リセッションのお話し

世界最大級の運用資産規模を誇る投資信託会社、バンガードがお届けする運用コラム。世界経済を大局的にとらえ、正しい運用のあり方を示唆します。(現在は更新しておりません)

リセッションのお話し

景気の後退とは何を指すのでしょうか?景気循環パターンには変化があるのでしょうか?また投資家は景気の山(ピーク)や底をどう認識すべきでしょうか?
全米経済研究所(以下NBER。景気循環を公式に判定する民間の非営利組織)によれば、10年に亘る米国史上最長の経済成長に歯止めをかけた「リセッション」は、2001年3月に始まり8ヵ月後の2001年11月には底入れし回復期に入っていたと発表しました。したがって現在は次の景気循環の只中にある、というわけです。

第二次世界大戦以降、米国の景気循環は、5年の経済成長と1年弱の景気後退という、平均6年のサイクルで繰り返されてきました。過去60年間で最悪の景気後退は、1973年11月から1975年3月までのもので、この時米国の国内総生産(GDP-国内で生産された付加価値の総計)は、インフレ修正後2.6%も下降しています。NBERによれば、1945年以降でみると今回の景気後退の長さや程度は「やや平均を下回るもの」としています。

景気後退とは?
景気後退とは「数ヶ月以上にわたる顕著かつ広範囲な経済活動の減退」として定義されます。一般的に考えられているのとは異なり、インフレ調整後のGDPが2四半期連続して下落することが、そのまま景気後退を意味するわけではありません。正確に言えば、NBERは景気循環のターニングポイントを判定するにあたり、鉱工業生産、実質所得、実質企業売上、雇用者数に判断基準を置いて、経済と産業を幅広く統計的に検討しています。一方、株価のような金融市場変数は重要視されません。

典型的な景気後退ではない

歴史的にみると、景気の底入れ後には所得の上昇と需要の伸びに見合う設備投資の増加がみられ、経済生産と雇用が急速に回復していました。しかし
2001年3月以降の状況を見ると、サービス分野の生産性が非常に高く、雇用情勢が好転しなくても販売需要を満たしていることがわかります。

その結果、雇用は促進されず、景気後退期間前のレベルにまで戻るに至っていません。実際、過去数か月間の失業率は過去9年間の最高値を記録しています。バンガードの投資カウンセリング&リサーチ・グループの投資アナリスト、ジョーゼフ・デイビスによると、「前回の2つの景気後退(直近は2001年で、その前は1990年7月から1991年3月)はおよそ8ヶ月間続きましたが、その後「典型的な」回復を示したわけではありません。特に雇用情勢において回復の動きは緩慢になっています。

「経済が工業生産よりサービス産業に影響される比率が増し、過去に比べて米国における景気後退の発生頻度が下がっている傾向が見られます。私は今後の米国の景気循環において「雇用低迷下の景気回復」という状況が一般化するだろうと予測しています。」とデイビス氏は語ります。「しかし、このことは投資家にとって、景気後退の始まりと底入れを識別することがさらに難しくなっていることも意味しています。」

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