第3回 米国株投資に活用!マネックスの無料メールサービス。知らない人が多いことにビックリ! 【短期集中連載 ビックリ!アメリカ株】

マネックスメール編集部企画の特集コラムをお届けします。

第3回 米国株投資に活用!マネックスの無料メールサービス。知らない人が多いことにビックリ! 【短期集中連載 ビックリ!アメリカ株】

こんにちは。9月23日の米国株取引手数料改定も近づいてきました。連載第3回はメールサービス等をご紹介。使っていない方がいらっしゃるのにビックリ!です。日本株取引がメインの方にもおすすめのメールサービスがたくさん。
なお、手数料改定の内容はこちらからご確認ください。

http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2013/news1308_32.htm

さて、米国株取引をされていない方でも、朝一は必ず、NYダウ指数の終値やシカゴの日経平均先物終値を確認するという方は多いのではないでしょうか。朝の忙しい時間、確認は意外と面倒ですが、マネックス証券には朝一番にそれらのNY市場の概況を案内してくれる知る人ぞ知る無料のメールサービスがあるのです。・・・・・

それが「T・フラッシュ」というメールサービス。ダウ指数、ナスダック指数、S&P500指数、シカゴの日経平均先物の終値などが午前7時前に毎日無料で届きます。それ以外にもNYの主要銘柄の株価やセクター動向が届きます。マネックス証券の「マーケットメール」も同種のメールサービスですが、「マーケットメール」より早く届くので、合わせて使うとより便利になります。
この「T・フラッシュ」、もともと日本株取引をされる方向けのサービスなので、日中の情報も万全。日本の取引時間前には外資系の寄り前注文動向や、その日の企業の決算予定など便利な情報がどしどし送られます。日本の市況概況も前場・後場終了後にご案内。夜にはNY市場の取引開始時の概況もご案内。ニュース番組を見なくても明日のマーケットのことを考えながら床につけます。
こんなに便利なメールサービスなのに登録しているお客さまは意外に少ない。穴場というと変ですが、こんないいサービス、ご紹介できてうれしいです。

マネックス証券のメールサービスは、ログイン後のMY PAGEから投資情報タブを選択いただき、「メールサービス」というところから登録が可能です。上でご紹介した「T・フラッシュ」以外にも様々なメールサービスがあり、多くは無料です。ぜひご活用ください。

そしてそして、それ以外のメールサービスで注目していただきたいのが、「クローズアップ!米国株」というメールサービス。こちらも無料のメールサービスですが、情報はとても充実。毎営業日、NY市場の情報をしっかりとご案内いたします。米国の情報は見逃しがちなものですが、このメールマガジンでは「今夜、アップルの発表会」、「今夜、失業率の発表」などをご案内するので、そういう情報を見逃さずにすみます。情報を知っていて投資判断を間違えたなら納得もできますが、そもそも情報を知らずに投資判断を間違えた場合は悔しいものです。そういうことがないようにぜひご登録ください。アナリストが注目する米国個別企業のニュースや注目銘柄情報も毎営業日ご案内。米国マーケットや米国株を知ることは、米国株投資にはもちろん、日本株投資にも役立ちます。

いずれのサービスも無料なので一度申し込んでから中止することも自由自在。まずは、画面のご案内を確認の上お申し込みを。充実の情報にビックリ!すること間違いなしです。

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コラム執筆:山田真一郎 マネックス証券 営業企画部 株式グループ
マネックス証券入社後、Monex Boom証券を経て、マネックス証券営業企画部 株式グループ 米国株チームに所属。米国株の業務・サービス・投資情報・ツールの企画・マーケティングなどを担当。日本証券アナリスト協会検定会員。


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※ 約定代金の0.4725%(最低5.25米ドル、最大21米ドル)の取引手数料がかかります。
※ 取引手数料が5.25米ドルとなるのは、約定代金が約1,111米ドルまでの場合です。
※ お取引の際は米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項をご確認ください。

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

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<リスク>

米国株式及び米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下
「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、
又は発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。
米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水
準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の
変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その
国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることが
あります。

<手数料等(税込)>

米国株式等の売買では、約定株数1,000株以下の場合、一約定につき国内取引手
数料として最大18.9米ドルがかかります。約定株数が1,000株を超える場合、1
株毎に0.0105米ドルが加算されます。また、上記取引手数料のほか売却時のみ
現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて
決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示する
ことはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬そ
の他手数料がかかることがあります。なお、お取引にあたっては「米国株リア
ルタイム株価情報」サービスの利用が必要です。サービスの利用にはプロフェッ
ショナル利用の場合は月額17,850円、ノン・プロフェッショナル利用の場合は
月額525円のご利用料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・
手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

マネックスからのご留意事項

「特集2」では、マネックス証券でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。
マネックス証券でお取引いただく際は、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。お取引いただく各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。また、信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引・取引所株価指数証拠金取引をご利用いただく場合は、所定の保証金・証拠金をあらかじめいただく場合がございます。これらの取引には差し入れた保証金・証拠金(当初元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。

商品ごとに手数料等及びリスクは異なりますので、詳しくは「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」、「目論見書補完書面」又は当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。

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