マネックスメール　2011年08月05日（金）

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　マネックスメール＜第2945号　2011年8月5日（金）夕方発行＞

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　　目次
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　1　相場概況

　2　「投資のヒント」金山敏之が振り返る　今週の個別銘柄

　3　新規公開株（ＩＰＯ）／公募・売出(ＰＯ)のお知らせ

　4　バンガード・海外投資事情

　5　内藤忍の「資産設計への道」

　6　マネックス証券CEO　松本大のつぶやき

　7　マネックス証券からのお知らせ

　8　勉強会・セミナー情報

　9　思春期証券マンのマネックス日記

　10　リスクおよび手数料等の説明

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　1　相場概況
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日本株、大幅下落　世界同時株安の影響免れえず

日経平均　　　　　　　　　　　　9,299.88 （▼359.3）

日経２２５先物　　　　　　　　　9,280 （▼390 ）

ＴＯＰＩＸ　　　　　　　　　　　 800.96 （▼ 25.4）

単純平均　　　　　　　　　　　　 222.79 （▼ 6.56）

東証二部指数　　　　　　　　　　2,191.04 （▼ 40.09）

日経ジャスダック平均　　　　　　1,230.75 （▼ 24.34）

東証マザーズ指数　　　　　　 　　 435.23 （▼ 14.5）

東証一部

値上がり銘柄数　　　　　　　　　 69銘柄

値下がり銘柄数　　　　　　　　　1,576銘柄

変わらず　　　　　　　　　　　　 23銘柄

比較できず　　　　　　　　　　　 0銘柄

騰落レシオ　　　　　　　　　　 79.26％ 　▼ 10.13％

売買高　　　　　　　　　　　 25億1458万株（概算）

売買代金　　　　　　　　1兆6110億4000万円（概算）

時価総額　　　　　　　　　　274兆3987億円（概算）

為替（15時）　　　　　　　　　 78.55円／米ドル

◆市況概況◆

昨日の米国市場ではダウ平均が前日比512ドル安と急落。下げ幅は2008年12月1日（679ドル）以来の大きさでした。欧州中央銀行（ECB）のトリシェ総裁が記者会見で、ユーロ圏の景気の下振れリスクに言及、世界景気の減速懸念が強まり、市場ではリスク回避の流れが加速しました。この日発表された新規失業保険申請件数は市場の予想を下回ったものの、市場心理が極端に悪化するなかでは材料視されず、ダウ平均を構成する銘柄は30全てが下落。業種別株価指数も全てが下落する全面安となりました。ダウ平均はじめ主要株価指数は昨年11～12月初旬の水準まで下落したことになります。欧州市場も軒並み3～5％程度の暴落となり欧米同時株安の色彩が濃くなりました。

本日は日本株も、世界同時株安の影響を免れえず大幅下落となりました。日経平均は取引開始直後から395円安の9,264円まで急速に下げ、その後も終日9,300前後で推移しました。アジア株も軒並み安となるなか、東証1部では下落した銘柄が1,500を超え33業種中、空運を除く32業種が下落するほぼ全面安の展開となりました。終値は震災後のボックス相場の下限として固めてきた水準を割り込む9,299円。今夜の米雇用統計の発表を控え積極的に押し目を拾う向きも限定的だったようです。

前日のNY市場で世界景気の減速懸念から原油先物が大幅下落したのが嫌気され国際石油開発帝石（1605）や石油資源開発（1662）に売りが膨らみました。韓国の石油大手との合弁生産が報じられたJX（5020）も-3.7%と売りに押されました。ソニー（6758）、イビデン（4062）は連日で年初来安値を更新。日経平均を構成するファーストリテイリング（9983）、ファナック（6954）、京セラ（6971）、ソフトバンク（9984）などの主力どころも軒並み大幅安となりました。225銘柄中前日比プラスを維持したのはわずか8銘柄のみ。そのなかで上昇率トップとなったのは2年7ヶ月ぶりの高値を付けたコナミ（9766）（+1.7%）でした。前日の決算発表で、交流サイト（SNS）上のゲームで収益性の高いアイテム課金収入が大幅に伸びたことが寄与し、4-6月期の純利益が前年同期比3.2倍の40億円になったと発表されたのが買い材料となりました。新たに日経平均に採用された金属加工機械大手アマダ（6113）も逆行高を演じています。

欧米同時株安の翌日だけあり、本日の大幅下落はやむなしといったところでしょう。ただ、昨日のトリシェ総裁の発言にしても足元の米経済指標にしても何か決定的な材料があったわけではありません。国内では下期の企業業績の回復も見込まれています。過剰反応の結果はいずれ修正されると期待したいところです。もちろん今夜の米雇用統計にも注目が集まります。

マネックス証券　フィナンシャル・インテリジェンス部

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◆世界の主要経済指標発表スケジュール◆

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◆チーフ・エコノミスト　村上尚己の経済レポート

8月5日　世界株安の連鎖～目先のリスク、中期的には好機到来～

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◆チーフ・ストラテジスト　広木隆のストラテジーレポート

8月5日　日本株投資戦略 その14　【市場のオーバーシュートは投資の好機】

　　　　　　→ http://www.monex.co.jp/Etc/00000000/guest/G903/strategy/index.htm

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◆シニア・マーケットアナリスト　金山敏之の投資のヒント

　～銘柄選択の実践アイデア～

8月5日　好業績ながら売られすぎのシグナルが出ている銘柄は

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◆個別銘柄◆　提供：（株）Ｔ＆Ｃフィナンシャルリサーチ

2121 ミクシィ 333,000 -28,000

大幅安　広告需要の減少で1Q営業益69％減。

5201 旭硝子 832 -25

4日続落　震災影響による出荷減少で1Q純利益23％減。

6767 ミツミ 652 -65

年初来安値更新　受注低迷で通期純利益予想を赤字に修正。

4755 楽天 82,900 +3,300

堅調　カード事業の再編重しも上期営業益が過去最高。

6113 アマダ 593 +8

小高い　日経平均株価の定期見直しで新たに採用へ。

7752 リコー 766 -23

4日続落　通期営業益1割減の見通しに引き下げ。

9684 スクエニＨＤ 1,525 -23

軟調　全事業で2ケタ減益の1Q決算を嫌気。

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　2　「投資のヒント」金山敏之が振り返る　今週の個別銘柄
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「半導体市場への先行きに懸念拡大」」

今週は東京エレクトロン（8035）の業績の下方修正を受けて半導体市場への懸念が一段と高まる格好となりました。7月8日には東京エレクトロンが4-6月期の受注高（速報値）が予想を下回って1-3月期比34％減となったと発表していたことに加え、26日には日本経済新聞が4-6月期の連結営業利益が前年同期比微増の185億円前後となったとみられるものの、足元の受注水準は想定を下回っており下期以降の収益下振れ懸念が台頭してきたと伝えていたこともあって、東京エレクトロンの決算が厳しいものになるとはある程度予想されていたといえます。しかし、それでも東京エレクトロンが通期の営業利益予想を従来の1000億円から500億円へと減額した大幅な下方修正は予想を大きく超える内容だったといえます。そうしたショックからか売りは、他のアドバンテスト（6857）や大日本スクリーン製造（7735）といった半導体製造装置メーカーだけでなく、東京エレクトロンの半導体製造装置向けに溶射加工を行っているトーカロ（3433）まで広がりをみせました。

また、本日は日経平均が300円を超す大幅な下落をみせるなか、主力銘柄で年初来安値を更新するものも目立ちました。・・・・

続きはこちらから
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　3　新規公開株(ＩＰＯ)／公募・売出(ＰＯ)のお知らせ
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現在お申込み可能な新規公開株式（ＩＰＯ）／公募・売出(ＰＯ)はございません。

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4　バンガード・海外投資事情　－第351回－
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ニュースの見出しに惑わされない株式投資（前半）

中東やその他の地域の混乱や原油や商品相場の激しい価格変動に加え、大震災による被害が著しい日本経済。さらには依然として未解決の欧州債務危機など、ここ数週間、様々な暗いニュースが市場のセンチメントに影を落としています。同時に、米国の経済指標も軟調で、多くのエコノミストが今年いっぱいの経済成長率予想を下方修正しています。

●これはベアマーケット（下落市場）が始まる前兆なのでしょうか？

これまでマーケットの下落時も投資プランを変えることなく持ちこたえてきた長期的な視野に立つ投資家は、おそらくその質問自体が間違っているということを知っています。「お客様から株式市場を懸念する声が今まで以上に多く寄せられています。」と語るバンガード・アドバイス・サービシズの責任者、カリン・リシは、次のようにも述べています。
「最近のように暗いニュースばかり続けば、投資家の皆さまが心配されるのも無理はありません。しかし、長期的な投資決定をする際は目先のニュースや市場のトレンドに反応しないよう、バンガードでは常にお客様にアドバイスしています。ニュースというものは毎日変化し、短期的なトレンドは簡単に反転する場合があります。しかし、個人の長期目標というものはそれほど頻繁に変わるものではないのと同様、長期的な投資ポジションも変わりません。」

「お客様と話をする際は、お客様が長期プランに満足されていることを確認します。目標や投資期限に変更がない場合、株式と債券の組み合わせをチェックし、現在の投資が依然として目標とするアセットアロケーションに近いものであるかどうか確認することはよい考えです。他の多くの投資家と同じような状況だとすれば、この2年間の株式市場の上昇に伴って、投資アロケーションにおける株式比率が目標とする比率より多くなっている可能性があります。その場合は、資産の一部を債券に移して、ポートフォリオのリバランスを図ることも一案です。」

●長期的なトレンドは依然として良好

さらに、いくつかの短期的な要因が市場の悲観論を煽っていますが、重視すべきもっと長期的なトレンドを見ると、経済も市場も依然として良好な兆候を示していると、バンガードのシニア・エコノミスト、ロジャー・アリアガ=ディアスは語っています。

「最近は市場の変動が激しくなっていますが、おそらく、これは予期していなかったショックによるものです。米国南部と中西部では悪天候が失業率の上昇と保険請求額の増大をもたらし、サプライチェーンは日本の大震災によって混乱しました。また、原油価格の上昇が消費者信頼感を不安定にする要因となっています。」

「最近はこうしたショック要因の組み合わせが、GDPや消費者支出、製造業データなどの鈍化に反映されているのだと言えます。」

「おそらく経済指標は一時的に軟調となっていると考えられ、回復は夏半ば以降となる可能性があります。」

「しかし、中長期的な要因は、慎重ながらも楽観的な見通しを支えています。金融危機や住宅価格の暴落から回復するには通常長い時間がかかるため、今後はペースの鈍い、まだら模様の回復が予想され、また、リセッション（景気後退）前の状況に回復するまで何年もかかるセクターもあるでしょう。」

また、アリアガ=ディアスは、消費者がリセッションからの回復期を通して借金を大きく減らしてきたことにも言及しています。「その結果、消費者金融は現在、非常によい状況まで改善しています。今後の数四半期、消費支出が再び重要な牽引要因となる可能性が高いでしょう。」

「資本コストが低水準でとどまるなか、企業利益も引き続き増益基調にあり、企業の設備投資もまた、重要な経済成長の牽引役になると思われます。実際、金融セクター以外の企業利益は2011年第1四半期に22%もの増加率を記録しました。つまり、最近の市場変動にもかかわらず、消費支出と企業の設備投資という2つの牽引要因は健在です。」

（後半に続く）関連コラム：「情報に惑わされないこと」

https://www.vanguardjapan.co.jp/content/articles/column/columns-46.shtml?vjts=MXML_110805
(バンガード・インベストメンツ・ジャパンのウェブサイトに移動します。)
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※リスク・手数料等に関しては、「　リスクおよび手数料等の説明　」の
　「『トヨタアセット・バンガード海外株式ファンド』に関する重要事項」を
　ご覧ください。

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　5　内藤忍の「資産設計への道」
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その478　投資を考える前に人生の目標を真剣に考えよう

先週もお知らせしたように、8月にマネックスグループを離れることに伴い、このコラムも8月19日まで後3回で終了となりました。最後までよろしくお付き合いください。

マネックスメールの読者の皆さまは、資産運用に興味を持っている方がほとんどだと思います。投資のテクニック、銘柄選択の方法、今後の経済見通し・・・投資には様々な情報が必要です。

しかし、いつも書いているように、投資を始める前に考えておくべきことがあります。それは自分の人生をどうしたいかというライフデザインです。人生について考えることなしに、投資でお金を殖やす。これでは本末転倒です。

自分がどんな人生を送りたいのか、きちんと自分で考えているという人もいるかもしれません。私自身も自分では考えていると思っていたのに、実はきちんと考えていなかったことに最近気がつきました。

■人生の目標は時間と共に変わっていく

人生の目標はビジョンとミッションにまとめられる。ビジョンとは具体的な目標、そしてミッションとは究極の目標だと6年前のコラムで書いたことがあります。

ビジョンとミッションに基づく合理的投資を！（2005年02月14日）

http://lounge.monex.co.jp/column/shisan/2005/02/14.html

しかし、このミッションとビジョンが、今自分が本当にやるべきものとずれてしまっていては意味がありません。

実は人生の目標というのは変わっていくこともあります。だから、もし目標設定をもうやっているという人がいたとしても、せっかく作ったビジョンとミッションが今でも変わらず自分に必要としているものなのかどうかを常に確認する必要があります。

■周囲の人を巻き込んで考える

最近思ったことは、自分の目標を立てることは確かに重要なことですが、それは自分の世界だけのことを考えるより、もっと広く周囲の人も巻き込んで考えることが重要だということです。

ビジョンやミッションを考える時も、一人で考えるよりも家族や友人にも相談して一緒に考えてみる。そうすることで独りよがりの考え方や自分勝手な目標を修正することができます。

それに一緒に考える人がいれば、目標に向かって日々生活をしていく時も、協力してもらうことができます。何でも一人で完結しようとするのではなく、時には相談したり、アドバイスをもらったりできれば、続けるのも楽になり目標を実現できる可能性も高まります。

逆に皆さんの周りにいる人が同じようにビジョンやミッションを考えようとしているのなら、積極的にお手伝いをしてあげましょう。自分にとって周囲のアドバイスが役立つように、相手にも自分のコメントを役立ててもらえるかもしれません。

こうやってたくさんの人が人生の目標を考えるようになり、そのために必要なお金、という考え方で資産運用を始めるようになれば、世の中全体も少しずつ変わっていくはずです。

日本人は長期で計画を立てて人生を考えるのが苦手です。資産運用は本来そのような長期の人生計画があってはじめてそれに沿った方法を考えていくべきものです。

投資好きで計画の前にまずトレードという方法では、短期的に利益は出るかもしれませんが、無駄なリスクを取ってしまう可能性もあります。

計画もなく投資を始めるのは、旅行で言えば、地図を持たずに出かけるようなものです。迷子になってしまったら、取り返しのつかないことになってしまうのです。

既に目標を立てている人は、もう一度見直してみる。まだやったことがない人はまずビジョンとミッションを作ってみる。それを周囲に広げていくのは周りの人のためだけではなく、自分にも良い影響をもたらすと思います。

今回の話のまとめ---------

■　投資の前に人生をどうしたいのかを真剣に考えるべき

■　自分の人生は一人で決まるものではなく周囲の人との関係で決まる

■　人生の目標を考えるなら周囲の人も巻き込んで

では、また来週・・・。

（本コラムは筆者の個人的意見をまとめたものであり、筆者の所属する組織の意見ではありません。）

内藤　忍

株式会社マネックス・ユニバーシティ

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　6　マネックス証券ＣＥＯ　松本大のつぶやき
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8月5日　　　　＜夏が来た＞

今日はようやく東京にも夏が来た感じがします。立秋が目の前で、しかも台風が連れてきた青空でもあるので、夏秋が行き交う感もしますが、それでもやはり夏らしい感じがしていいことです。キャンディーズの「夏が来た！」は、もう35年も前の曲ですが、あの頃と今を比べると、先進国全般に勢いが随分と違う気がします。

あの頃の夏と今の夏。自然界では同じ夏でも、国のステージによって見え方も変わります。しかし国は人の作用ですから、意志によって変えていくことも出来る筈です。いや変えていかねばならない。世界経済の行方を、新興国の需要だけに頼っているのではなく、先進国の中でも新たな需要を作る取り組みが、もっと真剣に考えられねばならないと、昨日・今日のマーケットを見て思うのでした。

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　7　マネックス証券からのお知らせ
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　8　勉強会・セミナー情報
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『経済・市場展望』 チャット駆け込み寺【村上】

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・8月29日（月）19：30開場　20：00開始　20：45終了

『日本株展望』 チャット駆け込み寺【金山】

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・・・重要事項・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

※本案内に記載のセミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。これらの商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料をよくお読みください。

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　9　思春期証券マンのマネックス日記
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「覆面社長」

こんばんは。「日立・三菱重工 統合へ」の見出しが躍ったのは昨日4日の朝刊ですが、注目の両社は早々に統合報道を否定。果たしてこの報道は世紀の大スクープとして語り継がれるのか？はたまた壮大な勇み足に終わるのか？今後が気になる、ぼすみんです。

さて、「若手俳優Aと大物アイドルB、熱愛発覚！」といった話題は、写真週刊誌やワイドショーで大人気。つまりそれだけ関心を示す人が多いわけですが、芸能界はほとんどの国民にとって別世界。人気歌手が誰と結婚しようと大半の人には影響なく、何かトクしたり損する人は非常に稀なはず。

しかし新日鉄や住金、日立や三菱重工クラスの大企業が統合するとなると、その影響範囲は芸能人の結婚どころじゃありません。当該企業の従業員やその家族は言うに及ばず、株主、関連企業や取引先、競合企業、そして消費者・・・大勢の人がさまざまな影響を受けるうえ、今後の人生を大きく左右される人も多いはず。そう考えると今後スクープを狙うパパラッチたちの矛先が芸能人から企業トップにシフト、某スポーツ紙にて「A工業とB産業、電撃合併！！か」なんて一面記事が連発される日も近いのではないでしょうか？今後、合理化のため経営統合に動く企業がまだまだ出てきそうなご時世を考えると、掲載記事を合併の噂や企業スキャンダルだけに絞り込んだ写真週刊誌が出現する日も近いのではないでしょうか？

そうなってくると、困り果てるのは企業トップ。なんせちょっと料亭で接待されただけで「取引先を吸収合併か？」とか書かれてしまいます。うっかり異性と会食でもしようもんなら、たちまち不倫スキャンダルに仕立て上げられてしまいます。こうしたリスクを回避すべく、外出時は変装を施す社長さん続出！戦国時代のように容姿ソックリな影武者を用意する社長さんも続出！そしてついにはプロレスのマスクマンのように常時顔を隠した「覆面社長」まで登場！

「経営者の顔が見えない」と言われる企業は多いですけど、ホントに顔が見えなくなる時代ももうすぐです。

（追伸）
やはり顔（フェイス）が見えないのは困りもの。マネックス証券公式Facebookページ、登場しました。
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　10　リスクおよび手数料等の説明
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各商品の取引手数料や諸費用は、取引ツールやチャネル、執行条件等により異なる場合があります。また、ツールやチャネルによってはご利用いただけない商品・取引がございます。また、商品毎に投資のリスクは異なりますので詳しくは当社ウェブサイトにて「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」等を十分にお読みください。

・・『トヨタアセット・バンガード海外株式ファンド』に関する重要事項・・

□リスク

当ファンドは、外貨（米ドル）建の外国投資信託への投資を通じて、主に海外株式を投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、組入株式の発行会社の経営不振や債務不履行等の影響により、基準価額が下落する場合があります。また、為替ヘッジは原則として行いませんので、投資している通貨が米ドルに対して弱くなった場合や米ドルが円に対して弱くなった場合等には当ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。

したがって、ご投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」、「為替変動リスク」、「カントリーリスク」、「投資する外国投資信託の運用に支障をきたすリスク」などがあります。
詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）本文の「投資リスク」に関する項目をご覧ください。

□手数料等

・申込手数料（税込）：かかりません

・解約手数料：かかりません。

・信託財産留保額：ありません

・信託報酬（年率・税込）： 純資産総額に対して 実質約1.315％(目論見書参照）

・その他の費用

監査報酬として、ファンドの純資産総額に年率0.00525％*（税抜 0.005％）を乗じて得た額（上限）

（*純資産総額が500億円を超える部分は、年率0.002625％（税抜0.0025％））

上記以外にも保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。

その他費用の合計額につきましては、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

・手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、上限等をあらかじめ表示することができません。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）本文の「手数料（費用）」に関する項目をご覧ください。

・・・日本株ロボット運用投信（愛称：カブロボファンド）の重要事項・・・

□株価変動リスク

株式の価格は、発行企業の業績や財務状況、市場・経済の状況等を反映して変動します。特に企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株価が大きく下落し、基準価額が値下がりする要因となります。

□その他

株式市場の状況によっては、株式の売買が数多く発生し（売買回転率の上昇）、多額の売買コストが発生する可能性があります。ロボットが機能しない等システム運用関係の不慮の出来事に起因するリスクが生じる可能性があります。

※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

□手数料等【お客様には以下の費用をご負担いただきます。】

購入時手数料:かかりません。

解約手数料:かかりません。

信託財産留保額:約定日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を換金時にご負担いただきます。

運用管理費用（信託報酬）:毎日、ファンドの純資産総額に年1.47％（税抜1.40％）の率を乗じて得た額とします。

その他の費用・手数料:その他の費用・手数料として、以下の費用等がファンドから支払われます。

【監査費用】毎日、ファンドの純資産総額に年0.00525％（税抜0.005％）の率を乗じて得た額とします。

【その他】組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等をファンドでご負担いただきます。これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※当該手数料等の合計額については、投資者が当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、事前に上限額等を表示することができません。

※詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。

・・「店頭デリバティブ取引に類する複雑な仕組債」に関する重要事項・・

本債券は、デリバティブ取引に類するリスク特性をもった複雑な商品です。お客さまの投資方針などによりご購入いただけない場合がありますので、あらかじめご了承ください。

本債券は、早期償還または満期償還までの保有を前提とした特殊な仕組みとなっておりますので、中途売却される場合、売却価格が著しく低くなり、投資元本を割込むことがあります。

本債券は、日経平均株価の変動に連動して償還金のお受取金額が変動する仕組みです。

お申込み、ご購入前に発生しうる損失額について「本債券の想定損失額について」（※）をご確認ください。

詳しくは契約締結前交付書面、無登録格付に関する説明書及び目論見書をよくご覧いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。 また、本債券には、以下のようなリスクがあります。

早期償還リスク

本債券は早期償還評価日の日経平均株価終値が早期償還判定水準以上の場合、当該早期償還評価日の直後の利払期日において、自動的に額面金額で早期償還されます。その際に早期償還された償還額を再投資した場合に、早期償還されない場合に得られる本債券の利金と同等の利回りが得られない可能性（再投資リスク）があります。

元本リスク

本債券は、早期償還した場合を除き、所定の観察期間中のいずれかの時点において、日経平均株価終値の水準が所定のノックイン価格と同額か又はそれを下回った場合には、償還金額が日経平均株価に連動するため、額面金額を下回る可能性があります。

価格変動リスク

本債券の価格は、日経平均株価終値の水準や債券市況の水準の変化等により変動し、その結果投資元本を割込むことがあります。

金利変動リスク

本債券の価格は、市場金利の上昇等による債券価格の水準の変化により変動し、その結果投資元本を割込むことがあります。

信用リスク

発行者の経営、財務状況の変化およびそれらに対する外部評価の変化などにより、元本や利息の支払い能力（信用度）が変化し、投資元本を割込むことがあります。

流動性リスク

本債券には整備された流通市場が存在せず、償還前の売却が困難な場合があり、売却価格に悪影響が及ぶ場合があります。

債券の税金について

本債券の日本国の居住者に対する本邦における現行での課税は、原則として以下の通りとなりますが、詳しくは目論見書をご覧の上、所轄の税務署や税理士などの専門家にお問い合わせください。

利息に対する課税

本債券の利息は、一般に利子として課税され、日本国内の居住者及び内国法人が支払を受ける本債券の利息は、それが国内における支払の取扱者を通じて支払われる場合には、原則として20％（15％の国税と5％の地方税）の源泉徴収の対象となります。居住者については、当該源泉徴収により課税関係は終了します。

償還差損益に対する課税

本債券の償還額が本債券の取得価格を超える場合の償還差益は、日本国の居住者の場合、雑所得として取り扱われ、総合課税の対象となると考えられます。本債券の償還額が取得価格を下回る場合の償還差損は、日本国の居住者の場合、所得税法上はないものとみなされると考えられます。

なお、雑所得内での損益通算につきましては、個別に所轄税務署にお問い合わせください。

譲渡に対する課税

本債券の譲渡による損益については、日本国の居住者の場合は、譲渡益は非課税となると考えられ、譲渡損は所得税法上はないものとみなされます。

税制リスク

将来、税務当局が追加的な取扱いを新たに取り決めたり、異なる解釈をする場合には、収益に大きな影響を及ぼす可能性があります。

手数料等

債券をお取引される場合には、購入対価がかかりますが、取引手数料はかかりません。

（※）「本債券の想定損失額について」の詳細は下記よりご確認ください。

http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2011/news1107C.htm

・・・・・・・マネックス証券でのお取引に関する重要事項・・・・・・・・・

○投資リスクについて

ご案内の商品・取引は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動に伴い、価格や基準価額が変動し、投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化やそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。債券の価格は、市場の金利水準の変化に対応して変動しますので、償還前に換金する場合には、投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。

信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所株価指数証拠金取引のご利用の際には、所定の保証金・証拠金をあらかじめいただく場合があり、取引額が保証金・証拠金額を上回る可能性があります（取引額の証拠金額に対する比率は取引により異なります）。これらの取引では、価格変動、金利変動、為替変動等により、差し入れた保証金・証拠金（当初元本）の額を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあり、さらにその損失の額が、差し入れた保証金・証拠金（当初元本）の額を上回るおそれがあります。

○手数料その他費用等について

＜国内株式売買手数料＞

[インターネット]

取引毎手数料：約定金額50万円以下の場合最大472円、約定金額50万円超100万円以下の場合最大1,575円（パソコン、指値注文時）、約定金額100万円超の場合約定金額に対し最大0.1575％

※旧オリックス証券手数料をご選択のお客様が携帯電話から注文された場合、パソコン手数料が適用されます。

一日定額手数料：約定回数にかかわらず約定金額300万円ごとに最大2,625円

[コールセンター]

オペレーター注文：約定金額に対し最大0.42％（最低手数料2,625円）

自動音声注文：約定金額に対し最大0.1575％（最低手数料1,575円又は1,050円)

※夜間取引（マネックスナイター）は一約定につき500円

※単元未満株の売買手数料

インターネットの場合は、約定金額に対し0.525％（最低手数料50円）

コールセンターの場合は、約定金額に対し1.05％（最低手数料2,000円）

※新規公開株、公募・売出株、立会外分売は購入対価のみです。

※転換社債型新株予約権付社債（CB）は約定金額に対し0.42％（最低手数料2,625円）

※信用取引では、諸経費として、「信用金利」「信用取引貸株料」「品貸料（逆日歩）」「管理費」などがかかります。

＜中国上場有価証券等＞

取引手数料：約定金額に対し0.273％（最低手数料73.5香港ドル）

現地手数料：取引所手数料（約定金額×0.005％）、CCASS決済費用（約定金額×0.002％、最低2香港ドル）、税金などのその他諸費用がかかる場合があります。他の現地諸費用額はその時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、金額等をあらかじめ記載することはできません。

＜米国上場有価証券等＞

国内取引手数料：一約定につき25.2米ドル(上限)

その他、売却時のみ現地取引手数料がかかります。現地取引手数料は、市場状況、現地情勢等に応じて決定され、その金額等をあらかじめ記載することはできません。

＜債券＞

債券をお取引される場合には、購入対価のみをお支払いいただきます。取引手数料はかかりません。外貨建て外国債券を日本円で購入、または元利金を受領される場合には別途為替手数料がかかります。個人向け国債は中途換金に制約があり、中途換金される場合には調整額の負担が発生します。

＜投資信託＞

・申込手数料 ： 申込金額に対して最大3.675％（税込）を乗じた額

・信託財産留保額（購入時・換金時の直接的な負担費用） ：約定日、又はその翌営業日の基準価額に最大計3.2％を乗じた額

・信託報酬（保有期間中の間接的な負担費用） ：純資産総額に対して最大2.7125％（年率・税込）を乗じた額

・運用成績に応じた成功報酬やその他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。

その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。

・手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

＜株価指数先物・オプション取引＞

取引手数料：日経225先物は346.5円、ミニ日経225先物は52.5円（ともに1枚あたり、1円未満切捨て）。なお、SQ決済時や日計り取引時にも前記手数料がかかります。株価指数オプション取引は売買代金の0.189％（最低手数料189円）。

※株価指数先物・オプション取引には「SPAN（R）に基づき当社が計算する証拠金額×当社が定めた掛け目（※）－ネットオプション価値の総額」の証拠金を担保として差入れまたは預託していただきます。指数の変動状況などを考慮の上、証拠金額に対する掛け目は2.0倍を上限に 当社の任意で変更することがあります。

※株価指数先物・オプション取引は取引額の当該証拠金に対する比率は証拠金の額がSPAN（R）により、先物・オプション取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算されることから、常に一定ではありません。

※株価指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに転売または権利行使を行わない場合には権利は消滅し、買方は投資資金の全額を失うことになります。

＜外国為替証拠金取引＞

FXPLUS取引手数料：かかりません。FXPLUSは、取引通貨の為替レートに応じて取引額に対して一定の証拠金率（4％）の証拠金（必要証拠金）が必要です。大証FX取引手数料：片道1枚あたり147円（税込）

※FXPLUSでは、通貨ペアごとにオファー価格とビッド価格が同時に提示され、お客さまはオファー価格で買い付け、ビッド価格で売り付けることができます。オファー価格とビッド価格には差額（スプレッド）があり、オファー価格はビッド価格よりも高くなっています。

※売却している通貨と買い付けている通貨の金利差調整額（スワップポイント）の受払いが日々発生しており、スワップポイントを支払うことにより損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。

※損失を一定の範囲に抑えるための措置（ロスカットルール）を設けていますが、外国為替相場の急激な変動により、差し入れた証拠金を上回る損失が生じることがあります。

※FXPLUSでは、当社およびカバー取引先の業務または財産状況の変化により、元本欠損が生ずるおそれがあり、差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれがあります。

＜CFD取引（差金決済取引）＞

取引所CFD（くりっく株365）取引手数料：片道1枚あたり157円（税込）

くりっく株365で必要な1枚あたりの証拠金の額は、東京金融取引所が定める証拠金基準額に、東京金融取引所が定める1枚あたりの証拠金基準額の2倍を上限額として当社が定める金額を加算した額です。

証拠金の額は、東京金融取引所が算定する証拠金基準額及び取引対象である株価指数の価格に応じて変動しますので、取引所株価指数証拠金取引の取引金額に対する比率は、常に一定ではありません。

CFD PLUSにおいて、マネックス証券はお客さまのIGマーケッツ証券株式会社（以下IGマーケッツ証券）におけるCFD取引口座開設の媒介を行います。CFD取引口座開設後のお取引は、直接お客さまとIGマーケッツ証券との間で成立する相対取引となります。

以下は、IGマーケッツ証券におけるCFD PLUSに関する重要事項です。お取引の前には必ずCFD PLUS取引専用サイトにてご確認ください。

※CFDの取引手数料は無料です。

※お取引金額に必要となる証拠金額は、商品直物CFD取引では約定代金の5％（レバレッジ20倍）を、株価指数CFD及び株価指数先物CFDでは原則、約定代金に10 ％（レバレッジ10倍）を、債券先物CFDでは原則、約定代金に2％（レバレッジ50倍）を乗じた額となります。その他CFD、商品先物CFDでは銘柄ごとに固定の証拠金が定められております。未決オーダーに対しても維持証拠金額が発生します。

バイナリーオプションでは取引から発生しうる最大損失金額が維持証拠金額となります。銘柄ごとに維持証拠金額ならびにレバレッジ設定が異なります。

※取引価格の売値と買値には差（スプレッド）があります。口座通貨以外の通貨の確定損益には両替手数料がかかります。有料チャートなどのご利用には追加料金がかかります。その他調達コスト、配当金相当額などが発生します。

※株価指数先物CFD取引、債券先物・その他CFD取引、商品先物CFD取引、バイナリーオプションには取引最終期限があります。

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