引退後のために貯蓄する人、しない人

バンガードのリタイヤメント・リサーチセンターが作成した「How AmericaSaves」という年次報告書によると、米国において確定拠出型年金プランに加入している人は、プランの適格者の約3分の2でした。

　これからご紹介するバンガードの調査結果は「プランに参加して貯蓄する人、しない人」の興味深い特徴を示しています。

・　年齢は確定拠出型年金プランの加入に影響する大きな要因のひとつです。 企業の確定拠出型年金プランに加入している従業員は、25歳未満は10人に3人 （30%）、45歳以上64歳未満は70％でした。

・　収入もまた重要な要因です。 2004年の収入が3万ドル未満の適格者のうち プランに加入していたのはわずか39%でした。一方、収入が10万ドル以上の適 格者は約90%が加入していました。

・　勤続年数が長ければ長いほど、従業員は企業年金プランの利点についてよ り理解しており、加入率も高くなっています。勤務年数が1年以下の従業員は 3分の1しか加入していませんが、勤続年数が10年以上の人の加入率は約80%で した。

　「プラン適格者のかなりの方がいまだに加入していないのは残念に思います。もし、自分の会社の確定拠出型年金プランに加入していないなら、最も簡単で効果的な退職金プランの一つを利用していないということになります」（バンガードのリタイヤメント・リサーチセンターのスティーブン・アトカス氏）
●　貯蓄率は収入や年齢で異なります

　当然のことではありますが、調査では所得水準が人々の貯蓄率に大きな影響を与えていることが明らかになりました。例えば年収が3万ドル未満の従業員は収入の平均6.3%を貯蓄しましたが、年収が7万5000ドルから9万9999ドルの従業員は平均8.6%を貯蓄していました。さらに年齢の要因もあります。平均では、55歳以上の従業員は25歳未満の従業員の倍近く貯蓄していることがわかりました。また、退職金プランの最大限度額まで貯蓄していたのは加入者の9%にすぎませんでした。

　「企業はこの調査結果から貯蓄教育プログラムの目標を設定する際に多くの示唆を得ることができます」（アトカス氏）　「若くて収入の低い従業員や新入社員、といった年金プランへの拠出が困難と思われる従業員層に焦点をあてて教育プログラムを行うことが重要でしょう」

　「多くの若い労働者が、引退は人生においてまだまだ先のことで、今から心配する必要はないと考えています。しかし、彼らは企業の確定拠出型年金プランに加入することで最も多く利益が得られ、また加入しなかった場合は潜在的に最も多く損失があるということはあまり理解されていません。」