市場の焦点となってきた米中貿易摩擦への過度な懸念が和らぎ、個別のファンダメンタルズ（基礎的条件）が見直されると考えています。また、バリュエーション（価値評価）も以前に比べ改善してきたと判断されるため、見通しをやや強気へと引き上げています。

総じて底堅い経済環境や、インフレ圧力の緩やかな上昇を背景とする金利上昇が想定されるため、やや弱気の見通しを維持しています。一方、最近の金利上昇を受けて、バリュエーションの観点では適正水準に近づいてきたと考えています。

企業のファンダメンタルズの観点において、レバレッジの上昇が散見されることから、やや弱気の見通しを継続します。

世界的に良好な経済環境がコモディティ全体を下支えすると考えています。多くの商品に見られる需給バランスのひっ迫が、価格の上昇圧力となると見ています。

底堅い景気や良好な企業収益が継続が下支えすると見られるため、見通しをやや強気で維持しています。

世界株式を下回る動きになると見ています。貿易摩擦問題や欧州中央銀行(ECB)による金融引き締め等の懸念材料が散見されるため、見通しを中立で維持しています。

企業業績の改善が見られ、バリュエーション（価値評価）の観点でも相対的に魅力的な水準にあるため、見通しをやや強気へと引き上げています。

貿易摩擦問題が一時的な成長の下押し要因となる可能性があると考えます。また米ドル高も、企業収益の押し下げ要因となると考えられるため、中立の見通しを維持しています。

バリュエーションの観点では、これまでの株価の調整をうけて魅力度が高まっていると判断しています。また、企業収益の改善が見込まれるため、やや強気の見通しを維持します。

これまでの金利上昇をうけて、バリュエーションは以前に比べ適正水準に近づきつつあると考えますが、やや弱気の見方を継続します。また、貿易摩擦に伴うリスクや米国債の需給バランスを勘案すると、今後長短金利差が拡大する可能性があると考えられます。

市場では、欧州中央銀行(ECB)による利上げが、2019年後半あるいは2020年前半まで後ずれすると織り込まれており、金利は依然として割高な水準にあると判断しています。一方足元金利が上昇基調にあることから、今後の動向が注視されます。

新興国のファンダメンタルズには格差があるものの、総じて企業収益が拡大基調にあることから、新興国社債を新興国国債に比べて選好しています。

景気のリスク要因が散見されることから動向を注視しつつ、見通しを中立で維持しています。バリュエーションが改善しているものの、見通しの引き上げには、もう一段の不透明感の払しょくが待たれます。

季節要因等による短期的な下押し圧力も想定されますが、中期的には物価上昇圧力が高まると見られるため、インフレ連動債についてはやや強気の見方を維持しています。

企業活動の活発化が見られる中、一部企業ではレバレッジの上昇等のファンダメンタルズの悪化が注視されるため、やや弱気の見通しを維持しています。

足元のスプレッドは長期的な水準より若干開いている上、欧州域内の政治リスクが高まっているため、やや弱気の見通しを維持しています。

バリュエーションの観点で割高感があり、今後の脆弱性が注視されることから、やや弱気の見通しを維持しています。

欧州のハイイールド市場は、金融政策の正常化に伴い、金利に上昇圧力が掛かるとみられるため、やや弱気の見通しを維持しています。

原油については、供給不安を背景に、価格には押し上げ圧力がかかると考えられるため、やや強気の見通しを維持しています。

米ドルとの逆相関が見られるなか、当面米ドル高となる可能性が考えられることから、やや弱気の見通しを維持しています。

中国においてインフラ投資の拡大が見込まれることや、当局が企業活動を後押しする政策を取ると考えられることから、産業用金属への需要は底堅く推移すると見ており、価格を下支えすると考えます。

米ドルには割高感があると判断しています。但し、世界的な景気減速や政治的リスク上昇の際には、安全資産である米ドルの選好が見込まれると考えています。

欧州では、景気減速懸念が払しょくされず、域内の政治リスクも高まっているため、見通しをやや弱気で維持しています。

底堅い国内景気と緩やかな物価上昇から今後の金融政策への影響が考えられ、日本円には追い風になると考えられます。また、海外景気が弱含んだ際にも、日本円は安全通貨としての選好が見込まれるため、見通しを強気へと引き上げています。