サイト内の現在位置を表示しています。

純資産総額2000億円突破!急速に拡大する【宇宙】関連企業への投資の魅力とは?

衛星通信やロケットの打ち上げ、月・火星探査など民間企業の参入によって急速に市場が拡大する宇宙関連産業。政策支援や需要の高まりを追い風に、宇宙ビジネスは今後も持続的な成長が期待されています。
これを背景に、2025年7月に純資産総額2000億円を突破した「東京海上・宇宙関連株式ファンド」。未来を切り拓く宇宙関連産業。成長市場に投資する魅力をご紹介します。
NISA成長投資枠にも対応する本ファンドで、【宇宙】へ投資してみませんか?

宇宙ビジネスは新たな進化のステージへ

現在の宇宙ビジネスは1990年代半ばのIT(情報技術)産業の黎明期にたとえられるほど、急速な拡大が期待されています。
民間企業によるロケットや衛星の打ち上げが成されて以降、宇宙へのアクセスが向上したことにより、宇宙旅行の実現や火星探査の開始など宇宙関連産業が大きく進展していると考えられています。
こうした背景から、宇宙ビジネスの市場規模は2040年までに2023年の約4.9倍にも拡大していくと推定されています。

世界の宇宙ビジネスの市場規模(売上高)

世界の宇宙ビジネスの市場規模(売上高)グラフ
  • 1米ドル=154.43円(2025年1月末時点)で円換算
  • 2030年以降は、Morgan Stanleyによる予測値。
    2040年までに世界のインターネットの普及率が100%になるものとして算出した数値です。
  • 世界の宇宙ビジネスは、人工衛星の製造・運用に加え、地球の観測事業、テレビ・ラジオ・携帯通信、 高速通信サービスなどの人工衛星を利用したサービスが含まれます。なお2030年以降は、超音速飛行ビジネスの市場規模(売上高)を含みます。
  • 上記は過去の情報および将来の予測、作成時点における東京海上アセットマネジメントの見解であり、将来の動向等を示唆・保証するものではありません。

出所:東京海上アセットマネジメント提供資料(SIA、Morgan Stanley Research、Thomson Reuters、各種資料より東京海上アセットマネジメント作成)

東京海上・宇宙関連株式ファンド

つみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、成長が期待される宇宙関連企業の株式等に投資します。
  • 銘柄の選定にあたっては、高い技術力や競争力等を持つ宇宙関連企業と判断する銘柄の中からファンダメンタルズ分析を考慮して行います。
  • 宇宙関連企業の株式等の運用は、「ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー」が行います。

設定来で基準価額は約2倍以上に!勢いを増す宇宙ビジネス

設定来で基準価額は、為替ヘッジなし(2018年9月12日設定)は約3.2倍、為替ヘッジあり(2019年4月9日設定)は約2.1倍に上昇しました。
宇宙関連ビジネスに対する世界の需要は力強く勢いを増しており、宇宙産業は政府主導から商業化へシフトし、急速に成長していく転換期にあります。
打ち上げ費用の低下、衛星の小型化、国家の安全や防衛の必要性の増大、規制状況の変化などが新規参入企業だけでなく伝統的な宇宙・防衛企業に対しても新たな収益機会を提供しています。
宇宙関連市場は技術革新が加速する中で、今後数年間にわたり様々な産業、地域、ビジネスにまたがってさらに拡大していくと予想しています。

設定来の基準価額・純資産総額の推移

設定来の基準価格・純資産総額の推移グラフ
  • 基準価額は、税引前分配金再投資ベース(1万口当たり、信託報酬控除後)。分配金(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
  • 上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果等を⽰唆・保証するものではありません。

出所:東京海上アセットマネジメント提供資料

■東京海上・宇宙関連株式ファンド(為替ヘッジなし)

ファンドの詳細・お申込み

■東京海上・宇宙関連株式ファンド(為替ヘッジあり)

ファンドの詳細・お申込み

宇宙に関する新たな分野にも投資 4つの投資テーマ

当ファンドは宇宙関連ビジネスを4つのグループに分類し、ロケットや衛星といった伝統的な分野に加え、宇宙空間から得られるデータを活用したサービスなど新たな分野にも投資します。

以下のグループの分類は当ファンドにおいて宇宙関連企業の株式等の運用を行うヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー(以下、ヴォヤIM)によるもので、宇宙関連ビジネスを4グループに分類したものです。

グループ1 ロケット・衛星開発製造、打ち上げサービス

  • 宇宙データの活用が進む中、稼働中の人工衛星の数も増加しています。
  • 人工衛星の打ち上げに必要なロケットは数多くの先端技術を盛り込んだ部品で作られています。人工衛星の打ち上げ数の増加は、ロケットの製造に携わる企業にとってもメリットがあると考えられます。

ロケットを構成する部品

ロケットを構成する部品イラスト

上記はイメージ図であり、すべてを示すものではありません。

出所:東京海上アセットマネジメント作成提供資料(各種資料より東京海上アセットマネジメント作成)

グループ2 宇宙データの利用サービス

宇宙データの利用は、様々な産業へ波及することに加え、通信・放送などの従来市場でも今後飛躍的に伸びる可能性を秘めています。

宇宙データとは、人工衛星を通じて得られた測位、観測、通信等のデータをさします。

■測位データ

現在位置を測定するデータ。スマートフォンの地図アプリや、自動運転時の位置情報などに利用されています。

農業分野における測位衛星関連機器の予想売上高
農業分野における測位衛星関連機器の予想売上高グラフ約2.7倍(2023年比)
  • 2023年から2033年は2024年2月時点の予測値。
  • 上記は将来の予測および作成時点における東京海上アセットマネジメントの見解であり、将来の動向等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記はイメージ図であり、すべてを示すものではありません。

出所:東京海上アセットマネジメント提供資料(スタティスタ)

■通信・放送データ

衛星放送や、スマートフォンなどの通信機器向けのデータ。

モバイル通信量推移(予測)
モバイル通信料推移(予測)グラフ約3.4倍(2023年比)
  • 2024年から2029年は2024年6月時点の予測値。
  • 上記は将来の予測および作成時点における東京海上アセットマネジメントの見解であり、将来の動向等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記はイメージ図であり、すべてを示すものではありません。

出所:東京海上アセットマネジメント提供資料(スタティスタ)

グループ3 宇宙ビジネスを支える関連ビジネス

宇宙ビジネスのすそ野は広く、その拡大とともに、宇宙ビジネスを支える関連ビジネスへのニーズも高まるとみられます。

■ITシステム

人工衛星を活用した5Gサービスの提供や、位置情報などを活用した産業の自動化など、宇宙を活用したITサービスが拡大しつつあります。

【宇宙とサイバーセキュリティ】

人工衛星の増加で、様々な宇宙データの送信が可能になる一方、サイバー攻撃の脅威にもさらされています。人工衛星の安定的な運営において、サイバーセキュリティ対策の重要性が高まっています。

■保険

人工衛星等の打ち上げ失敗や、宇宙デブリ(宇宙空間に浮遊する人工衛星の破片等の宇宙ゴミ)の衝突等による損害への備えとして、保険へのニーズが高まりつつあります。

【JAXA法(※)と打ち上げ保険】

人工衛星等の打ち上げにより他人に生じた損害を賠償するために、JAXAに対し保険への加入を法律で義務付けています。

(※)JAXA法:国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構法

グループ4 新たな宇宙ビジネス

  • 宇宙ビジネスへの関心の高まりにより、近年、宇宙ベンチャー企業への投資が増加傾向となっています。
  • 宇宙ベンチャー企業のIPO(新規公開)も期待され、本グループの銘柄群への投資が拡大すると予想します。

グループ4は、ヴォヤIMによる分類で、宇宙旅行、宇宙資源開発等の新たな宇宙ビジネスをさします。

新たな宇宙ビジネスの例

新たな宇宙ビジネスの例
  • 企業例に記載の企業は、ispace(日本)、アストロスケールホールディングス(日本)以外、2025年1月末時点で未上場です。ispace(日本)、アストロスケールホールディングス (日本)は、2025年1月末時点で当ファンドの組入銘柄ではありません。
  • 上記は個別銘柄への投資を推奨するものではありません。また、今後の当ファンドへの組み入れを保証するものではありません。
  • 上記は過去の情報および将来の予測であり、当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記はイメージ図であり、すべてを示すものではありません。

出所:東京海上アセットマネジメント提供資料(各種資料より東京海上アセットマネジメント作成)

宇宙ビジネスを変える3つの成長ドライバー

小型化、低コスト化、宇宙ビッグデータの解析

人工衛星を例に挙げると、小型化・低コスト化により多数の民間企業が参入したことから、稼働中の衛星の数は1990年末時点の464基から2023年末時点には9,115基と、19倍以上に増加しました。
また、人工衛星は宇宙空間から様々な情報を取得することができますが、これらの宇宙ビッグデータの解析は、私たちの暮らしをより豊かにすると期待されています。

出所:東京海上アセットマネジメント提供資料(スタティスタ)

  • 上記は過去の情報および作成時点の東京海上アセットマネジメントの見解であり、将来の動向等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記はイメージ図であり、すべてを示すものではありません。

出所:東京海上アセットマネジメント提供資料(各種資料より東京海上アセットマネジメント作成)

今後も急速な拡大が見込まれる宇宙ビジネス。
純資産総額2000億円を突破した本ファンドで、未来を切り拓く成長市場への投資を検討してみてはいかがでしょうか。

東京海上・宇宙関連株式ファンド

つみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、成長が期待される宇宙関連企業の株式等に投資します。
  • 銘柄の選定にあたっては、高い技術力や競争力等を持つ宇宙関連企業と判断する銘柄の中からファンダメンタルズ分析を考慮して行います。
  • 宇宙関連企業の株式等の運用は、「ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー」が行います。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項