「2011年の景気見通し： 経済成長、制約、予測不能な要因について」第2回

2011年の米国の景気見通しについて、米国バンガードのチーフエコノミストであるジョー・デイヴィスにインタビューを行いました。今回はその第2回目をご紹介します。
（前回は2011年の米国経済予測において、特に企業投資の分野で明るい兆候が見られるという話でした）

インタビュアー：では、先行指標から悲観的な兆候が示唆されるのはどの分野でしょうか？

ジョー・デイヴィス： 私たちは先行指標を色分けしているのですが、例えば赤色で示される、失業率の高さや雇用成長率の鈍い伸びと一致している分野があり、私たちはこれらの頭文字をとって3Cと呼んでいます。一つは建設業
（Construction）とりわけ住宅関連です。

ここで重要なことは、「住宅価格」はそれまで最も大きな不均衡状態にあった指標の一つで、だからこそ実際に2年前の深刻な景気後退が起こったのですが、この10年間で初めて住宅価格が家賃相場に見合った水準まで戻って来ています。
住宅価格指数は米国の住宅の適正価格を推し量る上で重要な指標の一つです。もちろん、今年再び住宅価格が下落する可能性があることは否定できません。今後も緩やかな下落が見られると考えるのが妥当だと思います。しかし、昨年の今頃話題に出たような、顕著に不安定な状態は終わったとみてよいでしょう。
二番目は信頼感（Confidence）の喪失です。すなわち昨年の夏頃に二番底に対する警戒心から生じた様々な分野での悪化傾向があげられます。バンガードの約70の先行指標のうち、最も顕著な悪化が見られるのは信頼感に関連しており、これらは失業率の高さゆえに不安定な状態にあります。そして、連邦準備制度の量的緩和政策の第2弾（いわゆるQE2）－これは信頼感の悪化に歯止めをかけるべく「心理作戦」の一つとして施行されたのですが－に対する賛否両論の反応にも起因していると考えられます。

最後は信用（Credit）です。ここ3年、4年で初めて消費者や企業への貸出と与信は、緩やかながらも増加しています。持続的な景気回復に過度な信用創出は不必要ですが、貸出の安定化は必要であり、現在その兆候が見られていると考えてよいでしょう。

次回に続きます。

「敗者のゲーム」チャールズ・エリス氏から日本の投資家の皆様へメッセージ　（2010年12月）
https://www.vanguardjapan.co.jp/content/articles/news/vijnewsletter201012vol18.shtml?vjts=MXML_110218

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