第7回　「投資信託の値動きも経済の大原則と同じ リスクなくしてリターンはない」

投資信託に限った話ではないですが、投資において高いリターンを求めるのであれば、その分の値動きのブレ（リスク）を許容しなければならず、ハイリスク・ハイリターン、ローリスク･ローリターンが大原則となります。もし、ローリスク・ハイリターンあるいはミドルリスク・ハイリターンといった特徴をうたう金融商品があったとしたら、その時点で疑ってかかるべきでしょう。

リスクとリターンは数値にしてもイメージが湧きにくいため、投資信託の目論見書には、そのファンドのリスクとリターンを分かりやすく示すグラフが掲載されています。ファンドの参考情報である「当ファンドと代表的な資産クラスとの年間騰落率の比較」という項目では、過去5年間におけるファンドと代表的な6つの資産クラスの値動きの大きさが並べて比較されています。6つの資産クラスというのは、日本株、先進国株、新興国株、日本国債、先進国債、新興国債の6つで、日本株であれば東証株価指数（TOPIX）といった代表的な株価指数や債券指数のデータを用いて、過去5年間分（60カ月分）の年間騰落率の最大値、最小値、平均値を並べて、当該ファンドの値動きと比較することができます。5年間の運用実績がないファンドに関しては、商品分類などで代表的な資産クラスの年間騰落率と照らし合わせながら、そのファンドの値動きのイメージをつかむことができるでしょう。

例えば、2013年1月～2017年12月までの5年間であれば、それぞれの月末時点における年間リターンの最大値、最小値、平均値が示されることになります。ここで注意したいのは、5年間という長期間においても、リスクに見合ったリターンを得られない可能性があるということです。例えば、米証券会社リーマン・ブラザーズが破綻し、リーマン・ショックが起きた2008年には金融危機と呼ばれる市場の大混乱がありました。2013年～2017年であれば、世界的な金融緩和やアベノミクス相場で、どの資産もプラスのリターンが大きい時期でしたが、金融危機を含む期間においては、「100年に1度」の下落と言われたようなデータも含んでいるため、リターンは小さいのにリスクは大きいというケースもあるでしょう。

また、1990年代から2010年頃までの「失われた20年」の期間においては、日本株がリスクの大きさの割にリターンが小さかったり、金融危機後には新興国株が先進国株よりもリスクが大きい割にリターンは小さかったり、といった現象も起きています。期間が10年・5年・3年と短くなるにつれて、リターンがマイナスになる時期もありますし、リスクが低いのにリターンが大きいといったデータが示されることもあるでしょう。こうしたデータを見た場合に、ハイリスク・ハイリターンという原則を思い出して、その背景を考えてみるとよいでしょう。目論見書に掲載されている5年間のデータしか確認できない場合であっても、その5年間の金融市場がどのような投資環境であったのか、一度確認してみることが重要です。

コラム執筆：ドイチェ・アセット・マネジメント　資産運用研究所長　藤原延介

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