3つの視点で考える進化する資産配分

2008年ももうすぐ終わりますが、今年は資産運用に関しては記憶に残るだけではなく記録にも残る年になりそうです。長期分散投資に関して言えば、過去のデータを超えた短期的な変動を経験し、資産運用に新しいイノベーションが必要なことを認識させられました。

　一方で忘れてはならないことは、資産運用の長期と分散という基本はこれからも変わらないということです。過去データを超える今回の相場変動は長期分散投資を否定するものではなく、投資手法についての見直のきっかけになるものだと考えています。

　そして、これからの分散投資を考えるには3つの視点があると思っています。それは、

変動率（ボラティリティ）の上昇
資産間の連動性の高まり
投資対象の広がり

です。

■　変動率（ボラティリティ）の上昇
　ここ1年で見ると資産の種類（アセットクラス）毎の変動率が大きくなっています。日本株、外国株といったインデックスの変動が高まり、それによって資産運用のリターンのブレが大きくなる傾向があります。これは相場心理が不安定になり、ネガティブなイベントが発生した時には過去にも繰り返されてきたことです。今回の金融市場の混乱が収まった時、平時の状態に戻るのかどうか、今後の推移を見る必要があります。

■　資産間の連動性の高まり
　資産間の相関が高くなっているのも最近の傾向です。分散投資のメリットは資産間の連動性を計る相関係数が低ければ、資産を分散することによってリスクを低減させられるというものです。相関係数が高まると分散効果が弱まり、すべての資産が同方向に動く傾向が出てしまいます。

　この相関も2年ほど前から高くなってきました。原因としては経済のグローバル化、金融商品のポータブル化が考えられます。経済が連動し、資金が短時間に同方向に動きやすくなったことから、資産間の動きに差が少なくなってきた可能性があります。

　もしこのようなここ数年のマーケットの変化が一時的なものではなく、構造的なものであるということになれば、資産配分の手法について再検討が必要になってきます。

　「【新版】資産設計塾」で取り上げているように、日本の個人投資家が取るべきメインの2つのリスクとは、株価リスクと為替リスクです。資産全体に占める株式の比率、資産全体に占める外貨の比率、をどうするかによってポートフォリオ全体のリスクのかなりの部分が決まってしまいます。それぞれの組み入れ比率の見直しが必要になるかもしれません。

■　投資対象の広がり
　また、組み入れ比率だけではなく投資対象に関しても、現状の内外の株式と債券を運用の中心とする手法からさらに投資対象を広げていくことが求められています。

　従来の投資の収益の源泉はアルファ（市場の歪みから得られる超過リターン）とベータ（市場平均リターン）と分類されていました。

アルファとベータ（バックナンバー）
http://www2.monex.co.jp/monex_blog/archives/008437.html

　最近このアルファとベータの間にあるエキゾチック・ベータという考え方が、広がってきています。証券アナリストジャーナルの最新号でも資産運用研究の第一人者であるロバート・リターマン教授が紹介しています（会員でなくても、日本証券アナリスト協会から掲載誌を直接購入できます）。

ベータからエキゾチック・ベータ、アルファへ
（証券アナリストジャーナル最新号の目次ページ）
http://www.saa.or.jp/publication/backnum_f10.html

　本文で例として挙げられているエキゾチック・ベータには、ハイ・イールド世界小型株、エマージング市場、商品、不動産、バリュー株、ボラティリティなどがあります。

　マネックス証券で取り扱いを開始することになったSTAMシリーズなどは、この範疇に入る商品群と言えるでしょう。これらをどのような比率で組み入れていけばより効率的な資産配分が実現できるのか、も検討課題になってきます。
【祝！】STAMシリーズ　ついにマネックス証券でフルラインアップ完成
http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2008/news8125.htm
　資産配分比率には正解がありません。過去データをベースに一定の前提条件を設定し、その中で最適化を探るというオーソドックスなプロセスによって見つけていくものだと思います。過去データが変わったり、前提条件を変更すれば、配分比率も変化します。

　2008年の金融の大混乱が、進化した資産配分のきっかけになる可能性をこれから探っていきたいと思います。

今回の話のまとめ---------
■　2008年の金融市場は新しい3つの動きを考えるきっかけになった
■　変動率と連動性の高まりは配分比率に影響を与える可能性がある
■　投資対象の広がりによって資産配分のイノベーションが期待できる

ではまた来週・・・。

（本コラムは、筆者の個人的意見をまとめたもので、筆者の所属する組織の公式な見解ではありません。）

内藤　忍
株式会社マネックス・ユニバーシティ　代表取締役社長
http://www.monexuniv.co.jp