第 54 回　放置の報い、下落とコストのダブルパンチ

「投資信託」持っています。

「今使わない資金だから」と気長に構えていましたが、昨今、日経平均が11,000円まで回復しても一向に回復しない自分の投資信託に業を煮やし始めました。「なぜ上がらない・・。」念じて画面を睨みつけても表示は変わりません。エスパーじゃないんだから当たり前なんですけど・・。



　相場が安い時を狙って買った（つもりだった）ＴＯＰＩＸ連動のインデックスファンド。私はごくたまに相場が下げたところを買い向かう投資をしますが、このとき利用するのが日経平均に連動するインデックスファンドやＴＯＰIX（東証株価指数）に連動するファンドです。東証1部上場の代表的な225銘柄を指数算出の対象にしているのが日経平均連動型、東証1部全銘柄を指数算出の対象としているのがＴＯＰＩＸ連動型です。銘柄を抜粋している日経平均より全銘柄を対象としているＴＯＰＩＸのほうが相場全体の動きを表しているといわれます。



私が保有しているのはこのＴＯＰＩＸ連動型のファンドです。『買った当時のＴＯＰＩＸの水準に戻れば基準価額も戻るだろう』なんて単純に思っていました。残念ながらもとの水準はまだ遠い・・。

それにいくらＴＯＰＩＸに連動しているとは言え、何年も経過しているファンドでは、ＴＯＰＩＸが戻ったとしても基準価額がぴったり元に戻るなんてわけにはいかないはず。そう、値が上がろうが下がろうが、必ず引かれている信託報酬があるのですから。そういえば、販売会社や運用会社に支払っている手数料はどのくらいになっているのかしら？ちょっと気になり、手計算をしてみました。

私が保有する「インデックスファンドＴＳＰ」の信託報酬は純資産額の年率0.546％。信託報酬は毎日基準価額から引かれているものなので
0.546％÷365（日）＝0.00149589％（1日あたりの信託報酬割合）
基準価額は毎日変化していますが、保有期間中の高値が買付した当時の6670円、安値が3681円、現在4936円なので間を取って5,000円としてざっくり計算しました。

5,000円（基準価額）×0.00149589％（1日あたりの信託報酬割合）×365（1年日数）×2（保有年数）＝54.599...

（変動する純資産額から日々算出した信託報酬額を差し引いて、基準価額が算出されるので厳密な計算ではありませんが、ざっとイメージができるように計算しています。）

保有期間2年で基準価額あたり約55円のコストというイメージ。プロに任せて1円単位までしっかり運用できてこの程度なら私にとっては許容範囲です。（3度の決算で1万口あたり140円の分配で再投資がなされ、口数が増えているので）毎日変わる現在の基準価額は私のこの55円の貢献もあって出ている額なのね、と妙に納得しました。



　投資信託を運用する側の会社は、売買手数料をはじめ、各社それぞれの人件費、レポートや報告書を受益者に作成・送付するための費用、ファンドの広告宣伝費などなど、運用する側、販売する側もそれぞれ商売ですから利益がでる水準を保つ必要があります。
信託報酬は、経費として基準価額が動きに関係なく、保有している限り日々徴収されています。信託報酬の低いインデックスファンドでこの程度ということは、アクティブファンドはどうなっていることか。全部計算したくなってきました。

　計算してみてわかったことは、

・インデックスファンドは下がっていても気長に持つのに耐えられるコスト構造である。
（私のインデックスファンドも買付価格の10％、660円の値上がりで売却した場合、再投資の効果もあり、10万円強の利益になります。今の状態で、かつざっくりの手計算ですが、評価損に腹を立てて解約などする水準ではない。）


・逆に納得いかないコスト構造のファンドはさっさと見切りをつけないと放置の報いが大きくなる。

いくら今使わないとは言え、運用と費用対効果の定期的な確認は必要です。購入したころの投資環境と現在の投資環境も変わっているはず。買付時の手数料は気にしても、保有期間中のコストは見逃してしまう人は多いと思います。約款や目論見書で購入前に確認している手数料ですが、実際自分の手を使って計算すると納得度合が高まります。厳密に計算できないとしても、白、黒、グレーの判定ができればよいのです。（厳密な計算は運用会社の運用報告書や各種のレポートに任せましょう。）間違いなく黒の判定を自ら下した商品への費用のかけ過ぎを防ぐのが目的です。投資を継続していく上でコストも納得の商品を選びましょう。

投資信託取引に関する重要事項

■ リスク
投資信託は、値動きのある有価証券に投資しますので基準価額は上昇することもあれば下落することもあります。従って投資元本および分配金の保証された商品ではありません。また、投資信託は商品毎に応じて様々なリスクがあり、以下は一般的なものを示したものにすぎませんので、ご購入の際には銘柄ごとの「目論見書」、「目論見書補完書面」の内容をご確認ください。 ・ 組み入れた株式、債券および商品等の変動（組入れ商品が外貨建てである場合には通貨価格の変動も受けます。）に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。

・ 組み入れた株式、債券および商品等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。

・ 外貨建て投資信託（外貨建てMMF等）は、外国為替相場の変動などによりお受取金額が変動し、外貨建てでは投資元本を割り込んでいなくても、円換算での投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。

■ 手数料
投資信託取引にあたっては、以下の手数料等をご負担いただきます。

・ 申込手数料 ： 申込金額に対して最大3.675％（税込）

・ 信託財産留保額（換金時の直接的な負担費用） ： 約定日、またはその翌営業日の基準価額に最大2.0％を乗じた価額

・ 信託報酬（保有期間中の間接的な負担費用） ： 純資産総額に対して最大2.197％(年率・税込）

・ 運用成績に応じた成功報酬やその他の費用を間接的にご負担いただく場合もあります。

■ その他
・ お申込み／ご購入にあたっては「目論見書」、「目論見書補完書面」をご覧いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。