まずは証券総合取引口座を開設
マネックス証券なら米国株デビューで最大30,000円還元
マネックス証券なら米国株デビューで最大30,000円還元

あなたの米国株投資を応援!

2大プログラム実施中

米国株デビュー応援プログラム
最大3万円キャッシュバック

為替振替など、外国株取引口座内で
米ドルをお持ちになった日から、
20日間にお取引された米国株取引手数料(税抜)を、
最大3万円分まで米ドルでキャッシュバック

米国ETF買い放題プログラム
業界最多※対象22銘柄の現物買付手数料(税抜)実質無料

米国ETF22銘柄の現物取引買付手数料(税抜)
全額キャッシュバック

※ 特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料または実質無料としている3社(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)にて比較。2025年10月31日現在、マネックス証券調べ。

まずは証券総合取引口座を開設

※外国株口座開設は証券総合取引口座を開設後にお申込みいただけます

まずは証券総合取引口座を開設

※外国株口座開設は証券総合取引口座を
開設後にお申込みいただけます

始める人増えてます!

米国株投資が人気な理由

長期的に続く上昇トレンド!

長期的に続く
上昇トレンド!

米国株式市場は、
企業が成長する要素が多く、
長期的に上昇トレンドにあります。

世界の一流企業に投資ができる!

世界の一流企業に
投資ができる!

世界をリードする企業の株を
1株から持つことができます。

充実の株主還元

高い配当利回り

高配当80社で構成された
S&P500高配当指数など、
魅力的な選択肢があります。

1株単位で少額から

1株単位で
少額から

日本円でも取引できます

日本円でも
取引できます

さっそく米国株投資を始めてみる

まずは証券総合取引口座を開設

※外国株口座開設は証券総合取引口座を開設後にお申込みいただけます

まずは証券総合取引口座を開設

※外国株口座開設は証券総合取引口座を
開設後にお申込みいただけます

ここがポイント!

マネックス証券の
米国株

ポイント1 業界※屈指のお手頃な手数料
買付手数料がお手頃だと、いつでも気兼ねなく買い増しできます
米国ETF22銘柄の買付手数料(税抜)、米ドル 買付時為替手数料※、NISA国内取引手数料(税込)、実質0円、※無料期間は定期的に見直し

「業界」とは、三菱UFJ eスマート証券、SBI証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します。

ポイント2 豊富なラインナップ
人気の銘柄から珍しい銘柄まで盛り沢山!色々な銘柄を購入できるので、幅広い投資が可能です
銘柄数5,000以上※個別株式・ADR・ETFの合計(含む売りのみ)。2024年2月16日時点
ポイント3 銘柄分析が簡単に
銘柄毎の特徴がひと目でわかるので、米国株投資が初めての方でも安心です
米国株専用アプリ トレードステーション、銘柄スカウター 米国株
ポイント3 銘柄分析が簡単に
しかもNISA枠内で定額設定をすれば、非課税でお得に米国株投資ができます
条件を設定すると、条件の範囲内で自動で買付!

他にも
投資に役立つ
サービスが充実!

時間外取引に対応

注文は
24時間可能!

原則、24時間いつでも注文を受付けているので、
日中忙しい人でも米国株投資ができます!

豊富な注文方法

豊富な注文方法

「逆指値」や「トレール注文」を活用すれば、
夜中に相場を見続けなくても
安心してリスク管理ができます!

コンサルタントからの耳寄り情報発信

コンサルタントから
の耳寄り情報発信

岡元兵八郎による
「ハッチの米国株『マーケットセミナー』」で
米国株情報をわかりやすく解説!

多くの方に選ばれています!ネット証券ランキング 米国株部門 第1位※MINKABU内ランキング 2025年度 多くの方に選ばれています!ネット証券ランキング 米国株部門 第1位※MINKABU内ランキング 2025年度

「2025年MINKABU ネット証券比較ランキング」特設ページ
(MINKABU(みんかぶ)サイトに遷移します)

さっそく米国株投資を始めてみる

まずは証券総合取引口座を開設

※外国株口座開設は証券総合取引口座を開設後にお申込みいただけます

まずは証券総合取引口座を開設

※外国株口座開設は証券総合取引口座を
開設後にお申込みいただけます

よくあるご質問

米国株は何株から取引できますか?

買い・売りともに1株(口)から取引できます。

米国株取引に際して、
どのような手数料が発生しますか?

売買手数料※1、為替手数料※2が発生します。

※1 売買手数料に加えて、売却時のみ現地取引費用(SEC Fee)が発生します。

※2 買付時のみ無料です(無料期間は定期的に見直されます)。

米国株の取引時間は
何時から何時までですか?

マネックス証券の米国株の取引時間は、20:00~翌10:00(日本時間/夏時間19:00~翌9:00)です。 NYSE(ニューヨーク証券取引所)、NASDAQ(ナスダック証券取引所)などの取引所の取引時間(立会時間)は日本時間23:30~翌6:00(夏時間22:30~翌5:00)となります。 プレ・マーケット、アフター・マーケットは立会時間外の取引です。

※ 3月第2日曜日から11月第1日曜日までサマータイム(夏時間)が実施されます。

米国株の配当金等には
どのような税金がかかりますか?

お客様が受け取る配当金等に対し、租税条約により定められた米国源泉徴収税率10%、および日本での源泉徴収税20.315%を差し引いた金額をお客様の口座に米ドルで入金いたします。

まずは証券総合取引口座を開設!

オンライン口座開設なら、
書類の郵送不要!

外国株口座開設は証券総合取引口座を
開設後にお申込みいただけます

step1、メール登録 矢印 矢印 step2、お客様情報入力 矢印 矢印 step3、本人確認
オンラインでお申込みできるのは
  1. 個人番号カード、または運転免許証
    +マイナンバー通知カードをお持ちの方
  2. 日本国籍の成人で日本に納税をされている方
※上記に該当しない方は郵送での口座開設でお申込みください。

さっそく米国株投資を始めてみる

まずは証券総合取引口座を開設

※外国株口座開設は証券総合取引口座を開設後にお申込みいただけます

まずは証券総合取引口座を開設

※外国株口座開設は証券総合取引口座を
開設後にお申込みいただけます

当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座(未成年者口座)での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。NISA口座での中国株式等のインターネット売買手数料は無料です。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(ただし、手数料上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。