情報提供:(株)東洋経済新報社
本決算、第2四半期決算(中間決算)、第1・第3四半期決算、単独本決算予想の順で掲載しています。
決算期前の印は以下を意味します。
「連」・・・連結決算(日本基準)ベース
「◎」・・・連結決算(米国SEC基準)ベース
「◇」・・・連結決算(国際会計基準<IFRS>)ベース
「単」・・・単独決算ベース
「中」・・・第2四半期決算(中間決算)
「四」・・・第1・第3四半期決算
「変」・・・12カ月未満の変則決算
「会」・・・会社発表の業績予想数字
(2008年3集より、今期本決算予想が連結決算ベースの会社の単独本決算予想の掲載を中止しました)
各決算期で連結決算ベースを優先し、当該決算期で連結決算ベースの数値がない場合は単独決算ベースの数値を掲載しています。連結決算(米国SEC方式)ベースの場合でも合併や事業再編等による実績数値の遡及修正はしていません。
四半期決算は今号発売月の4カ月前の月初以降に発表された第1もしくは第3四半期決算があれば前年同期の四半期決算とともに掲載しています。12カ月超変則決算における第4四半期決算もあれば掲載しています。
2009年4集から、会社が決算短信で「業績予想」として発表した数字(売上、営業利益、経常利益、利益)を掲載しています。会社が適時開示情報において「業績予想」を修正した場合はその数字を掲載しています。米国SEC基準会社の経常利益は税前利益、当期利益は非支配持分帰属損益控除後の当期利益です。営業収入、営業収益、経常収益、正味保険料等を掲載している場合もあります。通期予想1期のみを掲載しており、第2四半期(中間期)を含む四半期の予想は掲載してしません。会社が発表した1株益と1株配の予想も掲載していません。
業績予想数字の後に、会社が業績予想を発表した年月日を( )内に掲載しています。掲載した業績予想が最初に発表された年月日で、売上、営業利益、経常利益、利益の予想のいずれかが修正された場合は、その年月日を掲載しています。
会社が発表した業績予想数字に上下幅がある場合、中央値を掲載しています。その場合、発表年月日の後に「幅」と表示し、特色に「会社業績予想に幅」などと記しています。
売上、営業利益、経常利益、利益のうち、いずれかの予想を会社が発表していない場合、その項目は「‥」と表示しています。すべての予想が未発表、未定の会社、配当の予想のみ発表している会社は「会」の行は掲載せず、特色に「業績予想非開示」などと記しています。会社が業績予想の一部だけ修正した場合、その他の項目は前回の予想数字を掲載しています。中期計画や参考資料として会社が発表した業績予想は掲載していません。
決算期後ろの印は以下を意味します。
「予」・・・予想数字です。すべて会社四季報編集部の判断によるもので、会社発表の予想と異なる場合があります。予想は原則として連結決算実施会社は連結本決算2期および第2四半期決算(中間決算)1期分、単独決算のみの会社は単独本決算2期分および、第2四半期決算(中間決算)1期分の予想を掲載しています。
「*」・・・当該決算期の1株益、1株配のいずれか(もしくは両方)を株式分割等があっても時系列で比較可能にするために数値を調整していることを示しています。ただし発売前月末割り当てで株式分割を実施する会社等の場合には株価指標欄にある株価と対応しない場合があります。調整した場合、当該決算期の右に「*」を表示しています。さらに、将来の株式分割等で予想1株配を調整し、配当欄の数値と異なる1株配については数値の左にも「*」印を表示しています。このように予想1株配を調整している場合は分割等によって将来株数が増減するため特に注意する必要があります。1株配の実額は配当欄に表示されています。
各決算期間の売上高=営業上の収益を示します。売上高の中には小売業などのその他営業収益を含んでいる場合があります。
以下のように業種・業態によって「売上」の表記、売上欄の内容を変えています。
連結の場合、その他営業収益を含むことがあります。
営 業 収 入 | コンビニなど |
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営 業 収 益 | 信販・証券・証券金融・証券代行・商品先物取引業など |
経 常 収 益 | 銀行・生命保険会社・損害保険会社など |
「営業利益」は、各決算期間の営業利益を示します。
営業利益とは、売上高から売上原価、販売費用、一般管理費などを差し引いたものです。会社が本業であげた利益で、本業での儲け具合を見る数値です。米国SEC基準会社の連結決算では該当がないことがあります。また、国際会計基準会社では、会社四季報編集部で算出した数値を掲載することがあります。
銀行は、業務純益を表示します。業務純益とは本来的な業務から発生する利益を表します。
損害保険会社は、正味保険料を表示します。損害保険会社が引き受けた危険に対する保険料で、損保事業の最終的な売上高を示します。
生命保険会社は、保険料等を表示します。契約者から払い込まれた保険料や再保険収入で、生命保険会社の収益の大本となっています。
業種などにかかわらず、全社を横断的に比較できる一般的な数値です。会社の本業での利益である営業利益に営業外損益(金融収支や売買目的の有価証券の売買損益・評価損など)を加減したものです。
米国SEC基準会社および国際会計基準会社は、経常利益に当たるものがないため、業績・配当欄では税前利益を経常利益とみなしています。ただし、日本基準の連結部分(連印)および単独は経常利益を示しています。
「純利益」は、各決算期間の税引後の最終利益(当期利益)を示します。純益、最終利益とも言います。
この当期利益は、経常利益に決算期間に一時的に発生した特別損益(土地や投資目的の有価証券の売買損益など)を加減して、少数株主損益、法人税等を差し引いたものです。
2015年4月1日以降に開始する事業年度の連結決算については、親会社株主に帰属する当期純利益を、純利益としています。
米国SEC基準会社および国際会計基準会社は、非支配持分帰属損益控除後の当期利益です。
「1株益」は、各決算期間の1株当たりの当期利益を示します。
実績につきましては、普通株式に係る当期利益(税引後最終利益)÷普通株式の期中平均株式数で計算しています(単位:円)。
普通株式に係る当期利益は損益計算書上の当期利益から普通株主に帰属しない金額を控除して計算します。普通株主に帰属しない金額とは、優先株配当額や優先株に係る消却(償還)差額などです。
普通株式の期中平均株式数は、期中に普通株式を発行した場合、発行時から期末までの期間に応じた株式数で、自己株式を控除して計算します。また、期中に株式分割や株式併合等が行われた場合、期首に行われたとみなして計算しています。
予想1株当たり利益は、予想当期利益÷(直近本決算もしくは第1または第2または第3四半期決算時点における発行済株式数-自己株式数)で算出しています。分母の発行済株式数は、それ以降の増資などで発行済株式数の異動がわかっている場合や実績の1株当たり利益の計算で普通株以外の種類株が考慮されている場合はその株数を考慮して算出しています。なお、優先株を発行している会社は、実績の場合は、税引後利益から優先株配当金総額を差し引いた額を分子として発行済普通株式総数で除して算出していますが、予想1株当たり利益の計算では優先株配当金については考慮していませんのでご注意ください。
業績・配当欄は2007年1集新春号から1株益、1株配のいずれか(もしくは両方)を株式分割等があっても時系列で比較可能にするために数値を調整しています。ただし発売前月末割り当てで株式分割を実施する会社等の場合には株価指標欄にある株価と対応しない場合があります。調整した場合、当該決算期の右に「*」を表示しています。さらに、将来の株式分割等で予想1株配を調整し、配当欄の数値と異なる1株配については数値の左にも「*」印を表示しています。このように予想1株配を調整している場合は分割等によって将来株数が増減するため特に注意する必要があります。1株配当の実額は配当欄に表示されています。
「1株配」は、各決算期の後に株主総会で決議される1株当たりの現金配当の額を示します(合併交付金、株式移転交付金、株式交換交付金を含みます)。
本決算は年額、つまり第1~3四半期配当金額と期末配当金額の合計です。中間期の配当は第1四半期配当金額と第2四半期配当金額の合計を示します。
「特」は特別配当、「記」は記念配当を示し、これらの額は配当金の額に含まれています。例えば、「15記」は記念配当込みで15円の配当を意味します。
なお、配当は単独決算の剰余金(2006年4月30日以前に終了した決算では配当可能利益)を原資として実施されますが、四季報画面では連結決算実施会社は便宜的に連結決算期の欄に掲載しています。
業績・配当欄は2007年1集新春号より1株益、1株配のいずれか(もしくは両方)を株式分割等があっても時系列で比較可能にするために数値を調整しています。調整した場合、当該決算期の右に「*」を表示しています。さらに、将来の株式分割等で予想1株配を調整し、配当欄の数値と異なる1株配については数値の左にも「*」印を表示しています。1株配当の実額は配当欄に表示されています。
本決算期末・第2四半期決算期末(中間決算期末)・第1・第3四半期決算期末等配当基準年月毎の1株当り配当金を掲載しています(記念配当、特別配当等も含みます)。本決算期末配当以外は実績・予想とも有額の場合のみ掲載しています。すべて会社四季報編集部の判断によるもので、会社発表の予想と異なる場合があります。
予想配当金は原則基準年月が1年半先の本決算のものまで掲載しています。業績欄は年間の合計額を1株配として掲載していますが、配当欄では基準年月ごとに掲載していますので、例えば中間配当を実施している会社は、業績欄では「10」(10円)と1行で表示されますが、配当欄では「06. 9 5」「07. 3予 5」(06.9に5円、07.3(予想)に5円)と第2四半期決算期末(中間決算期末)と本決算期末の基準年月毎に2行で表示されます。配当欄は従来通り株式分割等による調整を行っていません。基準年月時点の1株に対して実際に受け取ることができた(もしくはできると予想する)実額の配当金を掲載しています。
「予想1株配÷株価×100(%)」で計算しています。予想1株配は、今号発売月以後、最初に迎える決算期のものを対象とし、幅がある場合には最小値を採用しています。株価は原則として発売前月末の株価、該当日に売買高がない場合は、遡って売買高があった日の株価です。予想1株配が0円の場合は「-」、株価がない場合、計算対象決算期が変則決算の場合、1株配を予想しない場合は「‥」と表記しています。株式分割等についても考慮しています。
「BPS」は、1株当たり純資産のことでBook-value Per Shareの略です。直近本決算または第1または第2または第3四半期決算期末の純資産を期末の発行済株式数で割った数値です(単位:円)。純資産からは優先株式の発行価額・配当金や新株予約権、少数株主持分等は控除されます。発行済株式数は期末発行済普通株式数から普通株の自己株式数を控除して算出します。米国SEC基準会社および国際会計基準会社は1株当たり株主資本(1株当たり親会社所属者帰属持分)です。<>内の決算期の数値を左側に掲載し、当該決算期の直前の本決算または第1または第2または第3四半期決算期の数値を右側の()内に掲載しています。
当該決算期から会計基準が変更された場合は当該決算期の数値のみ掲載します。業績欄の1株益と同様に株式分割等についても考慮しています。なお、決算短信等で開示がない場合は会社四季報編集部で算出した数値を掲載しています。
<>内の「連」は連結決算(日本基準)、「◎」は連結決算(米国SEC基準)、「◇」は連結決算(国際会計基準<IFRS>)、「単」は単独決算の値です。
包括利益 | 当期利益に期末の資産・負債の未実現評価差損益及び少数株主持分の変動額を加えた総合的な利益指標です。<>内の直近本決算もしくは第1~第3四半期決算の数値を左側に掲載し、当該決算期の直前の本決算の数値を右側のカッコ内に掲載しています。 直近決算期の数値がない場合は「-」と掲載しています。直近決算期の数値があって、当該決算期の直前本決算期の数値がない場合や、直近決算期と直前本決算期の会計基準が異なる場合は、直近決算期の数値のみ掲載しています。 |
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「連」は連結決算(日本基準)、「◎」は連結決算(米国SEC基準)、「◇」は連結決算(国際会計基準<IFRS>)ベース、「単」は単独決算で、いずれも本決算ベースの値です。
ROE | ROEのデータは、自己資本利益率を示します。Return On Equityの略で、算式は当期利益÷期末自己資本×100で、単位は%です。自己資本を使ってどれだけの利益を稼いでいるかを見る指標です。分母の自己資本は原則として期首期末平均を用いています。 「予」以降は予想のROEで、予想当期利益を直近本決算もしくは第1または第2または第3四半期期末の自己資本で除した比率を掲載しています(分母の自己資本は直近の決算期末時点のもので、期首期末平均ではありません)。自己資本がマイナスの場合は「-」、変則決算の場合は「‥」で表記しています。 |
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ROA | 総資産利益率を示します。Return On Assetsの略で、算式は当期利益÷総資産×100となります。単位は%です。総資産を使ってどれだけ利益をあげているかを見る指標です。 「予」以降は予想のROAで、予想当期利益を直近本決算もしくは第1または第2または第3四半期期末の総資産で除した比率を掲載しています(分母の総資産は直近の決算期末時点のもので、期首期末平均ではありません)。 変則決算の場合は「・・」で表記しています。 |
調整1株益 | 新株予約権・種類株式等を発行している会社等で、潜在株式(未行使の新株予約権)がすべて行使されたと仮定したときの潜在株式調整後1株当たり当期利益を掲載しています。時点は直近の本決算期末です。 当期利益と当期利益調整額(支払い済みの転社利息など)の合計額を、期中平均株式数と潜在株式数の合計で除して計算します。 数値非公開の会社、潜在株式のない会社、転換社債利息の減少により調整1株益が通常の計算による1株益より大きくなる場合、当期利益がマイナスの場合には「-」で表示しています。業績欄の1株益と同様に株式分割等についても考慮しています。 |
最高純益 | 業績欄掲載の直近本決算実績の連結・単独に対応した本決算ベースでの過去最高の当期利益です。ただし12カ月超の決算期は除きます。カッコ内の年月がそれぞれの決算期です。 |
設備投資(額) | 設備投資(額)は原則工事ベース(年間の工事実施額)で、自社の有形および無形固定資産に対する投資の合計額を表します。 左側が当該決算期の連結または単独決算ベースのデータで、右側の「予」は翌期の予定額を意味します。2011年3月期以降の決算期については、原則として資産除去債務分を含みます。単位は「億」の表示があれば億円、特記がない場合は百万円です。変則決算の場合は年率換算をせずそのまま原数値を掲載しています。「‥」は未公表または未算出を意味します。 |
減価償却(費) | 減価償却(費)は原則有形固定資産および無形固定資産の年間償却実施額の合計です。のれん償却額も含んでいます。 左側が当該決算期の連結または単独決算ベースのデータで、右側の「予」は翌期の予定額を意味します。なお、予定額の場合は有形固定資産のみの場合もあります。2011年3月期以降の決算期については、原則として資産除去債務分を含みます。単位は「億」の表示があれば億円、特記がない場合は百万円です。変則決算の場合は年率換算をせずそのまま原数値を掲載しています。「‥」は未公表または未算出を意味します。 |
研究開発(費) | 研究・開発・試験のための人件費、原材料費、設備装置購入費、その他の経費が含まれます。原則として、有価証券報告書の記載ベースです。左側が当該決算期の連結または単独決算ベースのデータで、右側の「予」は翌期の予定額を意味します。 単位は「億」の表示があれば億円、特記がない場合は百万円です。変則決算の場合は年率換算をせずそのまま原数値を掲載しています。「‥」は未公表または未算出を意味します。 |
会社の純現金収支の増減額を示すキャッシュフローデータを掲載しています。
単位は百万円もしくは億円です。左側が【指標等】欄の< >内に記載された連結または単独本決算期における金額、右側のカッコ内はその前期の年額をそれぞれ表します。「-」(マイナス)はキャッシュの流出、無印の場合は流入を表します。
営業CF (営業キャッシュフロー) |
実際の営業取引によって生じたキャッシュの増減。キャッシュの源泉は当期利益だが、期末時点での売掛金や買掛金などを差し引きし、費用ではあっても実際の現金流出を伴わない減価償却費を加算します。 これがプラスなら、その期の営業活動の結果、キャッシュが流入(増加)したことになり、正常な姿といえます。 マイナスならばもともと当期利益が赤字か、減価償却の分の投資を回収できていないか、在庫が増えたか、売掛金回収が滞っていることになります。 ただ、仕入先と販売先の取引条件の違いによって資金回収期間が長いため、売上増に伴って営業CFが減少する場合もあり、マイナスが必ずしも経営悪化を意味するとはいえません。 |
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投資CF (投資キャッシュフロー) |
設備投資の支払い、子会社や関連会社への投資に対し、資産や有価証券の売却額を差し引いたものです。ここには設備の補修など現事業の維持を目的とする投資と、将来のための新規事業投資、余資の運用が含まれるが、有価証券の売却でもない限り、マイナスになることが多い。 特に成長分野の企業では毎年投資が必要なため、投資CFのマイナスが続きます。 |
財務CF (財務キャッシュフロー) |
資金繰りの状況を表し、営業CFや投資CFのマイナスのため資金調達に借入や増資をすれば、プラス(流入)になります。逆に営業CFや投資CFがプラスでキャッシュに余裕がでれば、借入返済や自社株買入れが可能になります。 |
現金等 | 上記3キャッシュフローの結果、手元に残った現金および預金や3カ月以内の短期投資など現金同等物の期末残高です。 |
このように、基本的には営業CFで稼いだキャッシュを投資CFに回し、その過不足を財務CFで調整する形になります。 大型設備投資を始めると、一時的には投資CFは大きなマイナスになり、それを当面は財務CFでカバーしますが、思ったように新製品が売れないと、営業CFがマイナスになってしまい、財務CFに響いてくることになります。 こうした動きは年を追って見る必要があり、単年度だけを見てプラスやマイナスを評価しても、意味は薄いといえます。
なお、営業CFから現状維持の投資に回した投資CFを差し引いて、フリー・キャッシュフローといいます。 つまり、現状の事業から生み出したCFで、これがプラスなら将来のために自由に使え、成長原資になるという意味で重視されます。ただ、投資CFを完全に分別できないため、便宜的には営業CFから投資CFを引いた額を、フリー・キャッシュフローということもあります。