株式投資は、暮らしに、人生に、
とても身近なことで
資産を運用することに加えて
いろんな視点で社会を見渡すことで
人生にちょっとした彩りを与えてくれるものでもあります。
だから、「株式投資って、難しそう。」
「まとまったお金がないから無理。」
そう思い込んでいる人が多いことに
なんだかもったいない！ と思うわけです。
そこで、マネックス証券の「ワン株」。
それぞれの興味や関心、
ライフスタイルに合わせて
ワンコインでもできる「ワン株」だったら
初心者から気軽にはじめられます。
銘柄スカウター＞10年スクリーニング＞投資金額 50,000円以下
マネックスのワン株なら
買付手数料０円！
さらに、NISA口座なら
売却手数料も実質無料*
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売却手数料も実質無料*
*売却手数料はキャッシュバック形式で
実質無料です
ワン株は、コストが最小限なので
お取引がしやすいです。
| NISA口座 | 一般口座・特定口座 | |||
|---|---|---|---|---|
| 買付 | 売却 | 買付 | 売却 | |
| 手数料率(税込) | 無料 | 実質無料 (全額キャッシュバック*) |
無料 | 0.55% |
| 最低手数料率(税込) | 無料 | 実質無料 (全額キャッシュバック*) |
無料 | 52円 |
・NISAの売却手数料は当月のお取引に発生した手数料を、翌月最終営業日までに証券総合取引口座に一括して入金いたします。
・買増しなどによって株数が単元株数に到達した場合、単元株の売却手数料は株式現物取引と同様の手数料体系になります。
・売却代金が税込の最低手数料に満たない場合、手数料（税込）の金額はその売却代金を上限とします。
・コールセンター手数料については、こちらをご覧ください。
配当金がもらえる！
銘柄によっては
優待ももらえる
銘柄によっては
優待ももらえる
実はワン株でも、通常の単元株同様に保有株数に応じて配当金を受け取ることができます。
また銘柄によっては優待をもらえることでもできます。
東証プライム市場上場の国内株（時価総額1兆円以上）の予想配当利回りランキングです。
（2024年12月5日現在）。
| 順位 | 銘柄名・銘柄コード | 終値（12/5） | 時価総額 | 1株あたりの予想配当金(年間) （今期会社予想） |
予想配当利回り |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 商船三井（9104） | 5,124.0円 | 18,577億円 | 300円 | 5.85% |
| 2 | ＪＦＥＨ（5411） | 1,711.0円 | 10,941億円 | 100円 | 5.84% |
| 3 | 日本郵船（9101） | 4,900.0円 | 22,589億円 | 260円 | 5.31% |
| 4 | 本田技研工業（7267） | 1,283.5円 | 67,769億円 | 68円 | 5.30% |
| 5 | 日本製鉄（5401） | 3,027.0円 | 32,532億円 | 160円 | 5.29% |
出所：マネックス証券 銘柄スカウター
2024年12月5日現在のデータをもとに配当利回り等を表示しておりますが、将来の配当利回りや成果を保証するものではありません。
簡単な操作だけで
購入完了！
購入完了！
ワン株の注文は成行のみ※となっているので、とっても注文が簡単！
チャートをずっとチェックしたり、細かく値段を指定する必要はありません。
マネックス証券のウェブサイトから注文が可能です。
※当日分の注文受付は午前11時30分までとなります。11時30分から17時30分頃の間は、注文を受付けておりません。
※約定値段は原則、後場の始値となります。
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日本電信電話（9432）参考最低投資金額 155.6 円
2023年7月1日付けで1株を25株に分割する株式分割をしたことで、ワンコイン（500円）でもお釣りが来るため、ワン株でも人気だワン。
今すぐ購入
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三菱商事（8058）参考最低投資金額 2,562 円
大手商社の1つである三菱商事。2024年1月に1株を3株に分割する株式分割をしたことで買いやすくなったワン。
今すぐ購入
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本田技研工業（7267）参考最低投資金額 1,283.5 円
国際的な自動車メーカー。2023年度には増配、2024年度には自己株式取得など株主還元を強めているため人気だワン。
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三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（8306）参考最低投資金額 1,819.5 円
みんなが知っているメガバンクの三菱UFJ銀行を傘下に置く企業だから人気だワン。
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ＩＮＰＥＸ（1605）参考最低投資金額 1,992 円
2024年8月に12月期の配当予想を上方修正したことで、これが実現すれば4期連続の増配になるワン。
今すぐ購入
※ マネックス証券での2024年11月の取引者数をもとに順位付けをしています。（信用取引規制銘柄を除く）
※ 参考最低投資金額は、2024年12月5日終値基準としています。
※ 非取扱銘柄については「取引ルール」をご覧ください。
※ 一部の銘柄では当社と相対で取引を行う店頭取引となります。詳細は「ワン株（単元未満株）の店頭取引」をご覧ください。
※ 買付注文の際は制限値幅上限価格を基準にした「買付可能額」が必要です。
※ 後場の始値がない場合は約定が成立しません。また、後場の始値がある場合でも著しく取引量が少ない場合は、約定が成立しないことがあります。それ以外の場合でもやむを得ない事由で約定しない場合がございます。
単元未満株式の取引に関する重要事項
＜リスク＞
単元未満株式の売買では、株価の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、後場の始値がない場合や大引けでのストップ高（安）比例配分のみとなった場合は約定が成立しません。単元未満株式の売買では、やむを得ない事由による売買停止、または約定不成立のおそれがあります。＜手数料等＞
インターネット手数料：買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。コールセンター手数料：買付時、売付時ともに約定金額に対し1.0％（税込:1.1％）（最低手数料1,905円（税込:2,095円））を乗じた額がかかります。
＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
＜口座開設および金融機関変更に関して＞
NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。＜お取引に関して＞
- 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
- 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
- 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
- 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
- 年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
- NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
- NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
- 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項
- 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座（未成年者口座）での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
- 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25％（税込:0.275％）（最低手数料45香港ドル（税込:49.5香港ドル）、上限手数料450香港ドル（税込:495香港ドル））の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（ただし、手数料上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
- お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
