に底入れ感も出て来るものと思われます。四半期決算の内容や個人消費の好転を示すような指標が出てくるともう一段の買い材料が出てくるものと思われます。

　（投資情報室　清水洋介）

−＜今日の言葉＞−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−
・ファンド（ふぁんど）
　多数の投資家から資金を集め、その資金を運用する器をファンドといいます。　一般的には、投資信託のことをさしますが、最近では買収や会社の経営権を　取得するために資金を募る「投資ファンド」をさす場合もあります。
−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−

◆個別銘柄◆

　証券株、その他金融株が高いが銀行株、不動産株は一服

トヨタ　（7203）　6,010円　△50 円　：100株単位
　６月の米新車販売統計が発表され、前年同月比で好調だったことが材料となって買いが集まり、堅調となりました。

住友ゴム　（5110）　1,188円　▼62 円　：100株単位
　北米のタイヤ市場が縮小していることを理由に、国内証券が同社の投資判断を５段階評価の最上位から２段階引き下げたことが材料となり、売りが優勢となって軟調となりました。

エルピーダ　（6665）　4,420円　△130 円　：100株単位
　５月の世界半導体売上高が前年同月比で増加し、半導体需要が好調なことが好感されて買いが集まり、堅調となりました。

東洋水産　（2875）　1,803円　±0円　
　偽造株券が存在することが発表され、悪材料視する向きからの売りが優勢となり、一時前日比プラスに転じる場面も見られましたが、引けは前日と変わらずとなりました。

横浜銀　（8332）　897円　△27 円　
　株主への還元を強化することを目的に、自己株式の取得枠を設定することを発表したことが好感され、朝方から堅調となりました。

ダイキン　（6367）　3,770円　▼140 円　：100株単位
　家電量販店でエアコンの売れ行きが好調と伝わりましたが、市場の反応は鈍く、利益確定売りが優勢となって、軟調となりました。

◆ランキング◆

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　本コラムに掲載される内容は、コメント執筆時における筆者の見解・予測であり、情報の正確性について保証するものではありません。また、内容は予告なく変更されることがあります。なお、本コラムは情報提供のみを目的として作成されたもので、有価証券の売買、為替取引の勧誘、売買推奨を目的としたものではありません。

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=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-2.ファンドマネージャー新井剛氏の相場の見方
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　株式相場見通し

　３日に発表された６月の日銀短観において、企業の景況感を示す業況判断指数は、大企業製造業でプラス21と前回３月調査に比べて１ポイント上昇し、小幅ながらも２期振りに景況感が改善しました。株安、原油等の原材料価格上昇等による企業の景況感悪化が懸念されていたものの、３期連続の改善となった非製造業を含め、全体的に改善傾向となっています。

　又、今回特に注目されていた設備投資計画については、2006年度の設備投資計画は全規模・全産業ベースで前年度比6.2％増と、３月調査（同1.3％減）から上方修正され、前年における６月調査の数値（同5.4％増）も上回る強い数値となり、旺盛な設備投資意欲がうかがえます。企業の設備投資動向は、日銀の今後の金融政策に影響を与える重要ファクターの一つとみられ、今回の結果を受け、早期のゼロ金利政策解除の可能性が高まったといえます。

　短観を業種別に見ると、製造業においては、原油等の原材料価格上昇等の要因を受け、石油・石炭製品、金属製品、鉄鋼等で業況判断指数の悪化がみられます。一方、窯業・土石、一般機械、電気機器等に改善がみられ、注目されます。又、非製造業においては、天候不順、株安等による消費者心理の悪化等の影響を受けたとみられる小売業が悪化する一方、情報サービスの改善が目立っています。

　投資の観点からは様々な切り口がありますが、会社による今期の業績予想が比較的控え目である一方で、業況判断指数が改善している業種には注目できると考えられます。これには一般機械、情報サービス等の業種が該当すると思われます。又、足元の業況が悪化しているものの、今後改善が見込まれる業種にも注目できます。例えば、小売業については、天候不順要因が一時的であるとすれば、堅調な雇用環境を考慮すると、今後改善の可能性があります。石油・石炭製品は今後の改善を見込んでいますが、原材料価格、製品への価格転嫁の動向がポイントとなります。

　景気回復の長期化により回復の裾野が広がり、業況判断指数全体が大きく改善する状況ではないものの、個々の業種、企業を分析すると、投資対象として魅力的な企業が存在する状況にあると考えております。

◆　ザ・ファンド＠マネックス
ＤＫＡの新井剛ファンドマネージャーが運用を担当します。国内株式を主要投資対象とするノーロードのマネックス証券専用ファンド。１万円からの月次積立もできます。運用状況はマネックス証券のホームページでご覧頂けます。詳細は当社ホームページをご覧ください。投資信託をお申込みの際には、「目論見書」をご確認下さい。

=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-=-3.土居雅紹のeワラントで覚える投資のコツ
　　　　　　　　　　　　　第56回　路線価の発表を待つ
(難易度　★★☆☆☆)
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　このところ、来週の日銀政策会合でのゼロ金利政策の解除がマーケットの注目を集めています。新聞等でも各方面からの詳細なコメントが掲載され、サプライズの余地は減っているかもしれません（長期金利への影響を考えて投資するなら、国債先物eワラントの利用を考えるタイミングと思われます）。　そこで今回は、ゼロ金利政策解除に注目するマーケットの半歩先をいくことを考えて、8月の路線価の発表について考えておきましょう。

■路線価とは
　「路線価」とは国税庁が発表する贈与税、相続税の評価基準となる土地の価格です。
　これがそのまま土地の取引価格となる訳ではありませんが、不動産市況の状況を示す指標として株式市場でも注目されています。例年8月に、その年の1月1日時点の路線価が公表されています（昨年は8月1日公表）。

■eワラントで投資するなら
　昨年8月に路線価が公表された時には、大都市圏の地価上昇、全国的な地価下げ止まりが注目されました。また、今年3月に国土交通省から発表された公示地価でも、大都市の都心部を中心に持ち直しの動きが見られました。

☆　　シナリオ１：地価上昇トレンド確認なら
　今回発表の路線価は本年1月１日時点のものであるため、１月以降のライブドア・ショックや直近の株価調整の影響はありません。このため、順当に考えれば、3月の公示地価の方向性とそれほど違わないものになると考えられます。この場合、不動産株への評価が高まると考えられ、路線価発表後に一旦収益を確定するタイミングが来る可能性があります。このシナリオに沿った投資であれば、三井不動産、三菱地所、住友不動産等のコール型となります。なお、今から投資するのであれば、満期までの期間が長く、権利行使価格が低いコール型eワラント（時間経過の影響が少ない）、７月末に購入するのであれば、短期のトレーディングに適した実効ギアリングの高いコール型の銘柄を選ぶことが一般的な銘柄選択方法だと思われます。

☆　　シナリオ２：予想以上に地価上昇なら
　可能性はあまり高くないかもしれませんが、全国的に地価の大幅上昇が確認されるような内容であれば、不動産株に加えて、含み資産株も再び注目される可能性があります。この場合、eワラントの中では、東京都競馬コールやJR東日本コールなどが投資対象となると考えられます。

☆　　シナリオ３：地価下落傾向が認められれば
　デフレ脱却をほぼ織り込んでいる株式相場にとって、デフレ再来をイメージさせる内容は、ネガティブサプライズになる可能性があります。更に、７月にゼロ金利政策が解除されていれば、相場全体が更に下押す可能性も全く無いわけではありません。このシナリオを考えるのであれば、７月半ばのゼロ金利政策の動向を確認した上で、不動産プットや日経プット買いで路線価発表に備える戦略が有効と考えられます。

■注意点
　路線価はあくまで株式市場にとっては１指標に過ぎず、その影響が上記の筆者の解釈・予想と異なる、あるいはほとんど影響を与えない可能性があります。
本日のポイント：
　半歩先を考えて、路線価の発表で投資シナリオを考える

ゴールドマン・サックス証券　eコマース部長　土居　雅紹　（どい　まさつぐ）
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上記はあくまでも投資事例であり、何らかの行動を勧誘するものではなく、予
想した通りの将来の値動きを保証するものでもありません。最終的な投資の判
断は、ご自身の責任で行ってください。上記内容はゴールドマン・サックス証
券の税務上の意見、見解、解釈を述べたものではありません。また、上記内容
は、将来変更されることもあります。税制に関する個別的事情は各投資家が自
己の責任で判断する必要があります。

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4.だから投資は面白い！
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　−第17回　ケースを学ぶ　〜こんなとき、あなたはどう判断するか〜−

　＜日産自動車（7201）編＞

　図表
　⇒ http://www2.monex.co.jp/j/chart/7201.htm

　今回は、「日産リバイバルプラン」発表後の決算数値のとらえ方について、
取り上げてみたいと思います。

　「日産リバイバルプラン」を“羅針盤”として、主力工場の閉鎖や余剰人員
の削減、取引先やコストの見直しなど、旧経営陣が手をつけられなかったよう
な問題に、大胆に着手していきます。
　2000年３月期、すなわち「日産リバイバルプラン」が発表されてから初めて
の連結決算において、当期純利益で約6,844億円と大量の損失を計上しました。
前期（1999年３月期）が約277億円。ケタが違います。

　数字だけを見れば、「大丈夫か？」とも考えてしまいがちですが、この１年
は「日産リバイバルプラン」が発表され、新体制がスタートした年です。
　冷静に決算数値を見極めてみると、特別損失として「事業構造改革特別損失」
ほか３項目合計で約7,500億円が計上されています。特別損失は不動産の売却で
発生した損失など、臨時に発生する損失のことを指します。事業構造改革特別
損失は経営再建に向けて余剰設備の削減などにかかる費用のことで、今期だけ
の一過性の損失ととるべきではないかと思います。余剰設備などを今後の体力
強化に向けて削減した上で計上している損失なので、次期以降にこのような大
量損失を計上することはほぼ無く、2001年３月期には収益の改善が期待できる
訳です。
　また、図表の中に見られる1999年３月期、2000年３月期連結決算の売上高、
営業利益を比較すると、減収・減益となっています。これは、景気低迷による
販売台数の低下が大きな理由かと思われます。ただ、余剰設備などの削減に向
けて工場の閉鎖などが実行されることで、生産コストが削減され、収益力向上
が期待できます。

　特別損失を大量に計上したことで、再建に向けて膿みは出し切りました。た
だ、まだ見えない部分もある−−。
　経営再建に向けて動き出した会社には、不安と期待、強弱が入り混じってい
ます。数値の増減だけで一喜一憂するのではなく、その決算数値がなぜ、どう
して出たのかを見極めることが大切です。リストラの伸展など前向きな損失な
のか、日産の場合なら本業である、自動車販売台数の不振による収益低迷によ
る損失なのか、といったことを把握して、前向きな損失なら投資を行ってみる、
後向きな損失なら新車の投入見通しなどの動向をもう少しを見守る、といった
判断が必要かと思います。

　そして、2001年３月期連結決算。ご存知の通り、日産の経営再建は驚くほど
の早さで進みました。また、この１年、業績改善を期待する投資家の注目も集
まり、株価もうなぎ上りです（図表参照）。
　図表の連結業績には、1999年３月期、2000年３月期に続いて2001年３月期も
掲載しています。来週は2001年３月期以降を取り上げていこうと考えておりま
すが、「なぜ、どうして！？」を大切に、連結業績を分析してみてください。

（マネックス証券　投資情報室）

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5.投信売れ筋ランキング　ベスト５
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　1．ＨＳＢＣ　インド　オープン
　2．アジア　ＦＯＦ　連動型投信
　3．日経２２５ノーロードオープン
　4．ＨＳＢＣ　ブラジル　オープン
　5．ＨＳＢＣ　ＢＲＩＣｓ　オープン

　※マネックス証券の2006年06月26日〜06月30日における約定日ベースの販売
　　ランキングです。
　　当ランキングには、公社債型の投資信託（MRF含む）、外貨建てMMF及び
　　マネーポートフォリオは含めておりません。
　　なお、「HSBC BRICs オープン」については、運用会社の意向により、2006
　　年6月30日より、お申込みの受付けを一時的に停止しております（受付再開
　　時期は未定です）。

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6.投資信託基準価額
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詳しくは
→ http://www.monex.co.jp/FundGuide/0/syohin/tousin/syohnitirhyouji/guest

※マネックス証券の全取扱いファンドが騰落率順に表示できます。
※外国投信を売買する際の適用為替レートは、ログイン後「投資信託」トップ
画面の「適用為替レート」でご確認いただけます。

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　　説します。
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7.マネックス証券CEO　松本大のつぶやき
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　７月４日　　　　＜地球資源＞

　先日新聞でビックリする記事を読みました。商業用の捕鯨が禁止されて随分
と経ちますが、その結果鯨は増え続け、今では世界中の鯨が年間に食べる水産
資源の量と、人類が年間に消費する水産資源の量が同じになってしまったそう
です。但しこのような情報には気を付けるべきであり、元々ほぼ同量を消費し
ていたのかも知れませんし、人と鯨の体積の差を考慮すると、驚くことではな
いのかも知れません。しかしやはり驚いてしまいました。仮にこの変化がここ
数年の大きな変化だとすると、これは由々しきことです。鯨が増えると或る魚
が減り、その魚が減ると或る生物が増え、その生物が増えるとまた何かが減っ
てしまうとか、そう云う連鎖もきっとあるでしょう。なべてバランスを崩すこ
とは危険なことです。

　この手のことは海の中だけでなく、地球上の至る所で起きているのでしょう。
原油を燃やし過ぎて、或いは車を利用し過ぎて、二酸化炭素が増え、地球温暖
化などの危険な状況を生みつつもあります。再生する資源と再生しないものを
しっかりと区別して認識し、再生する資源についてもバランスを欠くと元も子
もありませんから、常に全体のバランスを考えることが必要です。

　私は環境問題に関してはしっかりと学習したことがないので、詳細も分かり
ませんし正確さを欠いているとは思います。そして一人が出来ることは限られ
ています。しかし私もちょっとずつ、地球資源について考え、正しい行動は何
か？について考えていきたいと思います。

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※電子メール（Eメール）は、機密保持が保証されない公衆回線を使用し送信
　されるため、第三者により傍受、改ざん等が行われる可能性があります。あ
　らかじめご了承ください。
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●著者紹介　佐藤まり江（さとう・まりえ）
ホリプロ所属の人気キャスター。東京生まれの乙女座、O型。
聖心女子大学文学部卒。マネックス証券のイベントや、見るマネックス「マネ
テレ」でも活躍。。著書に「１万円からはじめる株の本　ビギナーのための超
やさしい入門書」「一番やさしい資産設計入門」など。

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