その422　家電製品と投資信託で商品の選び方が違うのはナゼ？

皆さんは投資信託をどんな基準で選んでいますか？

証券会社の販売ランキングを参考にしたり、新聞記事で販売好調と書いてあったファンドを買ったり、といった理由で選んでいる方が多いのではないでしょうか？あるいは、毎月分配金がもらえるから、という方もいるかもしれません。
投資信託の中身を吟味している人、つまり運用実績を調べて、目論見書をしっかり読んで、いくつかのファンドを比較して･･･というようにとことん調べてから購入するという方は、あまりいないようです。

自分の大切な資産を投資する訳ですから、どの商品を選ぶかは慎重に行わなければなりません。でも実際には、どんな基準で投信を選んだら良いかわからない、という方も多いと思います。

投資信託に関する本は書店にたくさん並んでいますが、個別ファンドに焦点を当てたものがほとんどで、運用会社を分析したものはほとんどありません。しかし、ファンドという商品を見るだけで、自分に合ったよいファンドを探すことはできるのでしょうか？

実はファンドの中身をしっかり調べるだけでは、不十分ではないのか？とずっと疑問を持っていたのです。

■家電と投資信託で商品の選び方が違うのはナゼ？

例えば、家電製品と投資信託。比較してみると不思議なことに気がつきます。家電を購入する場合、どのメーカーの製品なのかはとても気になると思います。商品よりもメーカーのブランドにこだわる人の方が多いくらいです。

ところが、投資信託ではどこで買った（販売会社）のかは覚えていても、"製造元"である運用会社は知らないということが多いのです。

投資信託の運用実績は運用会社の能力によって決まります。どの運用会社なのか知らないで投資信託を購入するのは、どのメーカーの商品なのかを知らないで家電製品を買うのと同じことです。

　　　　　　　　 　 　　　 家電製品　　　 投資信託

売っている会社　　家電量販店　　　販売会社（証券会社・銀行）

作っている会社　　家電メーカー　　運用会社

と言っても現実には、運用会社のデータは、個人投資家には入手しにくいもの。そこで主要な運用会社31社にアンケート調査を行い、ファンドのデータと合わせて分析する書籍をイボットソン・アソシエイツ・ジャパンの小松原さんと共同で制作しました。

6月15日に発売予定の『投資信託は運用会社で選べ！』です。

■"製造元"である運用会社はどうやって分析すれば良いのか？

具体的な運用会社の分析は、「運用実績」「運用体制」「顧客サービス度」の3つの観点から数値化することで行いました。

まず、運用実績については、各運用会社のすべてのファンドをレーティングし、それを運用会社毎に点数化。また運用会社全体での資金の流出入状況から運用の安定性を測りました。

次に、運用体制ですが、ファンドマネジャーやアナリスト平均経験年数、あるいはファンドマネジャー1人あたりの運用本数をアンケートでヒアリング。ファンドの設定や償還状況、アクティブファンドの全体に占める比率なども数値化しました。

さらに顧客サービス度として、ノーロードファンドの比率、平均信託報酬率、Webでのディスクローズ積極度も評価しています。

このように、運用会社毎の違いを分析した上で、個別の商品の内容も合わせて検討していくことが大切ではないかと思います。

■17日までなら、無料で全文を読めます

実は今回の書籍では新しい試みをしています。本の発売日前にネット上で全文を読めるように無料公開しているのです。出版元であるユナイテッド･ブックスの英断で実現しました。まずは無料で読んで頂き、手元においておく価値があるか判断していただきたいということです。

ネット上の閲覧は無料ですが、閲覧期間は6月17日まで。それ以降は、閲覧用URLをクリックしても閲覧できなくなります。

【17日まで無料】『投資信託は運用会社で選べ！』全編ダウンロード
http://www.unitedbooks.co.jp/modules/content/index.php?content_id=38
（一部の端末ではご覧いただけない場合がございます。予めご了承ください。）
投資信託をどうやって選ぶのか？は簡単に結論が出せない難しい作業であることは今回の本の制作でも実感しました。この新しいアプローチ方法、今後も改善を重ね、評判が良ければ毎年データを更新して時系列でも比較できるようにしていきたいと思っています。

皆さまの、ご感想・ご意見を是非お寄せください。

今回の話のまとめ---------

■　投資信託は商品だけを見て選んではいけない

■　運用会社の分析は定量的評価である程度まで把握することができる

■　投資信託の選択は簡単に結論を出せない難しい作業

では、また来週・・・。

（本コラムは筆者の個人的意見をまとめたものであり、筆者の所属する組織の意見ではありません。）

内藤　忍
株式会社マネックス・ユニバーシティ　代表取締役社長