GAFAMとダウ平均株価の株価推移
過去15年で…
データ基準日：2022年6月30日時点。2006年1月末を100として指数化（出所：Bloombergデータよりマネックス証券作成）
※フェイスブックは2012年5月に上場のため、2012年5月末を100として指数化
※米国企業において時価総額規模の大きい上位5社（2021年7月10日現在）と、ダウ平均株価と比較しております（アルファベットに関しては議決権のあるGOOGLの株価を採用）。
※上記結果は過去の実績であり、将来の投資成果を保証するものではありません。
さらに！
注目企業も次々上場しています
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コインベース
COIN
ビットコインなどの仮想通貨の取引所を運営
時価総額（百万USD）
14,936
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ロブロックス
RBLX
「Roblox Studio」より独自のゲーム作成用のプラットフォームを提供
時価総額（百万USD）
23,405
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ビヨンド・ミート
BYND
食肉食品会社
時価総額（百万USD）
1,561
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ウーバー・
テクノロジーズUBER
ライドシェア会社
時価総額（百万USD）
56,903
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ズーム・ビデオ・
コミュニケーションズZM
ビデオ会議サービス提供会社
時価総額（百万USD）
24,109
※時価総額：2022年8月30日時点（出所：銘柄スカウター米国株、Morningstar, Inc.）
※ 個別株式・ADR・ETFの合計（含む売りのみ）。2023年2月24日時点
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米TradeStation社の開発した米国株取引専用のスマホアプリです。レーダースクリーン・チャート分析・チャート発注等の機能を、スマートフォン（iPhone、Android搭載端末）でいつでもどこでもご利用いただけます。
さらに、より便利な投資環境を提供！
米国株での積立投資や、受け取った配当金の再投資ができるようになりました。
より手間なく自分に合った投資スタイルで米国株投資を行っていただくことができます。
勉強熱心な投資家の皆様におすすめ！
チーフ外国株コンサルタントの
岡元兵八郎（愛称：ハッチ）の情報発信
米国株情報を分かりやすく解説する「ハッチの米国株『マーケットセミナー』」では、アーク社のキャシー・ウッド氏はじめ「特別ゲスト」が登場したり、米国株の質問にハッチが回答するなど、マネックス証券では米国株に関する情報発信に力を入れております！
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※売却時のみ、上記国内取引手数料のほか、以下の現地取引費用がかかります。SEC Fee・・・・売却時に、約定代金1米ドルにつき、0.0000080米ドル（2023年2月23日（木）現地約定分より適用）
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最大３万円キャッシュバック
外国株取引口座への初回入金日から、20日間にお取引された米国株取引手数料（税抜）を、最大3万円分まで米ドルでキャッシュバック。
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マネックス証券では、為替取引の米ドル買付時手数料が無料。
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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
＜リスク＞
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。＜手数料等＞
- 現物取引
米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。 - 信用取引
信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。
＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
- ■口座開設および金融機関変更に関して
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- NISA口座、ジュニアNISA口座（未成年者口座）および課税未成年者口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。NISA口座は金融機関変更が可能ですが、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座は不可となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
- 2023年までのNISAにおいては、一般NISAもしくはつみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年に両方の適用を受けることはできません。
- ■お取引に関して
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- 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
- 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
- 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取または課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
- 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
- 2023年までのNISAにおける年間の非課税投資枠は、NISAが120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円となります。売却しても非課税投資枠は再利用できません。また、非課税投資枠の残額（未使用分）は翌年以降に繰り越せません。
- 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
- NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
- NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
- 非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたてNISA信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
- ■その他
- マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
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