第1回　米国株に投資していないなんてもったいない！　【短期集中連載　ビックリ！アメリカ株】

はじめまして。マネックス証券の山田です。9月23日、マネックス証券の米国株取引手数料は大改定され、最低手数料5.25米ドルと、画期的なビックリ手数料！になります。
これに合わせ、この号からしばらくの間、「短期集中連載　ビックリ！アメリカ株」と題して」コラムを連載します。米国株は本当に魅力的な投資対象。夢中にさせちゃうゾ。
http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2013/news1308_32.htm

長期分散投資をするなら、日本での投資の次に考えるべきは米国への投資だと思います。むしろ、日本株を保有するなら米国株も保有すべきでしょう。米国株はそれだけ魅力的な投資対象です。しかし、残念ながら、米国株は、日本の投資家の中でまだまだメジャーとはいえません。このコラムでは、そのはがゆい気持ちを伝えていきたいと思います。
さて、米国株最初のビックリ！はなんといってもそのマーケット規模。2013年7月末の取引所ごとの時価総額合計を見ると、東証・ロンドン証取がそれぞれ約400兆円、香港証取が約300兆円なのに対し・・・・・、

ナスダックは約550兆円、ニューヨーク証取は実に約1650兆円とまさにビックリ！のサイズです。それだけの投資機会もあるということ、東証だけを見ているなんてもったいないのです。

有名どころから見てみましょう。マクドナルドにコカ・コーラ、P&Gにジョンソン・エンド・ジョンソン、これらはすべて米国市場に上場。ディズニー、ナイキも、カードのビザもマスターも、小売業のウォルマートもコストコも米国に上場しています。どの会社も身近な会社なのではないでしょうか。
ここで注目すべきなのはそれらの会社がビックリ！高成長を続けているということ。有名なだけじゃないんです！大きいだけじゃないんです！マネックス証券では「ダウ指数採用銘柄の10年」というコンテンツで、

http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2013/news1307_36.htm

特に有名なダウ指数採用銘柄の2002年以来の実績をまとめています。2002年から2012年の10年で、ダウ指数採用30銘柄の配当金合計は約2.2倍、一株あたり利益は約2.6倍という高成長。有名な会社も一株利益でいうと、マクドナルドは約4倍、コカ・コーラが約2.4倍、P&G約2.1倍、ジョンソン・エンド・ジョンソン約2.3倍、ディズニーにいたっては約5.7倍になっているのです。これらの銘柄は一見安定した名門会社ですが、実際は高成長会社でもあったということです。

これらの会社の高成長の背景には、経済のグローバル化があります。これらの会社の商品の消費者マーケットがどんどん広がっているのです。いまや中国の山奥の売店でもコカ・コーラを売っていますし、マクドナルドの店舗は全世界津々浦々に広がっています。

こういうグローバル化を活かせる消費者向けの会社は世界的に見ても多くありません。規模も考えると、匹敵する会社はごく少数です。こういう会社にしっかり投資するのは日本では簡単ではないでしょう。分散投資を考えるなら、まず米国株、という理由はここです。こういう会社に投資するには米国株を選ぶのが良いのではないでしょうか。

さらに、ITのトッププレーヤーも米国でしか投資できない会社が多くあります。アップルにグーグル、アマゾン、マイクロソフト、フェイスブック、すべて米国市場上場の企業です。個人投資家が、個別の会社に投資するなら、よく知っている評価できる会社に投資するというのが鉄則だと、自分は思います。さらに、分散投資を行うなら世の中の変化に合わせなければならないでしょう。上記のような米国の会社の製品やサービスを使う時間はどんどん増えていると思います。しかし、投資対象は昔のままではないでしょうか？

日本株の取引動向を見ていると、ブームが来ている会社は出来高が伸び、株価が上がる。当社のお客さまを含め、皆がよく見ている証拠です。成長する会社に目をつけ、株価や配当でその成長を享受するのは投資の醍醐味でしょう。
しかし、この10年間のグローバル化や、ネットサービスの成長を享受できたお客さまはそれほどいないのではないかと思います。なんて、もったいない！この一つの理由は、米国株取引のハードルが高かったからでしょう。これは証券会社もよくなかったと思います。
冒頭に書いた手数料改定のポイントは最低手数料5.25米ドルです。昨年の今頃は米国株の取引手数料は一律25.2米ドルだったので、当時と比べると例えば約定代金が1,000米ドルの場合実に五分の一です。（※）日本株ほど安い手数料ではないけれど、1,000米ドル（約10万円）程度で投資することも十分に考えられる水準ではないでしょうか。米国株取引のハードルを下げたい、魅力的な米国株にもっと近づいていただきたいという自分たちの願いがこもった新手数料です。

このコラムでは来週以降も米国株の魅力を伝えていきます。

※改定後の手数料は約定代金の0.4725%、最低手数料5.25米ドル、最大手数料21米ドルなどとなります。詳細は最新情報でご確認ください。
http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2013/news1308_32.htm

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コラム執筆：山田真一郎　マネックス証券 営業企画部 株式グループ
マネックス証券入社後、Monex Boom証券を経て、マネックス証券営業企画部 株式グループ 米国株チームに所属。米国株の業務・サービス・投資情報・ツールの企画・マーケティングなどを担当。日本証券アナリスト協会検定会員。

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（※）9/23（月）からの新手数料の詳細、現行手数料との比較は下記リンクよりご確認ください。
ビックリ手数料！9/23（月）の取引（現地約定日ベース）より米国株取引手数料体系が変わります！最低手数料は5.25米ドル（税込）に！！
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（※）お取引の際は米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項をご確認ください。

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

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＜リスク＞

米国株式及び米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下
「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、
又は発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。
米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水
準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の
変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その
国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることが
あります。

＜手数料等（税込）＞

米国株式等の売買では、約定株数1,000株以下の場合、一約定につき国内取引手
数料として最大18.9米ドルがかかります。約定株数が1,000株を超える場合、1
株毎に0.0105米ドルが加算されます。また、上記取引手数料のほか売却時のみ
現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて
決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示する
ことはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬そ
の他手数料がかかることがあります。なお、お取引にあたっては「米国株リア
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ショナル利用の場合は月額17,850円、ノン・プロフェッショナル利用の場合は
月額525円のご利用料がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・
手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。