ドコモ連携記念 マネックスで新NISAスタート dポイント最大4,200ptプレゼント！ ドコモ連携記念 マネックスで新NISAスタート dポイント最大4,200ptプレゼント！

期間 2024年4月1日〜2024年6月30日期間 2024年4月1日〜2024年6月30日

クイズに挑戦して口座開設クイズに挑戦して口座開設

キャンペーン内容

所定の期間内に、クイズに正解＆エントリーして特典1～3の条件をすべてクリアすると、もれなくdポイント4,200ポイントをプレゼント！

キャンペーン特典キャンペーン特典

キャンペーンの詳細・ご注意事項はこちら

※本キャンペーンは4月1日（月）以降に新規口座開設の申込みをされる方が対象です。

クイズに挑戦して口座開設クイズに挑戦して口座開設

Q新NISA制度の非課税保有期間は以下のうちどれでしょう。

クイズのヒントはこちら
  • 1年1年
  • 10年10年
  • 無期限無期限

残念…！不正解です！

ご入力内容を間違えてしまった場合は、お手数ですが再度お試しください。

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おめでとうございます！
正解です！

キャンペーンコード

上記のキャンペーンコードを口座開設申込みフォームのキャンペーンコード欄に入力し、証券総合取引口座開設を進めてください。

キャンペーンコード/紹介コード イメージキャンペーン紹介コード

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雲 雲 雲

dポイント4,200pt獲得までの流れ

クイズに正解

キャンペーン期間中（2024年6月30日まで）に、 本ページのクイズに正解して表示されるキャンペーンコードをGET

最短10分でお手続き

証券総合取引口座開設のお申込み＆開設完了

証券総合取引口座開設申込みフォームのキャンペーンコード欄にキャンペーンコードを入力した上で、2024年6月30日までに口座開設を申込み、キャンペーンエントリー。2024年7月31日までに証券総合取引口座開設を完了してください。

特典2の条件であるNISA口座も併せて開設される方はフォームの「NISA口座の開設」欄にチェック!

ここまででエントリー完了

dポイントクラブ会員情報登録

dpoint

2024年7月31日までにdポイントクラブ会員情報をマネックス証券のウェブサイトに登録ご登録はこちら登録の手順はこちら登録の手順はこちら※各所定の期間中に達成すれば、STEP3～STEP5の達成の順序は問いません。

※各所定の期間中に達成すれば、STEP3～STEP5の達成の順序は問いません。

特典1 2,000pt獲得！

イラスト

NISA口座開設完了！

2024年7月31日までにNISA口座開設を完了してください。

特典2 2,000pt獲得！

アンケートに回答

2024年8月31日までにアンケートへ回答してください。 ※アンケートは特典1達成者へご登録アドレスあてにメールをお送りします。

特典3 200pt獲得！

dポイント4,200pt獲得！
クイズに挑戦して口座開設クイズに挑戦して口座開設

最短10分！Webで完結「3工程」で口座開設申込み「3工程」で口座開設申込み

流れ イメージ図流れ イメージ図

書類の郵送は不要です

証券総合取引口座は最短1営業日で開設されます。

オンラインでお申込みできるのは
・マイナンバーカード（個人番号カード）、または運転免許証＋マイナンバー通知カードをお持ちの方
・日本国籍の成人で日本に納税をされている方


上記に該当しない方は郵送での口座開設でお申込みください。

NISA口座の開設にはお時間がかかる場合があります。

動画で解説！証券総合取引口座＆NISA口座の開設申込み方法 動画で解説！証券総合取引口座＆NISA口座の開設申込み方法

クイズに挑戦して口座開設クイズに挑戦して口座開設

いまさら聞けない… NISAって何？いまさら聞けない… NISAって何？

個人の資産形成を応援する税制上の優遇制度のこと。
通常は利益に対して約20%の税金がかかりますが、NISA口座であれば非課税！投資で得た利益が全部手に入ります！

資産運用で10万円の利益が出た場合 図　イメージ
さらに！ 投資信託なら分散投資で
リスクを抑えながら投資できる
投資信託なら分散投資でリスクを抑えながら投資できる 図 イメージ投資信託なら分散投資でリスクを抑えながら投資できる 図 イメージ
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マネックス証券が選ばれる理由マネックス証券が選ばれる理由

理由1

新NISAでの すべての売買手数料が無料新NISAでの すべての売買手数料が無料

0円0円
  • 日本株、米国株、中国株について新NISAで取引可能なのは現物取引です。また、米国株（国内取引手数料）、中国株の売買手数料、ワン株（単元未満株）の売却手数料はキャッシュバック形式で実質無料です。

理由2

クレカ積立のおトクなポイント還元率クレカ積立のおトクなポイント還元率

投信つみたてのカード決済でポイント還元率最大1.1% さらに全力NISAシリーズ 開催中！投信つみたてのカード決済でポイント還元率最大1.1% さらに全力NISAシリーズ 開催中！

ポイント還元率は、積立金額5万円以下の部分について1.1％、5万円超過～7万円以下の部分について0.6％、7万円超過～10万円以下の部分について0.2％です。なお、1.1%分については、ご利用100円につき1ポイントのほか、1,000円につき1ポイントが加算されて貯まります。0.6%分については1,000円につき6ポイント、0.2%分については1,000円につき2ポイントが加算されて貯まります。（申込みは原則1,000円以上1円単位。毎月100,000円まで）。

積立金額によらず、マネックス証券のNISA口座を2023年10月以降に開設された方は2023年10月2日以降のポイント還元率が2.2％に、2023年9月までに開設された方は2024年1月4日以降のポイント還元率が1.5％になります。適用期間は2024年9月30日までです。

マネックスカードでの投資信託の買付は原則1,000円以上1円単位、毎月100,000円までとなります。

貯まる! 使える!マネックスポイント

  • アイコン1

    dポイントなどへ交換して
    ショッピングで利用

  • アイコン2

    マネックスポイント投資で
    投資信託を購入

理由3

100円から、1株から、気軽にスタートできる！100円から、1株から、気軽にスタートできる！

まとまった資金がなくても 投資ができる 初心者の方でも始めやすい！まとまった資金がなくても 投資ができる 初心者の方でも始めやすい！
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PR 株式会社NTTドコモが実施中の特典・キャンペーンをご紹介PR 株式会社NTTドコモが実施中の特典・キャンペーンをご紹介

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株式会社NTTドコモのウェブサイトを表示します。よろしければ「OK」ボタンをクリックしてください。

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  • dカードGOLDキャッシュレス利用特典およびdカードU29応援キャンペーンの主催は株式会社NTTドコモです。詳細はそれぞれの専用ページでご確認ください。
  • dカードGOLDキャッシュレス利用特典およびdカードU29応援キャンペーンに関するお問合せ先はNTTドコモとなります。マネックス証券はお問合せへのご対応は一切承っておりませんのでご注意ください。

キャンペーン概要

キャンペーン名 【ドコモ提携記念】マネックスで新NISAスタートキャンペーン
キャンペーン期間 2024年4月1日（月）
～2024年6月30日（日）
キャンペーン内容 所定の期間内にエントリーして以下の特典1、特典2、特典3の条件をすべて達成すると、もれなくdポイント4,200ポイントをプレゼントします。
dポイント4,200ポイント獲得までの流れ ■エントリー キャンペーン期間中（2024年6月30日（日）まで）に、本ページのクイズに正解すると表示されるキャンペーンコードを証券総合取引口座開設申込みフォームのキャンペーンコード欄に入力した上で、証券総合取引口座開設をお申込みください。その後2024年7月31日（水）までに口座開設完了でエントリーとなります。

クイズに正解されても、証券総合取引口座開設のお申込み時に所定のキャンペーンコードの入力がない場合や所定のキャンペーンコード以外のコードを入力した場合はキャンペーンの対象外となりますのでご注意ください。

特典の受取りには「dポイントクラブ会員情報の登録」が必要となりますのでご注意ください。

■特典1～3の条件
特典1 dポイントクラブ会員情報登録で【2,000ポイントゲット】 エントリー後、2024年7月31日（水）までにdポイント会員情報をマネックス証券のウェブサイトに登録すると、dポイント2,000ポイントプレゼント！

dポイントクラブ会員情報のご登録はこちら

ログイン画面に遷移しますので、ログイン後ご登録を進めてください。

ご登録にはマネックス証券の証券総合取引口座へのログインが必要ですので、ご登録は証券総合取引口座開設後に行ってください。

ご登録いただくdポイントクラブ会員情報がすでにマネックス証券で登録済みの場合、重複して登録はできませんのでご注意ください。

特典2 NISA口座開設を完了で【2,000ポイントゲット】 エントリー後、2024年7月31日（水）までに当社でNISA口座開設を完了すると、2,000ポイントをプレゼント！
特典3 ドコモ協業に関するアンケートへの回答で【200ポイントゲット】 2024年8月31日（土）までにアンケート回答で200ポイントプレゼント！

アンケートは特典1を達成された方へ、特典1を達成した翌月にご登録アドレスあてにメールをお送りします。
プレゼント時期および方法 ■プレゼント時期条件達成した月の翌々月中旬頃 ■プレゼント方法 本キャンペーンにてご登録いただいたdポイントクラブ会員に進呈されます。
※進呈されたポイントは、「dポイントクラブアプリ」または「dポイントクラブサイト」からご確認いただけます。
dポイントに関するご注意事項 進呈するdポイントの有効期限は、進呈日から約48ヶ月間となります。
dポイントが進呈される前にdポイントクラブの退会やマネックス証券ウェブサイトへのご登録を解除をされた場合、ポイントは進呈されませんのでご注意ください。
dポイント進呈時に、dポイントクラブ会員情報のご登録がない場合、プレゼントを受取ることができませんのでご注意ください。
注意事項
■ 本キャンペーンの対象とならないお客様について
  • 法人のお客様
  • 過去に当社の証券総合取引口座を解約されたことがあるお客様
  • ポイントサイト経由でお申込みのお客様
  • イオン銀行の金融商品仲介口座のお客様
  • ソニー銀行仲介口座開設者限定プログラムの対象となるお客様
  • IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様
  • SBI新生銀行の金融商品仲介口座のお客様
  • プレゼント時に証券総合取引口座を解約されているお客様
  • 法令順守の観点からなりすましや名義貸しなどの行為があったお客様
  • 上記のほか、当社が不適切と判断したお客様
■ 個人情報のお取扱い
  • 本キャンペーンの条件となる「マネックス証券へのdポイントクラブ会員情報の登録」の際に株式会社NTTドコモへのdポイントクラブ会員情報その他の個人データの提供に同意いただく必要があります。詳細はこちらからご確認ください。
    マネックスからドコモへのデータ提供について
■ その他
  • 本キャンペーンは4月1日（月）以降に新規口座開設の申込みをされる方が対象です。
  • クイズはどなたでも参加可能ですが、対象期間中に新規に証券総合取引口座の開設を完了したお客様以外の方がクイズに正解されても、キャンペーン対象とはなりませんのでご了承ください。
  • クイズに正解されても、証券総合取引口座開設のお申込み時に所定のキャンペーンコードの入力がない場合や所定のキャンペーンコード以外のコードを入力した場合はキャンペーンの対象外となりますのでご注意ください。
  • キャンペーンコードの入力がなかった方や所定のキャンペーンコード以外のコードを入力した方の証券総合取引口座開設申込み後の参加は受付けておりませんのでご了承ください。
  • 証券総合取引口座開設申込書類の不備などにより、証券総合取引口座開設までに時間がかかる場合がありますので、お手続きはお早めにお済ませください。
  • アンケートへのご回答はお1人様1回限りとさせていただきます。2回以上回答された場合も特典は1回分のみとさせていただきます。
  • 他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本キャンペーンの対象外となることがあります。
  • 本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

単元未満株式の取引に関する重要事項

＜リスク＞

単元未満株式の売買では、株価の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、後場の始値がない場合や大引けでのストップ高（安）比例配分のみとなった場合は約定が成立しません。単元未満株式の売買では、やむを得ない事由による売買停止、または約定不成立のおそれがあります。

＜手数料等＞

インターネット手数料：買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。
コールセンター手数料：買付時、売付時ともに約定金額に対し1.0％（税込:1.1％）（最低手数料1,905円（税込:2,095円））を乗じた額がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座（未成年者口座）での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25％（税込:0.275％）（最低手数料45香港ドル（税込:49.5香港ドル）、上限手数料450香港ドル（税込:495香港ドル））の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（ただし、手数料上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
新NISA制度では、非課税保有期間が無期限新NISA制度では、非課税保有期間が無期限

旧NISA制度では、（ロールオーバーで一部期間を延長することもできますが）一般NISAで5年間、つみたてNISAで20年間と、非課税保有期間が限られていました。しかし、2024年1月からスタートした新NISA制度では、非課税保有期間が成長投資枠・つみたて投資枠ともに無期限になります。

クイズに挑戦して口座開設 クイズに挑戦して口座開設

マネックス証券

ようこそ！ ここからはマネックス証券のサイトです。

直前にご覧いただいていたウェブサイトは、当社が作成したものではありません。
また、その掲載されている感想や評価は、あくまでウェブサイトの作成者が管理するもので、当社によるものではありません。

マネックス証券株式会社　金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号　加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

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