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※特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料または実質無料としている3社(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)にて比較。2023年10月18日現在、マネックス証券調べ。

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米国株投資が
人気な理由

長期的に続く上昇トレンド!

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米国株式市場は、
企業が成長する要素が多く、
長期的に上昇トレンドにあります。

世界の一流企業に投資ができる!

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世界をリードする企業の株を
1株から持つことができます。

充実の株主還元

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米国株は日本株と比較して
配当利回りが
高い傾向にあります。

1株単位で少額から

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日本円でも取引できます

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ここがポイント!

マネックス証券の
米国株

ポイント1 業界※屈指のお手頃な手数料
買付手数料がお手頃だと、いつでも気兼ねなく買い増しできます
米国ETF17銘柄の買付手数料(税抜)、米ドル 買付時為替手数料※、NISA買付時国内取引手数料(税込)、実質0円、※無料期間は定期的に見直し

※「業界」とは、auカブコム証券、SBI証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します。

ポイント2 豊富なラインナップ
人気の銘柄から珍しい銘柄まで盛り沢山!色々な銘柄を購入できるので、幅広い投資が可能です
銘柄数5,000突破※個別株式・ADR・ETFの合計(含む売りのみ)。2022年9月26日時点
ポイント3 銘柄分析が簡単に
銘柄毎の特徴がひと目でわかるので、米国株投資が初めての方でも安心です
米国株専用アプリ トレードステーション、銘柄スカウター 米国株
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しかもNISA枠内で定額設定をすれば、非課税でお得に米国株投資ができます
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他にも
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サービスが充実!

時間外取引に対応

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原則、24時間取引可能なので
立会時間外の株価変動時も利益を狙えます!

豊富な注文方法

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「逆指値」や「トレール注文」を活用すれば、
夜中に相場を見続けなくても
安心してリスク管理ができます!

コンサルタントからの耳寄り情報発信

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米国株情報をわかりやすく解説!

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よくあるご質問

米国株は何株から取引できますか?

買い・売りともに1株(口)から取引できます。

米国株取引に際して、
どのような手数料が発生しますか?

売買手数料※1、為替手数料※2が発生します。

※1 売買手数料に加えて、売却時のみ現地取引費用(SEC Fee)が発生します。

※2 買付時のみ無料です(無料期間は定期的に見直されます)。

米国株の取引時間は
何時から何時までですか?

マネックス証券の米国株の取引時間は、22:00~翌10:00(日本時間/夏時間21:00~翌9:00)です。 NYSE(ニューヨーク証券取引所)、NASDAQ(ナスダック証券取引所)などの取引所の取引時間(立会時間)は日本時間23:30~翌6:00(夏時間22:30~翌5:00)となります。 プレ・マーケット、アフター・マーケットは立会時間外の取引です。

※ 3月第2日曜日から11月第1日曜日までサマータイム(夏時間)が実施されます。

米国株の配当金等には
どのような税金がかかりますか?

お客様が受け取る配当金等に対し、租税条約により定められた米国源泉徴収税率10%、および日本での源泉徴収税20.315%を差し引いた金額をお客様の口座に米ドルで入金いたします。

オンライン口座開設なら、
書類の郵送不要!

3ステップで申込完了!

step1、メール登録 矢印
オンラインでお申込みできるのは
  1. 個人番号カード、または運転免許証
    +マイナンバー通知カードをお持ちの方
  2. 日本国籍の成人で日本に納税をされている方
※上記に該当しない方は郵送での口座開設でお申込みください。

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当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

マネックス証券

ようこそ! ここからはマネックス証券のサイトです。

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