その427 どのインデックスを使うべきか?が問われる時代がやってくる

2002年1月11日から2011年8月19日までマネックスメールに連載した マネックス・ユニバーシティ代表取締役(※連載当時)内藤忍の資産設計コラム。(現在は更新しておりません)

その427 どのインデックスを使うべきか?が問われる時代がやってくる

投資の手法には大きく分けて、アクティブ運用とインデックス運用があります。アクティブ運用とは市場の平均値を上回る投資成果を目指す方法ですが、激しい運用競争の中で、インデックスを上回る実績を上げるのはプロのファンドマネージャーでも簡単ではありません。

そこで、私は投資の初心者の方や投資にあまり時間が割けない方にはインデックス運用をおススメしています。市場の平均点を着実に狙っていこうという方法ですが、ここで問題になってくるのは、どのインデックスを選ぶのかです。
■1つの市場に複数のインデックス

例えば、日本の株式市場にも日経平均やTOPIXを始めたくさんのインデックスが存在します。日経平均は認知度が高く、日本株の代表的なインデックスとされていますが、225銘柄に偏っており、株価の大きな株(値がさ株)の比率が高くなってしまうなど欠点もあります。

TOPIXは東証1部の全銘柄の時価総額で指数化されていますが、時価で算出するインデックスが果たして最も良いインデックスなのかという議論もあります。
■時価総額に基づくインデックスの問題

時価総額でインデックスを算出するのは、一見合理的なように見えますが、この場合、株価が割高になればなるほど、組み入れ比率が高くなってしまいます。本質的な株式価値の上昇と、市場の過熱による株価の上昇を区別することは簡単ではありません。しかし、ITバブルのように株式市場が過熱していくと、インデックス運用では過剰に評価された株式の比率を高めることになります。
そこで、このような問題を解決する方法として、株主資本、キャッシュフロー、配当などから銘柄の比率を算出するファンダメンタルインデックスという手法があります。

時価総額は、投資家の市場評価に基づくある意味主観的な評価とも考えられるのに対し、ファンダメンタルズインデックスは企業の根元的な価値(ファンダメンタルズ)を使ってインデックスを作ろうとするものです。

■債券インデックスの矛盾

債券のインデックスについても、議論があります。債券のインデックスは、通常、債券の市場価値に比例させてインデックスを算出しています。国債の場合、財政赤字が大きく、債務比率の高い国の方が、インデックスに占める比率が大きくなってしまうのです。財政状態が悪い国の比率、というのは何だか矛盾しています。

その代替的な方法として、GDPベースの債券インデックスというものが開発されています。これは債券の時価ではなく、国ごとの経済規模などから比率を算出しようとする方法です。財政黒字の国になると債券の発行が減少していきますが、その場合でも一定の比率がインデックスの中に組み込まれることになります。

またGDPベースで債券インデックスを算出すると、経済が好調で成長率が高いときは債券価格が下がり、成長率が下がってくると債券価格は上昇する傾向があります。つまり安く買って高く売るのと同じメリットも期待できるのです。
■インデックスの選択を考える時代

株式でも債券でも、どれが正しいインデックスなのか、ということには正解はありません。目的によって使い分けるのが現実的な対応です。

日本株であれば、分かりやすさから言えば日経平均になるでしょうし、市場全体の値動きをカバーするという点から言えば別のインデックスの方が良いとも言えます。

インデックス運用する場合も、どういうインデックスが良いのかを考える時期に入ってきたと思います。新しいインデックスを使った商品は少なく選択肢は限られていますし、コスト面の比較も必要ですが、長期投資の次の投資のイノベーションの1つは、実はこの辺かもしれないと思っています。

今回の話のまとめ---------

■ インデックス運用は投資初心者や時間のない人に向いた投資方法

■ どのインデックスが良いかは選択が難しい

■ 時価総額ベースのインデックス以外のインデックスも検討する価値がある

では、良い3連休を・・・。

(本コラムは筆者の個人的意見をまとめたものであり、筆者の所属する組織の意見ではありません。)

内藤 忍
株式会社マネックス・ユニバーシティ 代表取締役社長

マネックスからのご留意事項

「資産設計への道」では、マネックス証券でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。
マネックス証券でお取引いただく際は、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。お取引いただく各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。また、信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引・取引所株価指数証拠金取引をご利用いただく場合は、所定の保証金・証拠金をあらかじめいただく場合がございます。これらの取引には差し入れた保証金・証拠金(当初元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。

商品ごとに手数料等及びリスクは異なりますので、詳しくは「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」、「目論見書補完書面」又は当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。

マネックスメール登録・解除

コラム一覧