引退後の生活費用を検討し直すこと

株式市場の長期低迷によって、せっかくコツコツ貯めてきた自分の資産が大きく目減りしてしまったという人は少なくないと思いますが、米国でも世界恐慌以降最も長いこの下げ相場で、多くの個人投資家が損失を被りました。米国でも、こんな状態で将来の引退に備えた資金を十分貯えることができるのかと心配している人がいるのです。

この漠然とした不安への対応策として、自分のポートフォリオを変更するということ以外に、引退後にかかる費用をもう一度きちんと見直してみるというのも有効な方法ではないでしょうか。多くの人が現役を引退する年齢を６５歳としているにも係らず、引退後に必要な資金までを綿密に予測している人はほとんどいません。

ちなみに米国の例を挙げますと、引退後では生活に必要な費用が１５％から２５％くらいと考えられています。また、下記の表の一番右の数字からわかる通り、引退前の収入が高い人は、低い人に比べて引退後にかかる１年あたりの生活費が現役時代よりも低くなるようです。

左から２列目と３列目は、その生活費を社会保障と貯蓄等がそれぞれどの位の割合でカバーしているのかを示していますが、年収の低い人ほど社会保障に頼っている傾向がハッキリ現われています。

退職後の生活に必要な費用（米国の場合）
現役時の収入 社会保障 貯蓄等 合計
＄２００００　 ６１％ ２２％ ８３％
＄３００００　 ５３％ ２５％ ７８％
＄４００００　 ４９％ ２７％ ７６％
＄５００００　 ４４％ ３０％ ７４％
＄６００００　 ３９％ ３６％ ７５％
＄７００００　 ３５％ ４０％ ７５％
＄８００００　 ３１％ ４４％ ７５％
＄９００００　 ２８％ ４８％ ７６％

（出典） Aon Consulting/Georgia State University Retirement IncomeReplacement Ratio Study 2001.

自分の資産形成の状況を客観的に知ることは大切です。そして今のままでは足りない場合でも希望を失わないで、冷静に削減できる生活費用を検討してみて下さい。私たちが行なった米国の市場調査でも、老後のための貯蓄プランを立ててそれを守っている人は、そうでない人のおよそ２倍も老後の見通しに自信を持っていることが明らかになっています。

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