老後の貯えは十分ではない？

　アメリカでもリタイアの時期が近づくと、金融アドバイザーの記事が気になりだすのは日本と同じです。そうした人たちに聞こえてくるのはだいたいが次のようなメッセージです。「あなたは引退に備えた十分な貯えがありません。もっと貯めなければいけません。」

　でもちょっと待って下さい。本人が引退後のプランをきちんと描いていなければ、貯えが十分かどうかは一概にはわからないはずです。「引退後の生活を快適におくるためには自分はどのくらいの出費が必要なのか」を考えることが長期の資産運用を考える上で、実は大切なことなのです。

　この問いに対しては、単に「現状の８０％」という簡易尺度が米国にはあります。実際にこの８０％という数字は米国のファイナンシャル・プラン関係の記事でもよく目にするのですが、実は何ら科学的な根拠はありません。引退後の生活では、新しいスーツや新車、通勤費（ガソリン代）などへの出費はないはずで、従ってその分の支出が２０％減ると考え、そこから８０％という数字がでてくるわけです。しかし、引退後にどのような生活をするのか本人が予想していないのに、なぜ支出が落ちると単純に考えられるのでしょうか？投資先進国といわれる米国でさえ、引退後の支出について事前にじっくりと検討している人は限られているのかもしれません。

　正しくプランをたてるためには、項目別の予算の設定は必ず必要となります。将来のある時点で予測されている支出はありますか？日々の生活をやりくりすること以外の目標がありますか？ 資産にかかる税金は？ 引退後はどの資産を支払いに充てていくのでしょうか？利用可能な財源として住宅を考慮にいれていますか？

　実際に自分で計画を立てはじめると、非常に複雑で難しく、専門家の助けなしには無理だと感じるかもしれません。しかし、まずは自分でできる限り計画を立ててみることをおすすめします。なぜなら、自分で苦労して計画をしてみてはじめて、信頼できる専門家に援助を求めることが価値のあることだとわかるからです。

　そして、そのプランがどんな形であれ完成したときに、初めて本当に自分が老後に必要な資金額がイメージでき、そのときからその資金を達成するための運用ポートフォリオ作りが始まるのです。

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