第7回目 コモディティ・トレンド・オープン

このコーナーでは、運用会社の方にQ&A形式にて運用されている投資信託について解説いただきます。第7回目は、「コモディティ・トレンド・オープン」について、直近の運用状況などを含め、ＩＴＣインベストメント・パートナーズの方に伺いました。

【Q】今回のファンドは、なぜ、コモディティを投資対象としたのでしょうか？
コモディティ市場では、新興国の高い経済成長などを背景に、需給面で大きな構造変化が生じています。また、コモディティ関連のETFの上場が相次ぐなど市場参加者も多様化し、市場規模も年々拡大しています。当ファンドはまさに今、歴史的転換点にあるコモディティ市場のダイナミズムを投資機会として捉えるべく、設定いたしました。

【Q】ここまでの運用状況について教えてください。

2月23日時点で当ファンドの基準価額は10,952円（1万口あたり、課税前）と非常に好調なスタートを切っております。2011年12月22日の運用開始当初は欧州債務危機問題等を背景に投資家のリスク回避姿勢が強まり、市場が全般的に軟調な相場展開となる中、貴金属銘柄を中心としたショートポジションがプラスに寄与しました。2012年1月に入ると相場は反転、これまで積み上げてきたショートポジションが基準価額を押し下げる形となりましたが、当ファンドのシステムも相場の転換点であると判断、貴金属銘柄等のポジションを徐々にロングへと転換しました。なお、2月は、強い上昇トレンドが見られるエネルギー関連銘柄に対しロングポジションを積み上げてきたことがパフォーマンスの牽引役となっています。

【Q】短期・中期・長期でのポジション構築とありますが、なぜ3期間でのポジション構築を行うのですか。

価格トレンドには銘柄ごと、またその時期によって様々な種類があります。例えば同じ銘柄において短期的には下落トレンドであっても、長期で見れば上昇トレンドであるというようなケースも存在します。そのため、当ファンドでは、コモディティ価格のトレンドを期間別にきめ細やかに判断することで、収益機会の拡大を狙います。

【Q】このところ、市場環境が不安定ですが、今後のパフォーマンスに影響はありますか？

当ファンドでは、市場環境から生み出されるコモディティ価格の上昇・下落トレンドを収益源泉とするトレンドフォロー戦略を採用しており、価格に大きなトレンドが出れば収益拡大につながります。一方で、明確な価格トレンドが出辛い揉み合い相場やトレンドの転換点では、戦略が機能せず苦戦を強いられる傾向があります。

【Q】何かひとことメッセージがあればお願いいたします。

金や原油の価格がニュースで大きく取り上げられるように、いまコモディティの認知度が非常に高まってきています。その価格の上昇・下落の両局面を収益機会と捉える当ファンドに是非ご注目ください。

（※）お取引の際には、コモディティ・トレンド・オープンの取引に関する重要事項 をご確認ください。

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コモディティ・トレンド・オープンの取引に関する重要事項

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＜リスク＞

当ファンドは、主に商品先物取引およびIIP日本債券マザーファンド受益証券を通じてわが国の公社債を投資対象としますので、基準価額は大きく変動します。したがって、当ファンドの基準価額は、組み入れた公社債、国内外の商品先物の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動も受けます）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料等（税込）＞

当ファンドご購入の際には、申込金額に対して1.05％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用である信託財産留保額はかかりませんが、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して1.8375％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、実績報酬がかかります。実績報酬とは、前営業日の基準価額（1万口当たり）が「ハイ・ウォーター・マーク」を上回った場合、当該基準価額から当該ハイ・ウォーター・マークを控除して得た額に21.0％（税抜20％）の率を乗じて得た額に、計算日における受益権総口数を10,000 で除して得たものを乗じて得た額（以下、「実績報酬額」といいます。）から前営業日の実績報酬額（前営業日に一部解約があった場合には当該解約に係る口数に相当する前営業日の実績報酬額を控除した額とします。）を控除した額を計上します。また、計算期間末、および信託終了の日に収益分配金および実績報酬控除前の基準価額がハイ・ウォーター・マークを超えている場合に限り、実績報酬額が信託財産中から支払われます。
法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産に係る監査人、法律顧問、税務顧問に対する報酬等として、純資産総額に対して、年0.1％を上限として乗じて得た額が支払われます。

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

＜その他＞

当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。