ベテラン投資家のための７つのレッスン（その７）

バンガード・グループ会長、ジャック・ブレナンがお届けする「ベテラン投資家のための７つのレッスン」シリーズ最後の教訓は－

教訓その７: 自分のポートフォリオに必要以上に関心を持たない。

ブレナン氏：投資を学ぶことに熱心な皆さんを否定しているような教訓に聞こえるかもしれませんが、そうではなく、日々のマーケット変動や投資口座の残高の増減に対して、必要以上に気にし過ぎてはいけないということです。テレビのマーケット情報に翻弄されたり、口座残高を絶えず確認せずにはいられなかったりするようでは、よい投資家とはいえませんし、かえって失敗を犯してしまうことにもなりかねません。自分のポートフォリオに注意を向ければ向けるほど、何か手を加えたい衝動にかられたくなりませんか？しかし、取引を頻繁に繰り返すことでよい結果が得られることはめったにないのです。

毎朝私はカーラジオから流れるニュースで前日のＳ＆Ｐ先物と東京株式市場の動向をチェックしています。こうした情報はプロのトレーダーにとっては有益かもしれません。しかし一般の投資家が日々必要な情報ではないでしょう。もし長期保有戦略の投資家で十分に吟味されたポートフォリオを持っていたとしたら、金融市場の短期的な動きに注意を払う必要は全くありません。昨日市場がどのように動いて、明日それに対して人々がどのような反応をするかということは、長期保有の投資戦略には関係ないことだからです。

絶えず金融情報を追いかけたとしても、そこから得られるメリットはほとんどありません。今日では巷に膨大な量の情報があふれているため、専門家でさえ、必要な情報を取捨選択することは非常に困難なのです。米国でのこうした情報氾濫の責任の一端は、ＳＥＣ（米国証券取引委員会）の公平情報公開規則（通称レギュレーションＦＤ）にあると思います。この規則が制定されてから、個人投資家に公開される企業情報量が飛躍的に増大しました。また、瞬時にしてさまざまな情報を得ることができる検索サイトやデータマイナーと呼ばれる人たち、さらには多くの報道機関にも原因があると思われます。最近私は、投資情報誌「インベストメント・ニュース」の記事を読んで驚きました。その記事によると、米国の経済、金融、個人資産に関する情報を扱っている米国メディアの数は、雑誌、新聞、ニュースレターの類が３０７、テレビ番組が１５８、ラジオ番組に至っては３４３にもなるのです！

実はこの数字には新聞の経済欄やインターネットの情報源が入っていません。米国で個人投資家が実際にアクセスできる情報がどれほど膨大であるかがおわかりいただけるでしょう。

このシリーズ最後となる来週は、ご紹介してきましたこれまでの教訓をもう一度レビューしてみたいと思います。

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